事業規模拡大・収益力強化・投資効率向上
FY2017に初出。11回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
VTホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「売上収益営業利益率は前期より0.3ポイント減少し2.8％となりました。また、親会社所有者帰属持分当期利益率は前期より0.4ポイント減少し6.9％となりました。」
重視する売上収益営業利益率は3.1％から2.8％へ、親会社所有者帰属持分当期利益率は7.4％から6.9％へ低下した。 - 2026-05-15悪化決算
「売上収益営業利益率は2.8％、親会社所有者帰属持分当期利益率は6.9％となりました。」
売上収益営業利益率は前期の3.1％から2.8％へ、親会社所有者帰属持分当期利益率は7.4％から6.9％へ低下した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針、経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業規模拡大、収益力強化、投資効率向上を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「この結果、当社グループが重要な経営指標としている売上収益営業利益率は前期より0.8ポイント減少し3.1％となりました。また、親会社所有者帰属持分当期利益率は前期より2.4ポイント減少し7.4％となりました。」
重視する売上収益営業利益率は3.9％から3.1％へ、親会社所有者帰属持分当期利益率は9.8％から7.4％へ低下した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「この結果、当社グループが重要な経営指標としている売上収益営業利益率は前期比より0.9ポイント減少し3.9％となりました。また、親会社所有者帰属持分当期利益率は前期比より2.6ポイント減少し9.8％となりました。」
重視する売上収益営業利益率は前期比0.9ポイント低下して3.9％、親会社所有者帰属持分当期利益率は2.6ポイント低下して9.8％となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針、経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業規模拡大、収益力強化、投資効率向上を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針、経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業規模拡大、収益力強化、投資効率向上を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと明記している。 - FY2021前進有価証券報告書
「この結果、当社グループが重要な経営指標としている売上収益営業利益率は前期比より1.3ポイント増加し3.9％となりました。また、親会社所有者帰属持分当期利益率は前期比より6.8ポイント増加し12.2％となりました。」
重視する売上収益営業利益率は2.5％から3.9％へ、親会社所有者帰属持分当期利益率は5.4％から12.2％へ上昇した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「この結果、当社グループが重要な経営指標としている売上収益営業利益率は前期比より0.6ポイント減少し2.5％となりました。また、親会社所有者帰属持分当期利益率は前期比より4.1ポイント減少し5.4％となりました。」
重視する経営指標について、売上収益営業利益率は2.5％、親会社所有者帰属持分当期利益率は5.4％となり、いずれも前期から低下した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「経営指標として売上収益営業利益率及び親会社所有者帰属持分当期利益率を重視しております。」
IFRS適用に伴い、従来の「売上高経常利益率」から「売上収益営業利益率」へ重視する指標の表現が変わった。年間実績は売上収益営業利益率3.2％、親会社所有者帰属持分当期利益率9.5％で、いずれも前期から低下した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、事業規模の拡大、収益力の強化、投資効率の向上をテーマとし、グループ全体の発展を目指した事業戦略を構築しております。経営上の目標としては、事業成長と高収益を合わせて実現するため売上高及び利益の安定的な拡大を図り、経営指標として売上高経常利益率及び自己資本利益率を重視しております。」
事業規模、収益力、投資効率を経営テーマとして明示し、売上高経常利益率と自己資本利益率を重視する指標として掲げている。