社内技術要員の稼働率向上と経費削減

「当連結会計年度の売上総利益は、前連結会計年度に比べて911百万円（5.1％)増加し、18,780百万円となりました。案件の増加に対応するために外注費が増加したものの、引き続きシステムエンジニアの稼働率向上に取り組みました。」

「営業利益につきましては、グループ全体の技術者の稼働率改善や内製化の推進を継続しながら人材投資を拡大したことで販売管理費は前年同期に比べ14％増加しましたが、増収効果がそれを大きく上回り、4,924百万円（同9.7％増）となりました。」

「営業利益につきましては、全社を挙げて総利益率改善に取り組んだことと、アルゴグラフィックス及びサービス関連子会社のエンジニアの稼働率改善、内製化の推進により、9,173百万円（同18.0％増）となりました。」

「営業利益につきましては、高付加価値なソリューションの販売強化により売上高総利益率の向上を徹底したことで、計画通りに進捗する人的資本投資に伴う減益を補い、更にグループ会社の人材を活用した外注費及び販売管理費のコントロールも継続した結果、6,720百万円（同27.0％増）となりました。」

「営業利益につきましては、人的資本投資を計画通りに進める一方、グループ会社の人材を活用した外注費及び販売管理費のコントロールも継続した結果、4,488百万円（同20.0％増）となりました。」

「営業利益につきましては、従前から進めてきたエンジニアのプロジェクト参画比率向上等の取り組みに加え、グループ会社の人材を活用した外注費及び販売管理費のコントロールも継続した結果、2,227百万円（同7.8％増）となりました。」

「営業利益につきましては、人材を将来の企業価値増大に資する人的資本として捉え、その待遇改善を実施したことから人件費増となったものの、従前どおり当社エンジニアのプロジェクト参画比率向上等の取り組みにより外注費及び販売管理費のコントロールを継続した結果、5,291百万円（同15.7％増）となりました。」

「当社エンジニアのプロジェクト参画比率向上等の取り組みにより外注費及び販売管理費のコントロールを継続した結果、3,740百万円（同16.1％増）となりました。」

「営業利益につきましては、当社エンジニアのプロジェクト参画比率向上等の取り組みにより外注費及び販売管理費のコントロールを継続した結果、2,065百万円（同18.1％増）となりました。」

「営業利益につきましては、当社エンジニアの稼働率向上と、連結子会社の利益率向上により、営業利益率は前期比1.3ポイント上昇の14.3％を達成し、6,601百万円（同17.1％増）と過去最高の結果となりました。」

「営業利益につきましては、グループ内エンジニアによる内製化を徹底するとともに販売管理費のコントロールに努めたことから、4,572百万円（同16.9％増）となりました。」

「営業利益につきましては、内製化に努めたこと、販売管理費のコントロールに努めたことから、3,220百万円（同10.4％増）となりました。」

「営業利益につきましては、外注費削減と販売管理費のコントロールに努めたことから、1,749百万円（同11.4％増）となりました。」

「営業利益につきましては、減収の影響があった一方、外注費の抑制等、利益率の維持に努めたことから、2,917百万円（同11.7％減）となりました。」

「営業利益につきましては、減収の影響が生じたものの、コスト削減及び売上高総利益率の改善に継続的に取り組み、1,569百万円（同7.1％減）となりました。」

「営業利益につきましては、増収効果に加え、社内技術要員の稼働率を高め、かつ経費削減を徹底したことから、6,265百万円（同26.5％増）となりました。」