不採算店舗の収益性低下と減損損失
FY2016-Q3に初出。36回の記載のうち22回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間において「日本」セグメント96百万円、「アジア」セグメント155百万円であります。」
減損損失は日本96百万円、アジア155百万円、合計251百万円となり、前年同期の合計192百万円から増加した。日本での計上額が増加している。 - 2026-04-08悪化決算
「なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間において「日本」セグメント96百万円、「アジア」セグメント155百万円であります。」
不採算店舗に伴う減損損失は合計251百万円となり、前年同期の合計192百万円から増加した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間において「日本」セグメント27百万円、「アジア」セグメント165百万円であります。」
不採算店舗に伴う減損損失は合計192百万円となり、前年同期の合計176百万円から増加した。アジアで165百万円を計上している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「営業環境の悪化により、上記の資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。それらの内訳は、建物及び構築物1,153百万円、使用権資産1百万円、その他117百万円であります。」
店舗資産106店舗等について減損損失1,272百万円を計上し、前期の73店舗・878百万円から対象・金額ともに増加した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第3四半期連結累計期間において「日本」セグメント208百万円、「アジア」セグメント0百万円であります。」
減損損失は合計208百万円となり、前年同期の日本106百万円・アジア185百万円、合計291百万円から減少した。減損計上自体は継続している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第2四半期連結累計期間において「日本」セグメント176百万円、「アジア」セグメント0百万円であります。」
不採算店舗に伴う減損損失は前年同期の日本105百万円・アジア172百万円から、日本176百万円・アジア0百万円となり、合計では前年同期より減少した。ただし、減損損失の計上自体は継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 21 152」
減損損失は前年同期の21百万円から152百万円へ増加し、不採算店舗等に伴う損失計上が拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第3四半期連結累計期間において「日本」セグメント106百万円、「アジア」セグメント185百万円であります。」
不採算店舗に伴う減損損失は合計291百万円となり、前年同期の175百万円および前四半期累計の93百万円から増加した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第2四半期連結累計期間において「日本」セグメント105百万円、「アジア」セグメント172百万円であります。」
不採算店舗に伴う減損損失は合計277百万円となり、前年同期の合計93百万円から増加した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 15 21」
減損損失は前年同期の15百万円から21百万円へ増加し、不採算店舗等に伴う損失計上が継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「場所 日本、中国他 用途 店舗資産（171店舗）等 減損損失 1,923百万円」
減損対象は171店舗等、減損損失は1,923百万円となり、前期の93店舗等・646百万円から大きく増加した。実際の収益性低下と減損損失計上が拡大している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第2四半期連結累計期間において「日本」セグメント10百万円、「アジア」セグメント83百万円であります。」
不採算店舗に伴う減損損失は合計93百万円となり、前年同期の255百万円から減少した。ただし、減損損失の計上自体は継続している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 15」
減損損失は15百万円となり、前年同期の4百万円から増加した。不採算店舗等に伴う減損損失の計上が継続している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において「日本」セグメント191百万円、「アジア」セグメント136百万円であります。」
不採算店舗に伴う減損損失は日本191百万円、アジア136百万円、合計327百万円となり、前年同期の合計1,541百万円から減少した。ただし、減損損失の計上は継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において「日本」セグメント121百万円、「アジア」セグメント134百万円であります。」
不採算店舗に伴う減損損失は日本121百万円、アジア134百万円、合計255百万円となり、前年同期の合計695百万円から減少した。ただし、減損損失の計上自体は継続している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 4」
減損損失は4百万円となり、前年同期の156百万円から減少した。ただし、不採算店舗等に伴う減損損失の計上自体は継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「用途 店舗資産（190店舗）等 減損損失 2,251百万円」
減損対象が前期の162店舗等から190店舗等へ拡大し、減損損失も2,170百万円から2,251百万円へ増加した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において「日本」セグメント1,319百万円、「アジア」セグメント221百万円であります。」
不採算店舗に伴う減損損失は合計1,540百万円となり、前年同期の929百万円から増加した。日本1,319百万円、アジア221百万円を計上している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において「日本」セグメント518百万円、「アジア」セグメント177百万円であります。」
減損損失は合計695百万円となり、前年同期の903百万円から減少した。ただし、不採算店舗の収益性低下と減損損失の計上自体は継続している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 156」
減損損失156百万円を計上し、前年同期の88百万円から増加した。不採算店舗等に伴う損失が継続して発生している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「用途 店舗資産（162店舗）等 減損損失 2,170百万円」
営業環境の悪化により、減損対象が前期の105店舗等から162店舗等へ広がり、減損損失も1,228百万円から2,170百万円へ増加した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において「日本」セグメント923百万円、「アジア」セグメント6百万円であります。」
不採算店舗に伴う減損損失は合計929百万円となり、前年同期の464百万円および前四半期累計の903百万円から増加した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において「日本」セグメント897百万円、「アジア」セグメント6百万円であります。」
不採算店舗に伴う減損損失は合計903百万円となり、前年同期の368百万円から増加した。日本セグメントの減損損失が897百万円を占めている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 88」
減損損失は当四半期にも実際に発生したが、前年同期の112百万円から88百万円へ減少した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「営業環境の悪化により、上記の資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。また、当初想定していた費用削減効果が確実に見込めなくなった人事管理システムについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
店舗資産105店舗等に加え、人事管理システムも減損対象となり、減損損失は1,228百万円と前期の359百万円から増加した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において「日本」セグメント342百万円、「アジア」セグメント122百万円であります。」
不採算店舗に伴う減損損失は合計464百万円となり、前年同期の合計178百万円から増加した。第2四半期累計の合計368百万円からも増加している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において「日本」セグメント270百万円、「アジア」セグメント98百万円であります。」
不採算店舗に伴う減損損失が日本270百万円、アジア98百万円、合計368百万円となり、前年同期の合計150百万円から増加した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 112」
不採算店舗等に伴う減損損失が当第1四半期にも発生し、前年同期の32百万円から112百万円へ増加した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「場所 日本、中国他 用途 店舗資産(62店舗) 減損損失 359百万円」
不採算店舗等の収益性低下に伴う減損損失が62店舗・359百万円発生した。前期の73店舗・541百万円から規模は縮小したが、リスクは引き続き実際に発生している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第3四半期連結累計期間において「日本」セグメント106百万円、「アジア」セグメント72百万円であります。」
不採算店舗等の収益性低下に伴う減損損失が第3四半期累計でも発生し、日本106百万円、アジア72百万円を計上した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において「日本」セグメント75百万円、「アジア」セグメント74百万円であります。」
不採算店舗等の収益性低下に伴う減損損失が当第2四半期累計期間にも発生し、日本75百万円、アジア74百万円を計上した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 32」
当第1四半期にも減損損失32百万円を計上しており、不採算店舗等の収益性低下に伴う損失が継続して発生している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度(自 平成27年９月１日 至 平成28年８月31日)において、店舗資産(73店舗)について減損損失541百万円を計上しております。」
不採算店舗等の収益性低下が、73店舗・541百万円の減損損失として通期でも発生した。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「不採算店舗の収益性の低下が見られたため、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において「日本」セグメント311百万円、「アジア」セグメント65百万円であります。」
不採算店舗の収益性低下が実際に発生し、日本311百万円、アジア65百万円の減損損失として計上された。