技術・業務知識の習得と社員が力を発揮できる環境づくり
FY2016に初出。20回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「2025年度から2027年度の３カ年中期経営計画で、個人と組織の成長で最高のパフォーマンスを発揮するプロフェッショナル集団を実現することを目指し、人的資本に関する取り組みを策定しました。」
従来の技術者教育・資格取得・待遇改善に加え、要員採用の強化・多様化、ウェルビーイング、従業員エンゲージメントの指標化、人財管理基盤の整備を含む人的資本施策へ範囲を広げている。 - 2026-05-27前進株主総会
「当社グループは、設計DX・製造DX、AI、ITインフラ等の高度な専門性を要する分野において事業を展開しており、その競争力は人材に大きく依存しております。」
人材確保・育成を中長期成長の重要課題と位置付け、報酬水準の引き上げ、採用、教育投資、リスキリングを施策として明示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「中期経営計画実現に向け、エンジニアの人材ポートフォリオをコンサルティング、プロジェクトマネージャ、スペシャリストに分類し、目標とする要員比率に向け、現状制度の継続に加え、OFF-JT、OJTの強化、リスキリングを行ってまいります。また人財を管理する基盤の整備を進めてまいります。」
人的資本施策を、人材ポートフォリオの分類、要員比率を意識した配置、OFF-JT・OJT強化、リスキリング、人材管理基盤の整備へ具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、グループ全体の技術者の稼働率改善や内製化の推進を継続しながら人材投資を拡大したことで販売管理費は前年同期に比べ14％増加しましたが、増収効果がそれを大きく上回り、4,924百万円（同9.7％増）となりました。」
技術者の稼働率改善・内製化を継続する一方で人材投資を拡大し、販売管理費は前年同期比14％増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「現在、公的資格やベンダー資格取得に対する奨励金制度があり、対象資格は600を超えます。難易度に合わせて奨励金額が設定されており、これによってエンジニアのモチベーションとスキルの向上を図っています。」
人的資本を成長の源泉として、人材ポートフォリオ、採用・リスキリング、資格取得支援、外部研修などの施策を具体化している。対象資格は600超で、年2回のセミナー受講も必須としている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、高付加価値なソリューションの販売強化により売上高総利益率の向上を徹底したことで、計画通りに進捗する人的資本投資に伴う減益を補い、更にグループ会社の人材を活用した外注費及び販売管理費のコントロールも継続した結果、6,720百万円（同27.0％増）となりました。」
人的資本投資を計画通り進めながら、高付加価値ソリューションの販売強化とグループ会社人材の活用によって利益への影響を補っている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、人的資本投資を計画通りに進める一方、グループ会社の人材を活用した外注費及び販売管理費のコントロールも継続した結果、4,488百万円（同20.0％増）となりました。」
人的資本投資を計画通り進めながら、グループ会社の人材活用による費用管理を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、人材を将来の企業価値増大に資する人的資本として捉え、その待遇改善を実施したことから人件費増となったものの、」
人材を人的資本と捉え、待遇改善を実施する方針・取り組みを引き続き記載している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「人材を将来の企業価値増大に資する人的資本として捉え、その待遇改善を実施したことから人件費増となったものの、」
従来の技術者教育や待遇改善の記載に加え、人材を将来の企業価値増大に資する「人的資本」と捉える表現へ位置づけを広げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社はPLMのソフトウエア開発で一昨年度より技術者への教育投資を積極的に講じ、引き続き技術資格取得を会社の最優先項目として取り組んでまいりますが、」
PLMソフトウェア開発者への教育投資を継続し、技術資格取得を最優先項目として扱う方針を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社はPLMのソフトウエア開発で昨年度より技術者への教育投資を積極的に講じております。」
先端技術に対応するため、PLMソフトウェア開発の技術者教育への投資を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「引き続き先端技術の研究や社員の能力開発に努めるとともに、アルゴグラフィックスグループ全体の事業基盤を強固にするための施策に迅速に取り組んでまいります。」
先端技術の研究と社員の能力開発を通じてグループの事業基盤を強化する方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、人員増や待遇改善により人件費が増加したものの増収に伴い利益も増加したことから、3,667百万円（同42.9％増）となりました。」
人員増・待遇改善による人材投資と人件費増加を継続して記載し、増収に伴う利益増加も併記している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、人員増や待遇改善に伴う人件費の増加等があったものの増収効果が寄与し、2,355百万円（同30.2％増）となりました。」
人員増・待遇改善による人件費増加を伴う人材投資を継続していると記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、待遇改善等により人件費が増加したものの、売上高総利益率が改善したことから、1,240百万円（同37.8％増）となりました。」
待遇改善による人材投資を継続し、人件費が増加する一方、売上高総利益率の改善によって増益となったと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、増収に伴い売上総利益が拡大したこと、また、採用強化や人員増、待遇改善により人件費が増加する一方でコストコントロールにも努めたことから、2,566百万円（同15.7％増）となりました。」
採用強化・人員増・待遇改善による人材投資と、コストコントロールを併用する方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、セールスミックスの変化による影響や人員増及び待遇改善に伴う人件費の増加等がある一方でコストコントロールにも努めたことから、1,809百万円（同12.4％増）となりました。」
人員増・待遇改善による人件費増加と、コストコントロールの併用を引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、人員増や待遇改善により人件費を積み増す一方、コストコントロールにも努めたことから、899百万円（同16.1％増）となりました。」
人員増・待遇改善による人材投資を継続しつつ、コストコントロールにも取り組んでいると記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「技術者を中心とした採用強化や従業員の待遇改善に取り組んだことで人件費を中心に販売管理費を積み増しました。」
技術者の採用強化と従業員の待遇改善を、人材基盤を強化する施策として実施したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「最新技術や関連する業務知識の習得を促すと共に、当社グループの更なる飛躍のために新技術の取り込みも積極的に行ってまいります。また、ダイバーシティやヘルスケア等の在り方も再度見直しながら社員の力を最大限発揮できる環境づくりにも取り組んでまいります。」
技術教育、新技術の取り込み、ダイバーシティ・ヘルスケアを人材基盤の施策として挙げている。