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日本ライフライン(7575)・リスク再掲

新型コロナウイルス感染症による症例数減少

FY2020に初出。17回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2025-H1。

17記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2024-Q2 – FY2025-H12020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 22024
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新型コロナウイルスによる手術症例・医療需要減少8社が書いているテーマ・逆風8社・追い風0社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新型コロナウイルス感染症による症例数減少リスクについて、重要な変更がないと開示している。
  2. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間は、2023年5月に新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが「5類感染症」に変更されたことを背景に、事業環境は概ね良好に推移しました。」

    新型コロナウイルス感染症の5類移行を背景に、症例数減少による事業環境への影響が緩和され、事業環境は概ね良好に推移した。
  3. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間は、2023年5月に新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが「5類感染症」に変更されたことを背景に、事業環境は概ね良好に推移しました。」

    新型コロナウイルス感染症の5類移行を背景に事業環境が概ね良好に推移し、症例数減少による影響が緩和された状況を再確認している。
  4. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「当第1四半期は、2023年5月に新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが「5類感染症」に変更されたことを背景に、病院の手術件数が増加し、当社の販売は概ね好調に推移しました。」

    新型コロナウイルス感染症の5類移行を背景に病院の手術件数が増加し、販売が概ね好調に推移した。感染症による症例数減少の影響は前期より緩和された。
  5. FY2023対処有価証券報告書

    「2023年3月以降は新規感染者数が低水準で推移しており、また、2023年5月に感染症法上の区分見直しが行われたこと等を踏まえて、2024年3月期の業績予想においては新型コロナウイルスの影響を見込んでおりません。」

    当期は感染拡大により症例数・業績への影響があったが、2024年3月期の業績予想では新型コロナウイルスの影響を見込まないとした。
  6. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間は、感染拡大期にあたり、2022年10月以降、オミクロン株の変異種の感染が急速に拡大しました。医療現場においては、新型コロナ感染者数の増加に加え、医療従事者の感染も多発しており、医療提供体制がひっ迫したことから、当社の取扱製品に関する症例数に影響が出ております。」

    2022年10月以降のオミクロン株変異種の感染拡大と医療従事者の感染多発により、医療提供体制がひっ迫し、症例数への影響が再び発生した。
  7. FY2023-Q2BA5型感染拡大で症例数一時減少後に回復有価証券報告書

    「第2四半期連結会計期間は、8月をピークとして、オミクロン株の変異種であるBA5型の感染が急拡大しました。医療現場では、感染者の増加に加えて医療従事者の感染や濃厚接触が多発し、医療提供体制がひっ迫したことから、当社の取扱製品に関する症例数は一時的に大きく減少しました。9月初旬以降は、感染状況は落ち着き、症例数は回復基調となりました。」

    BA.5型の感染急拡大により第2四半期に症例数が一時減少した一方、9月初旬以降は感染状況の沈静化に伴い回復基調となった。
  8. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「2022年3月下旬にまん延防止等重点措置が解除され、当第1四半期連結累計期間においては、新規感染者数は減少傾向で推移しました。これを受け、病院の外来患者数が大幅に増加したことや、感染拡大期に先送りされていた症例が実施されたこと等から、当社の取扱製品に関する症例数も増加しました。」

    感染者数の減少と措置解除を背景に外来患者数・症例数が増加し、新型コロナウイルスによる症例数減少の影響は緩和された。
  9. FY2022再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルスの感染拡大により、医療機関において緊急性の低い手術を延期する等の対応がとられたことで売上高が減少しました。」

    待機的症例の延期による売上減少が引き続き発生した一方、感染者数の減少等に伴い手術数が回復する局面も繰り返されており、今後の再発可能性を記載した。
  10. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におきましては、4月から8月にかけては新型コロナウイルスの感染拡大が当社の取扱商品に関連する症例数に一定の影響を及ぼしたものの、9月以降は、日本全国でワクチン接種が進んだことで感染者数が急速に減少し、症例数は回復基調となりました。これにより、当第3四半期連結会計期間の売上高は第2四半期連結会計期間に比べ大きく増加いたしました。」

    感染拡大による症例数への影響は4月から8月に残ったが、9月以降はワクチン接種と感染者数減少を背景に症例数が回復基調となり、第3四半期会計期間の売上高が第2四半期会計期間から大きく増加した。
  11. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「一方、日本全国においてワクチン接種が進んだこともあり、9月には感染者数が減少傾向に転じました。このような背景のもと、医療機関においては、感染防止対策を行いつつ通常の医療体制を維持する取り組みがなされましたが、手術件数の制限や待機的症例の延期等が一部の施設では継続いたしました。」

    ワクチン接種により9月には感染者数が減少した一方、7月以降の変異株流行と8月半ばの感染者数急増を受け、手術件数の制限や待機的症例の延期が一部施設で継続した。
  12. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「その一方で、医療機関が感染対策を講じて通常の医療体制の確立に取り組んでいること等を受け、症例数は全体として緩やかな回復傾向となっております。」

    新型コロナウイルス感染拡大による手術への影響は残るものの、医療機関の感染対策と通常医療体制の確立により、症例数は全体として緩やかな回復傾向となった。
  13. FY2021悪化有価証券報告書

    「一方、EP/アブレーションにおいては、心房細動のアブレーション治療の症例数は、2020年6月以降は新型コロナウイルスの影響から回復基調にあったものの、2021年1月以降の感染再拡大により通期としては概ね前期並みの水準となり、売上高は保険償還価格の引下げの影響もあったことから微減となりました。」

    2020年6月以降に回復していた症例数が2021年1月以降の感染再拡大で再び抑制され、EP/アブレーションの通期売上高は微減となった。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におきましては、第1四半期会計期間における新型コロナウイルスの拡大を受け、医療機関において緊急性の低い待機的症例が延期されたことにより、症例数が大きく減少したものの、2020年6月以降は医療現場において感染症対策と通常医療の両立が図られるようになったことから、症例数が次第に回復してまいりました。」

    待機的症例の延期による症例数減少は累計期間に残る一方、2020年6月以降の感染症対策と通常医療の両立により症例数の回復が続いている。
  15. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「新型コロナウイルスの拡大を受け、医療機関において緊急性の低い待機的症例が延期されたことにより、症例数が大きく減少したものの、2020年6月以降は医療現場においても感染症対策を行いながら必要な治療を行う体制がとられるようになったことから、当第2四半期連結会計期間には症例数の回復が鮮明となりました。」

    新型コロナウイルスによる待機的症例の減少は累計期間に残る一方、2020年6月以降に症例数の回復が鮮明となった。
  16. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におきましては、新型コロナウイルスの拡大を受け、医療機関において感染症への対応を優先し、緊急性の低い待機的症例については延期する等の対応がとられていることから、当社の取扱商品に関連する手術数は全般的に前年同期に比べ減少いたしました。」

    新型コロナウイルスの拡大により待機的症例が延期され、取扱商品に関連する手術数が全般的に前年同期比で減少した。EP・アブレーションは12.0%減、インターベンションは22.8%減となった一方、6月以降は症例数が回復傾向となった。
  17. FY2020初出有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて、一部の医療機関におきましては感染症への対応を優先するため、緊急性の低い疾患の治療については延期する等の動きが出ているほか、新規の外来患者数が減少しており、こうした状況が長期にわたる場合、売上高が減少するリスクがあります。」

    感染症対応を優先した待機的治療の延期と新規外来患者数の減少が既に発生しており、長期化した場合の症例数・売上高減少リスクを初めて主要リスクとして記載した。
一緒に動いた変遷

「商品価格下落の吸収と安定的な成長」は、この変遷が動いた17回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

766544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1商品価格下落の吸収と安定的な成長7回
  3. 2オンリーワン・高付加価値自社製品の拡充6回
  4. 3循環器領域外への医療機器展開と消化器領域参入6回
  5. 4イリゲーション機能付きアブレーションカテーテルの市場導入遅延5回
  6. 5高齢化・症例数増加による循環器医療市場の成長4回
  7. 6保険償還価格の継続的な引下げ4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本ライフラインの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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