ビッグデータ・IoT・AIなど最先端技術の取り込み
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。29社中4社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに1社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「当社は中期経営計画において、ものづくりプラットフォームの高度化、AIを活用した予測・分析ソリューションの展開、VDI・HPC・データセンターを基盤としたハイブリッドIT環境及びマネージドサービスの拡充を掲げております。」
従来のAI・ビッグデータ等の先端技術活用に加え、AI予測・分析、VDI・HPC・データセンター、マネージドサービスまで取り組み範囲を明示している。 - 2026-05-27前進株主総会
「中期経営計画において、ものづくりプラットフォームの高度化、AIを活用した予測・分析ソリューションの展開、VDI・HPC・データセンターを基盤としたハイブリッドIT環境及びマネージドサービスの拡充を掲げております。」
AI、HPC、データセンター等の先端技術の取り込みを、予測・分析ソリューションやハイブリッドIT環境、マネージドサービスの展開として具体化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「「システム構築支援」では、グローバル展開への対応、ビッグデータの処理・分析のためのシステム設計、業務効率化やコスト削減のためのインフラ統合など、お客様それぞれの課題を解決するため、多様なハードウェア・ソフトウェア製品群と当社の高い技術力を活かし、クラウドやシンクライアント、PCクラスターといった先端技術を活用した最適なシステムの構築を行っております。」
ビッグデータ、クラウド、PCクラスター等の先端技術を顧客向けシステム構築に活用する方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社はお客様のDX実現を最大限ご支援するために、最先端のソリューションを提供することに努めております。」
先端技術の取り込みを、顧客のDX実現を支援する最先端ソリューションの提供として具体化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「半導体業界向けのソリューション販売が引き続き好調だったことに加え、ハイパフォーマンス・コンピューティング(HPC)分野のビジネス拡大により、売上高は33,344百万円(前年同四半期比9.9%増)となりました。」
従来の最先端技術・HPC分野の事業機会に関する記載に対し、今回はHPC分野のビジネス拡大が連結売上高の増加要因として明示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「AIやIoT、ディープラーニングといった新しいテクノロジーの活用が徐々に本格化し、製品やサービス、ビジネスの在り方にも変化をもたらしている中、」
AI、IoT、ディープラーニングの活用本格化を事業環境として捉え、先端技術の研究に取り組む方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「更に、それらの課題解決のために、ビッグデータ、クラウド、IoTといった最新テクノロジーの利用も拡大傾向にあります。」
ビッグデータ、クラウド、IoTなどの最新技術の利用拡大を事業機会として継続して捉えている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「HPC分野につきましては、官公庁向けの受注環境は引き続き厳しい状況にありますが、企業や大学、研究機関を中心に、複雑かつ高度な計算処理を行うためのインフラ構築など最先端のテクノロジーを駆使したシステムの導入が増えております。」
企業・大学・研究機関向けに、最先端技術を用いたHPCインフラ・システム導入の増加を引き続き事業機会として記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「企業や大学、研究機関を中心に、複雑かつ高度な計算処理を行うためのインフラ構築など最先端のテクノロジーを駆使したシステムの導入が増えております。」
HPC分野で、最先端技術を用いたインフラ・システム導入の増加を引き続き事業機会として記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「企業や大学、研究機関を中心に、複雑な計算処理を行うためのインフラ構築など最先端のテクノロジーを駆使したシステムの導入が増えております。」
最先端技術を用いたシステム導入の増加を、HPC分野の事業機会として引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ビッグデータやIoT(通信機器だけでなく、家電、自動車など身の回りにある様々なものがインターネットに接続され、相互にデータ交換等が行われる仕組み)、AI(人工知能)といった最先端のテクノロジーについては、幅広い分野から高い関心を集めており、ITサービス市場の将来を担うビジネスとして成長が期待されております。」
新技術を市場機会として捉え、PLMやシステム構築支援への活用を掲げている。