高収益な自社製品の売上構成比上昇
FY2016に初出。36回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026自社製品比率低下・粗利率低下有価証券報告書
「製品ミックスにおいて、EP/アブレーションでPFA浸透の影響により自社製品の成長率が低かった一方で、仕入商品の成長率が高かったことから、自社製品比率は56.0％（前期比△1.4pt）となり、売上総利益率は59.4％（前期比△1.0pt）に低下しました。」
PFA浸透による製品ミックス変化と仕入商品の成長により、自社製品比率は56.0％、売上総利益率は59.4％へ低下した。 - 2026-05-07その他決算
「自社製品比率は56.0％（前期比△1.4pt）となり、売上総利益率は59.4％（前期比△1.0pt）に低下しました。」
仕入商品の成長率が高かったことを背景に、自社製品比率と売上総利益率が前期から低下した。 - FY2026-H1自社製品比率低下・粗利率低下有価証券報告書
「売上総利益率は60.0％（前年同期比△0.6pt）となりました。上記の販売単価の下落に加え、製品ミックスの悪化が影響しました。なお、自社製品比率は55.1％（前年同期比△2.5pt）となりました。」
仕入商品の拡大や製品ミックスの悪化等により、自社製品比率は前年同期比2.5ポイント低下して55.1％、売上総利益率は0.6ポイント低下して60.0％となった。 - FY2025自社製品比率低下・粗利率維持有価証券報告書
「製造原価の低減や、在庫の廃棄損・評価損の減少などがあったため、マージン悪化の影響は吸収されました。」
大腿静脈用止血デバイスや脳血管関連の仕入商品の拡大により自社製品比率は57.4％へ前期比1.4ポイント低下したが、売上総利益率は60.4％へ前期比0.1ポイント上昇した。 - FY2025-H1自社製品比率は低下したが粗利率を維持有価証券報告書
「自社製品比率は、脳血管関連や大腿静脈用止血デバイスなどの仕入商品の売上高拡大により57.6％（前年同期比△1.5pt）となりました。一方、低採算事業であったコロナリー・インターベンション事業からの撤退や自社製品の原価低減により、売上総利益率は60.6％と前年同期並みを維持しました。」
仕入商品の拡大により自社製品比率は57.6％へ1.5ポイント低下した一方、CI事業撤退と自社製品の原価低減により粗利率は60.6％を維持した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「AF症例数の増加による自社製品の増収、「RF Needle」の商流変更による仕入商品の減収等により、自社製品比率は前年同期比で4.6pt高い59.0％となりました。さらに、棚卸資産の廃棄損・評価損が前年同期と比べ182百万円減少しました。これらを受け、売上総利益率は前年同期に比べ3.3pt高い60.8％となりました。」
自社製品比率は前年同期比4.6ポイント上昇して59.0％となり、棚卸資産の廃棄損・評価損減少も加わって売上総利益率は60.8％へ改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「前年同期と比べ、684百万円増加の15,231百万円となりました。AF症例数の増加による自社製品の増収、「RF Needle」の商流変更による仕入商品の減収等により、自社製品比率は前年同期比で5.2pt高い59.1％となりました。さらに、棚卸資産の廃棄損・評価損が前年同期と比べ141百万円減少しました。これらを受け、売上総利益率は前年同期に比べ3.5pt高い60.6％となりました。」
自社製品比率が前年同期比5.2ポイント上昇して59.1％となり、棚卸資産の廃棄損・評価損減少も重なって売上総利益率が60.6％へ改善した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「これらを受け、売上総利益率は前年同期に比べ3.4pt高い60.9％となりました。」
自社製品比率の上昇、RF Needleの商流変更、棚卸資産の廃棄損・評価損減少等により、売上総利益率が前年同期比3.4ポイント上昇し60.9％となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上総利益率は、前期に比べ1.8pt上昇し57.8％となりました。製品・商品在庫や原材料等の棚卸資産の廃棄損及び評価損が前期に比べ1,413百万円減少したことや自社製品比率が前期に比べ2.5pt上昇し、54.9％となったことが主な理由であり、保険償還価格の改定に伴う売上総利益率の悪化や一部品目の販売数量の減少等によるマイナスの影響を吸収しました。」
自社製品比率が54.9％へ2.5ポイント上昇し、保険償還価格改定等の影響を吸収して売上総利益率も57.8％へ上昇した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同期に比べ1.7pt高い57.5％となりました。自社製品比率が前年同期に比べ2.5pt上昇し54.4％となったことが主な理由であり、保険償還価格の改定に伴う売上総利益率の悪化や一部の品目の販売数量の減少等のマイナスの影響を吸収しました。」
自社製品比率が前年同期比2.5ポイント上昇して54.4％となり、売上総利益率も1.7ポイント上昇して57.5％となった。価格改定等のマイナス影響を自社製品構成の改善等で吸収した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「自社製品比率が前年同期に比べ2.6pt上昇し、53.9％となりました。これにより、売上総利益率は、前年同期に比べ0.2pt高い57.1％となりました。」
自社製品比率が53.9％へ上昇し、売上総利益率も前年同期比0.2ポイント上昇して57.1％となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「自社製品比率が前年同期に比べ3.2pt上昇し、54.6％となりました。」
自社製品比率が前年同期比3.2ポイント上昇して54.6％となり、構成比の改善が進んだ。 - FY2022前進有価証券報告書
「自社製品が大半を占めるEP/アブレーションや外科関連が堅調に推移し、売上高に占める自社製品比率が上昇したことから、マイナス要因は吸収され、売上総利益率は前期に比べて0.1ポイント上昇いたしました。」
競争激化やOrsiroの商品評価損等の減益要因がある中、自社製品比率の上昇により売上総利益率は0.1ポイント改善した。ただし営業利益は前期比3.8％減となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染者数の減少に伴う症例数の回復を背景に、EP/アブレーションや外科関連における自社製品の販売が好調に推移し、売上高に占める自社製品比率が上昇いたしました。」
症例数の回復を背景にEP/アブレーションおよび外科関連の自社製品が好調に推移し、自社製品比率が上昇した。売上総利益率の上昇は前年同期比0.1ポイントにとどまった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「EP/アブレーションや外科関連における自社製品の売上高が前年同期に比べ大きく増加したことにより、売上高に占める自社製品比率が上昇し、売上総利益率は1.7ポイント上昇いたしました。」
EP/アブレーションおよび外科関連の自社製品が伸長し、自社製品比率と売上総利益率が改善した。 - FY2021自社製品比率低下後の回復見通し有価証券報告書
「しかしながら、2022年3月期には症例数の回復により、EP/アブレーションや外科関連をはじめとする自社製品の売上構成比は50.8％と前期に比べ0.9ポイント上昇する見通しであり、売上総利益率の改善が期待されます。」
当期はEP/アブレーションの減収により自社製品比率が低下した一方、2022年3月期には50.8％へ0.9ポイント上昇する見通しを示した。 - FY2021-Q3四半期ごとに改善する一方で累計粗利率は低下有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響により症例数が減少していたEP/アブレーションの売上高が回復基調にあり、また外科関連において自社製品であるオープンステントグラフトが伸長していることから、自社製品比率及び売上総利益率は四半期毎に改善しております。しかしながら当第３四半期連結累計期間としては、前年同期に比べ、BSC社製CRM関連商品等の仕入商品の売上高が増加したことから、売上総利益率は前年同期に比べ0.9ポイント低下いたしました。」
EP/アブレーションの回復とFROZENIX等の伸長により自社製品比率・粗利率は四半期ごとに改善したが、累計ではBSC社製CRM商品等の仕入商品の増加により粗利率が前年同期比0.9ポイント低下した。 - FY2021-Q2自社製品比率低下に伴う粗利率低下幅の縮小有価証券報告書
「2019年９月より全面的な販売を開始したBSC社製CRM関連商品の伸長により、仕入商品の売上高が増加した一方、第１四半期連結会計期間を中心として新型コロナウイルスの影響により、EP/アブレーション等の自社製品の売上高が減少し、自社製品比率が低下したことにより、売上総利益率は前年同期に比べ2.0ポイント低下いたしました。」
BSC社製仕入商品の伸長と新型コロナウイルスによる自社製品減少で自社製品比率が低下し、連結売上総利益率は前年同期比2.0ポイント低下した。 - FY2021-Q1新型コロナと商品構成により連結粗利率が低下有価証券報告書
「BSC社製CRM関連商品の伸長により、仕入商品の売上高が増加した一方、新型コロナウイルスの影響により、EP/アブレーション等の自社製品の売上高が減少したことにより、売上総利益率は前年同期に比べ3.5ポイント低下いたしました。」
BSC社製の仕入商品の伸長と、利益率の高いEP・アブレーション等の自社製品減少により、売上総利益率が前年同期比3.5ポイント低下した。 - FY2020自社製品構成比低下・連結粗利率4.7ポイント低下有価証券報告書
「利益面におきましては、2019年10月の保険償還価格の引下げによる影響に加え、BSC社製のCRM関連商品の販売開始により、売上規模が大幅に拡大した一方、仕入商品と比べ利益率の高い自社製品の売上構成比は低下いたしました。また、他のBSC社製品に先行して販売した期間におけるS-ICDは、一時的に利益面への寄与度が低かったこともあり、売上総利益率は前期に比べ4.7ポイント低下いたしました。」
BSC社製CRM商品の急拡大により自社製品の売上構成比が低下し、S-ICD先行販売の利益寄与の低さと価格改定の影響も重なって、連結売上総利益率は前期比4.7ポイント低下した。 - FY2020-Q3自社製品構成比低下・連結粗利率4.8ポイント低下有価証券報告書
「BSC社製のCRM関連商品におきまして、2019年４月のS-ICD先行販売、2019年９月からの全商品の販売開始を受け、急速に売上規模が拡大したことから、自社製品の売上構成比が低下いたしました。なお、先行販売期間中のS-ICDは利益面への寄与度が低いことに加え、2019年10月には消費税増税に伴う保険償還価格の改定が行われたことによる影響等もあり、売上総利益率は前年同期に比べ4.8ポイント低下いたしました。」
BSC社製仕入商品の急拡大により自社製品構成比が低下し、S-ICDの先行販売期間と保険償還価格改定の影響から連結売上総利益率も前年同期比4.8ポイント低下した。 - FY2020-Q2自社製品構成比低下・連結粗利率低下有価証券報告書
「2019年４月より先行的に販売を開始したBSC社製のS-ICDの販売が好調であったことや、同社製品の全面的な販売を９月より開始したことに伴う仕入商品の伸長により、自社製品の売上構成比が低下いたしました。また、S-ICDにつきましては、2019年８月までの先行販売期間中においては利益面での寄与が低いこと等の要因もあり、売上総利益率は前年同期に比べ3.8ポイント低下いたしました。」
BSC社製品の仕入販売が伸長したことで自社製品の売上構成比が低下し、S-ICDの先行販売期間の利益寄与が低かったこともあり、売上総利益率は前年同期比3.8ポイント低下した。 - FY2020-Q1自社製品構成比低下・連結粗利率低下有価証券報告書
「新商品の寄与により仕入商品が伸長し、自社製品の売上構成比が若干低下したほか、2019年４月より先行販売を開始した、ボストン・サイエンティフィック社製のS-ICDの販売が好調であったものの、先行販売期間中は、本格販売を開始する2019年９月以降と比べ、利益面での寄与が低いこと等の要因から、売上総利益率は前年同期に比べ3.1ポイント低下いたしました。」
仕入商品の伸長とS-ICDの先行販売により自社製品の売上構成比が若干低下し、先行販売期間の利益寄与が低いこともあり、売上総利益率は前年同期比3.1ポイント低下した。 - FY2019自社製品構成比は横ばいだが連結粗利率は1.7ポイント低下有価証券報告書
「自社製品の売上構成比は前期と概ね同水準であったものの、自社製品の中でも収益性の高い製品の伸長により、単体ベースにおける売上総利益率は改善いたしました。しかしながら、連結ベースにおきましては、子会社合併に伴う未実現利益の調整として、前期に計上した11億7千万円の売上総利益のプラス効果が当期には生じないことから、売上総利益率は前期に比べ1.7ポイント低下いたしました。」
自社製品の売上構成比は概ね横ばいで、収益性の高い自社製品は伸長した一方、前年の子会社合併に伴う未実現利益効果がなくなり、連結売上総利益率は前期比1.7ポイント低下した。 - FY2019-Q3自社製品構成比は横ばいだが連結粗利率は低下有価証券報告書
「自社製品の売上構成比は前年同期と同水準であったものの、自社製品の中でも収益性の高い製品の伸長により、単体ベースにおける売上総利益率は改善いたしました。しかしながら、連結ベースにおきましては、子会社合併に伴う未実現利益の調整として、前年同期に計上した8億2千9百万円の売上総利益のプラス効果が当期には生じないことから、売上総利益率は前年同期に比べ1.0ポイント低下いたしました。」
自社製品の売上構成比は前年同期と同水準で、高収益製品の伸長により単体ベースの粗利率は改善した。一方、前年同期の未実現利益効果がなくなり、連結粗利率は1.0ポイント低下した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「新商品をはじめとする仕入商品の伸長により、前年同期に比べ、自社製品の売上構成比は低下したものの、自社製品の中でも収益性の高い製品が伸長したことから、単体ベースにおける売上総利益率は改善いたしました。」
仕入商品の伸長により自社製品の売上構成比は低下した一方、収益性の高い自社製品は伸長し、単体ベースの売上総利益率は改善した。連結ベースでは子会社合併に伴う前年の未実現利益効果がなく、売上総利益率は0.8ポイント低下した。 - FY2019-Q1自社製品は伸長したが売上構成比は低下有価証券報告書
「新商品の導入等による仕入商品の伸長により、自社製品の売上構成比は低下したものの、収益性の高い自社製品が伸長したことから、単体ベースの売上総利益率は前年同期に比べ改善いたしました。」
新商品の導入による仕入商品の伸長で自社製品の売上構成比は低下した一方、収益性の高い自社製品の販売は伸長し、単体ベースの売上総利益率は改善した。 - FY2018前進有価証券報告書
「利益面におきましては、仕入商品及び自社製品ともに、収益性の高い品目の販売が伸長したことに加え、昨年４月１日付で連結子会社を吸収合併したことに伴う未実現利益の調整として11億7千万円の売上総利益のプラス効果があったことなどにより、売上総利益率が前期に比べ3.6ポイント改善いたしました。」
収益性の高い仕入商品・自社製品の販売伸長等により、売上総利益率が前期比3.6ポイント改善した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「仕入商品及び自社製品ともに、収益性の高い品目の販売が伸長していることに加え、昨年４月１日付で連結子会社を吸収合併したことに伴う未実現利益の調整などにより、売上総利益率が前年同期に比べ3.7ポイント改善いたしました。」
収益性の高い仕入商品・自社製品の販売伸長等により、売上総利益率の改善幅は前年同期比3.7ポイントとなった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「仕入商品及び自社製品ともに、収益性の高い品目の販売が伸長していることに加え、本年４月１日付で連結子会社を吸収合併したことに伴う未実現利益の調整などにより、売上総利益率が前年同期に比べ3.7ポイント改善いたしました。」
収益性の高い仕入商品・自社製品の販売伸長等により、売上総利益率が前年同期比3.7ポイント改善した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「仕入商品および自社製品ともに、収益性の高い品目の販売が伸長していることに加え、本年４月１日付で連結子会社を吸収合併したことに伴う未実現利益の調整などにより、売上総利益率が前年同期に比べ3.8ポイント改善いたしました。」
収益性の高い仕入商品・自社製品の販売伸長などにより、売上総利益率が前年同期比3.8ポイント改善した。 - FY2017前進有価証券報告書
「自社製品の原価の改善や、仕入商品において収益性の高い新商品の売上構成比が上昇したことにより、売上総利益率は前期に比べ2.7ポイント改善いたしました。」
自社製品の原価改善と仕入商品の高収益新商品への切替えにより、売上総利益率の改善幅が前期比2.7ポイントとなった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「自社グループ製品において、収益性の高い製品の販売が伸長していることに加え、仕入商品においても新商品への切り替えが進み、収益性が改善したことにより、売上総利益率は前年同期に比べ2.0ポイント改善いたしました。」
高収益な自社グループ製品の販売伸長と仕入商品の新商品への切替えにより、売上総利益率が前年同期比2.0ポイント改善した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「自社グループ製品において、収益性の高い製品の販売が伸長していることに加え、仕入商品においても新商品への切り替えが進み、収益性が改善したことにより、売上総利益率は前年同期に比べ1.9ポイント改善いたしました。」
収益性の高い自社グループ製品の販売伸長と仕入商品の新商品への切替えにより、売上総利益率が前年同期比1.9ポイント改善した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「自社グループ製品において、収益性の高い製品の販売が伸長していること等により、売上総利益率は前年同期に比べ1.5ポイント改善いたしました。」
収益性の高い自社グループ製品の販売伸長により、売上総利益率が前年同期比1.5ポイント改善した。 - FY2016初出有価証券報告書
「オンリーワン製品を中心に収益性の高い自社製品の売上構成比が上昇したことから、売上総利益率は前期に比べ2.2ポイント改善いたしました。」
オンリーワン製品・自社製品の構成比上昇と売上総利益率の改善を当年度の業績要因として記載している。