日本ライフライン（7575）・方針再定義
患者に最適な医療機器を提供する社会貢献
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
10記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
技術革新による患者QOL向上と医療現場ニーズ対応8社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社
日本ライフラインがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループが認識する社会課題をよりふさわしいものにするため、2025年３月にマテリアリティの見直しを実施しました。今後は、新たに特定した７つのマテリアリティを基盤として、当社グループのサステナビリティ推進に取り組んでいきます。」
従来の7つのマテリアリティを2025年3月に見直し、「革新的な医療機器による社会課題の解決」「デジタル化の推進」等を含む新たな7課題へ再整理した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況において、医療機器業界で厳しい競争に勝ち残るには、単に治療効果の高い製品を提供するだけでなく、持続可能な医療を実現するための様々な課題の解決にも貢献していく必要があります。」
治療効果の高い製品提供に加え、持続可能な医療の課題解決への貢献を改めて示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「それぞれのマテリアリティにおいて2030年をターゲットにしたありたい姿を定め、そのありたい姿を実現するために中期目標（2025年３月期）を設定しております。」
7つのマテリアリティについて2030年のありたい姿と2025年3月期の中期目標を設定し、経営理念に基づく重要課題の管理を具体化した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社における７つのマテリアリティ（重要課題）」
経営理念による患者・社会への貢献が、7つのマテリアリティとして体系化された。「革新的な医療機器による医療課題の解決」に加え、環境負荷、人材、品質・安定供給、ガバナンス、コンプライアンスを重要課題として整理している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、「最新最適な医療機器を通じて健康社会の実現に貢献する」ことを経営理念としております。」
従来の「病める人のために」から、「健康社会の実現に貢献する」へ経営理念の表現が改められた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は「病める人のために」最新最適な医療機器を提供することを通じて社会貢献することを経営理念としております。」
患者に最新最適な医療機器を提供することによる社会貢献を、経営理念として再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は「病める人のために」最新最適な医療機器を提供することを通じて社会貢献することを経営理念としております。」
患者に最新最適な医療機器を提供することによる社会貢献を、経営理念および企業活動の判断基準として再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は「病める人のために」最新最適な医療機器を提供することを通じて社会貢献することを経営理念としております。」
患者への最新最適な医療機器の提供を通じた社会貢献を、経営理念および企業活動の判断基準として再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は「病める人のために」最新最適な医療機器を提供することを通じて社会貢献することを経営理念としております。」
患者に最新最適な医療機器を提供することによる社会貢献を、経営理念およびガバナンスの判断基準として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は「病める人のために」最新最適な医療機器を提供することを通じて社会貢献することを経営理念としております。」
患者、法令遵守、ビジネス合理性を企業活動の判断基準として併記している。