原材料価格と人件費の高騰
FY2016-Q3に初出。27回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
サイゼリヤがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。47社中40社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「一昨年より続く米価格の高騰や円安による食材価格の上昇、中東情勢の緊迫によるエネルギー価格上昇の影響は継続しており、引き続き、消費者マインドの動向に留意が必要な経営環境となっております。」
米価格高騰と円安による食材価格上昇に加え、中東情勢の緊迫によるエネルギー価格上昇を継続的なコスト要因として示している。 - 2026-04-08悪化決算
「しかしながら、2月末には、イスラエル・アメリカによるイラン攻撃が勃発したことにより、エネルギー価格の高騰を含め、世界情勢は急速に不確実性を増しております。」
米価格高騰と円安による食材価格上昇に加え、中東情勢の緊迫によるエネルギー価格上昇の影響が継続していると記載した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「外食産業におきましても、賃上げの効果等により、実質所得が増加に転じる中で、個人消費が増加するなど回復の基調を見せつつありますが、昨年より続く米価格の高騰や円安による食材価格やエネルギー価格上昇の影響により、引き続き厳しい経営環境となっております。」
個人消費の回復に触れつつ、従来の食材・エネルギー価格上昇に加えて、昨年から続く米価格の高騰を明示している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「外食産業におきましては、個人消費の拡大やインバウンド消費の拡大等により回復の基調を見せつつありますが、慢性的な人手不足、賃金上昇、資源価格の高騰、円安による食材価格やエネルギー価格の上昇の影響により、引き続き厳しい経営環境となっております。」
個人消費・インバウンド消費の回復に触れつつ、慢性的な人手不足に加えて賃金上昇を明示し、食材・エネルギー価格上昇と合わせて厳しい環境を記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、新型コロナウイルス感染症への行動制限が緩和されたことで、経済活動の正常化が進み始め個人消費は回復の基調を見せつつありますが、慢性的な人手不足に加え資源価格の高騰と円安による食材価格やエネルギー価格の上昇の影響により、引き続き厳しい経営環境となっております。」
個人消費の回復基調に触れつつ、慢性的な人手不足、資源価格高騰、円安による食材・エネルギー価格上昇を継続的なコスト要因として記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、新型コロナウイルス感染症への行動制限が緩和されたことで、経済活動の正常化が進み始め個人消費は回復の基調を見せつつありますが、慢性的な人手不足に加え資源価格の高騰と円安による食材価格やエネルギー価格の上昇の影響により、引き続き厳しい経営環境となっております。」
個人消費の回復基調に触れつつ、慢性的な人手不足、資源価格高騰、円安による食材価格・エネルギー価格上昇を継続的なコスト要因として記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「外食産業におきましては、新型コロナウイルス感染症への行動制限が緩和されたことで、経済活動の正常化が進み始め個人消費は回復の基調を見せつつありますが、慢性的な人手不足に加え資源価格の高騰と円安による食材価格やエネルギー価格の上昇の影響により、引き続き厳しい経営環境となっております。」
個人消費の回復基調に触れつつ、慢性的な人手不足、資源価格高騰、円安による食材・エネルギー価格上昇が引き続き厳しい経営環境をもたらしていると記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、資源価格の高騰と円安による食材価格やエネルギー価格の上昇の影響を受けており、依然として予断を許さない状況が続いております。」
資源価格高騰と円安による食材価格・エネルギー価格上昇のリスクを引き続き記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、新型コロナウイルス感染症の感染者数が高止まりしていることに加え、資源価格の高騰と円安による食材価格やエネルギー価格の上昇の影響を受けており、依然として予断を許さない状況が続いております。」
感染者数の高止まりに加え、資源価格高騰と円安による食材・エネルギー価格上昇の影響を、外食産業の継続的なコストリスクとして記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、資源価格の高騰と円安による食材価格やエネルギー価格の更なる上昇リスク、海外からの輸送問題による原材料確保のリスク、イタリアで発生したアフリカ豚熱の影響によりハム類の輸入ができないことなどにより、依然として予断を許さない状況が続いております。」
資源価格高騰と円安による食材・エネルギー価格の更なる上昇リスクが示され、コスト上昇要因が継続・拡大している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、資源価格の高騰と円安による食材価格やエネルギー価格の上昇リスク、海外からの輸送問題による原材料確保のリスク等、依然として予断を許さない状況が続いております。」
資源価格高騰と円安による食材・エネルギー価格上昇のリスクを、引き続き外食産業の主要な懸念として記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「資源価格の高騰と円安による食材価格やエネルギー価格の上昇リスク」
従来の輸入食材価格・エネルギー価格の高騰懸念に加え、世界的な資源価格高騰と円安による食材価格・エネルギー価格の上昇リスクが明示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、産地の分散、複数購買等により、低価格で安定的な購入に努めておりますが、世界情勢等により食材市況が大幅に変動した場合、仕入価格の上昇、食材の不足、円安等により、当社グループの連結業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
産地分散・複数購買による対応を記載しつつ、食材市況の変動、仕入価格上昇、食材不足、円安によるコストリスクを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、人件費の高騰による労務費の上昇、台風等の自然災害リスク、また10月の消費税増税による消費マインドの悪化懸念等、依然として厳しい状況が続いております。」
人件費高騰による労務費上昇を、外食産業の厳しい環境をもたらす要因として引き続き記載している。 - FY2019-Q3輸入食材価格低下と人件費・エネルギー高騰の併存有価証券報告書
「売上高は、既存店の不振等により881億2百万円（前年同期比0.3％減）、円高やEPAの影響による輸入食材価格低下から売上総利益は改善したものの、労務費の上昇、エネルギー価格の高騰による光熱費の上昇等により、営業利益は32億91百万円（前年同期比8.2％減）となりました。」
円高やEPAにより輸入食材価格の上昇圧力が一部弱まった一方、労務費とエネルギー価格の高騰は継続し、営業利益を押し下げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、エネルギー価格や人件費の高騰など、依然として厳しい状況が続いております。」
エネルギー価格および人件費の高騰による厳しい外食産業の環境を継続して説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、エネルギー価格や人件費の高騰など、依然として厳しい状況が続いております。」
エネルギー価格および人件費の高騰による厳しい外食産業の環境を継続して説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、地震や豪雨などの自然災害による売上への影響や輸入食材価格やエネルギー価格の高騰など、依然として厳しい状況が続いております。」
労働力不足・輸入食材価格・エネルギー価格等のコスト上昇要因を含む厳しい外食環境を継続して説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、労働力不足による人件費の増加やオリンピック開催準備に伴う建設費の高騰など、厳しい状況が続いております。また輸入食材価格やエネルギー価格の高騰も懸念されております。」
労働力不足、人件費・建設費、輸入食材価格、エネルギー価格の上昇をコストリスクとして引き続き記載している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「外食産業におきましては、労働力不足による人件費の増加や東京オリンピック開催準備に伴う建設費の高騰など、厳しい状況が続いております。また原油価格の上昇によるエネルギー価格の高騰も懸念されております。」
従来の人件費・建設費・輸入食材価格に加え、原油価格上昇によるエネルギー価格高騰をコスト上昇要因として明示している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「外食産業におきましては、労働力不足による人件費の増加やオリンピック開催準備に伴う建設費の高騰など、厳しい状況が続いております。また、円安による輸入食材価格の高騰も懸念されております。」
従来からの人件費高騰・円安による輸入食材価格高騰に加え、オリンピック開催準備に伴う建設費高騰がコスト上昇要因として明示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また人件費の高騰及び円安による輸入食材価格の高騰も懸念されております。」
人件費高騰および円安による輸入食材価格高騰の懸念が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また人件費の高騰及び円安による輸入食材価格の高騰も懸念されております。」
人件費の高騰と円安による輸入食材価格の高騰懸念が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また円安による輸入食材の高騰も懸念されております。」
円安による輸入食材価格の上昇懸念が継続している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「また円安による輸入食材の高騰も懸念されております。」
前年度には円高による輸入価格低下が記載されていたが、今回は円安による輸入食材高騰が懸念され、輸入コスト面のリスクが強まる方向に変化した。 - FY2016後退有価証券報告書
「外食産業におきましては、円高による輸入価格の低下が見られるものの、人手不足による人件費や採用費の高騰が利益を圧迫しており、厳しい経営環境が続いております。」
人件費・採用費の高騰は継続している一方、円高による輸入価格低下が記載され、原材料コスト全体の圧力は一部弱まった。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「原材料価格の高騰や人手不足による人件費の高騰」
外食産業の厳しい経営環境をもたらすコスト・人材面のリスクとして示している。