読む価値
46定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
15.1
%（2027年3月期営業利益の前期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日～2026年３月31日連結日本基準売上高59,187百万円前年比 +4.6%
営業利益12,606百万円前年比 +2.3%
経常利益12,588百万円前年比 +2.1%
純利益（親会社株主帰属）9,350百万円前年比 +0.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益133.30円
売上高営業利益率21.3%
期末の財政状態
総資産80,211百万円
うち純資産 65,897 百万円自己資本比率 82.1%前期末比 +2.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+8,172
投資-2,048
財務-4,581
純増減+1,543
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高12,494百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高63,200百万円（前年比 +6.8%）
営業利益10,700百万円（前年比 -15.1%）
経常利益10,800百万円（前年比 -14.2%）
純利益8,000百万円（前年比 -14.4%）
年間配当予想53円 → 56円（+5.7%）
配当性向40.5%（2026年３月期実績）、49.1%（2027年３月期予想）
業績の増減要因
心房細動のアブレーション症例数の増加、コア製品・新製品の販売数量や採用施設数の増加、マーケティング施策、新販路の開拓により増収となった。一方、人件費、研究開発費、販売関連費が増加した。次期は公定価格改定による販売単価下落、原材料費・労務費上昇、サービス値上げ、戦略的賃上げ、研究開発投資、本社移転関連費用を見込む。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 18百万円 / 特別損失 項目 固定資産売却損 / 金額 16百万円、項目 固定資産除却損 / 金額 85百万円、項目 投資有価証券売却損 / 金額 18百万円、項目 本社移転関連費用 / 金額 108百万円
減価償却費1,656百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト向け）
期末発行済株式数71,300,000株
期末自己株式数1,145,522株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年４月１日～2026年３月31日 |
| 売上高 | 59,187百万円（前年比 +4.6%） |
| 営業利益 | 12,606百万円（前年比 +2.3%） |
| 経常利益 | 12,588百万円（前年比 +2.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 9,350百万円（前年比 +0.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 133.30円 |
| 売上高営業利益率 | 21.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 82.1% / 前期末 79.8% |
| 総資産 | 80,211百万円 |
| 純資産 | 65,897百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8,172百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,048百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -4,581百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 12,494百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 63,200百万円（前年比 +6.8%） / 営業利益 10,700百万円（前年比 -15.1%） / 経常利益 10,800百万円（前年比 -14.2%） / 純利益 8,000百万円（前年比 -14.4%） |
| 年間配当予想 | 53円 → 56円（+5.7%） |
| 配当性向 | 40.5%（2026年３月期実績）、49.1%（2027年３月期予想） |
| 減価償却費 | 1,656百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 18百万円 / 特別損失 項目 固定資産売却損 / 金額 16百万円、項目 固定資産除却損 / 金額 85百万円、項目 投資有価証券売却損 / 金額 18百万円、項目 本社移転関連費用 / 金額 108百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 71,300,000株 |
| 期末自己株式数 | 1,145,522株 |
| 業績の増減要因 | 心房細動のアブレーション症例数の増加、コア製品・新製品の販売数量や採用施設数の増加、マーケティング施策、新販路の開拓により増収となった。一方、人件費、研究開発費、販売関連費が増加した。次期は公定価格改定による販売単価下落、原材料費・労務費上昇、サービス値上げ、戦略的賃上げ、研究開発投資、本社移転関連費用を見込む。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は症例数の増加やコア製品・新製品の販売拡大により増収を確保しました。次期は、公定価格改定による販売単価の下落、原材料費・労務費の上昇、ITサービスの値上げや賃上げ、研究開発投資、本社移転関連費用などにより営業利益が減少する見込みです。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。