物流費をはじめとする販売費及び一般管理費の増加による利益圧迫
FY2020-Q1に初出。13回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
ハピネットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。30社中9社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに15社。
- FY2026販売費及び一般管理費の増加継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費合計は33,250百万円から37,040百万円へ増加しました。」
販売費及び一般管理費は前期比37億90百万円増加したが、売上総利益の増加により営業利益は33.5％増となった。 - 2026-05-14悪化決算説明資料
「物流費 7,353 2.0 14.2 8,709 2.0 18.4」
物流費は前年同期比18.4％増加し、販売費及び一般管理費のうち物流費の増加が実績として示されている。 - FY2026-H1販売費及び一般管理費の増加継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は15,156百万円から16,328百万円へ増加しました。」
販売費及び一般管理費は前年同期比11億72百万円増加したが、売上総利益の増加により営業利益は33.5％増となった。 - FY2025販売費及び一般管理費の増加継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費合計は30,205百万円から33,250百万円へ増加しました。」
販売費及び一般管理費は前期比30億45百万円増加したが、売上総利益の増加により営業利益は34.6％増となった。 - FY2025-H1販売費及び一般管理費の増加継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 13,291 15,156」
販売費及び一般管理費は前年同期の132億91百万円から151億56百万円へ増加した。一方、売上高の増加と映像音楽事業の利益改善により、連結営業利益は前年同期を上回った。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、新規ロケーションの開拓や自社ショップの出店に係る初期費用の発生により、前年同期を下回りました。」
新規ロケーション開拓や自社ショップ出店の初期費用が実際に発生し、アミューズメント事業のセグメント利益を前年同期比27.1％減へ押し下げた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社の西日本の物流センターを移転したことやアミューズメント事業で自社店舗を拡大したことなどによる販売費及び一般管理費の増加により、売上高経常利益率は2.0％（前期比0.1ポイント減）、ＲＯＥは8.1％（同0.5ポイント減）となりました。」
物流センター移転とガシャココ等の自社店舗拡大に伴う販売費及び一般管理費の増加が実際に発生し、収益性指標を押し下げた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、物流センターの移転による販売費及び一般管理費の増加などにより、前年同期を下回りました。」
西日本物流センターの移転に伴う販売費及び一般管理費の増加が実際に発生し、玩具事業および全社の利益を押し下げる要因となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「営業利益、経常利益につきましても、適正在庫の維持により在庫の評価損失が減少したことや、販売費及び一般管理費の抑制により、前年同期を上回りました。」
前四半期まで利益を圧迫していた販売費及び一般管理費について、抑制が利益改善要因となり、連結営業利益・経常利益が前年同期を上回った。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「広告宣伝費などの販売費及び一般管理費が減少したことにより、売上高、利益面ともに前年同期を上回りました。」
前期まで増加要因として記載されていた販売費及び一般管理費について、玩具事業では広告宣伝費などの減少が利益改善要因となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの経営成績につきましては、年末商戦において各事業ともに売上が低調に推移したことや、それに伴う滞留在庫の評価損失の計上、物流費の増加や新基幹システムの一部稼働に伴う減価償却費の発生などによる販売費及び一般管理費の増加により、売上高、利益面ともに前年同期を下回りました。」
物流費に加え、新基幹システムの一部稼働に伴う減価償却費も販売費及び一般管理費の増加要因となり、売上高・利益面が前年同期を下回った。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの経営成績につきましては、売上高は玩具事業、ビデオゲーム事業、アミューズメント事業においては好調に推移したものの、映像音楽事業が低調に推移したことにより、前年同期を下回りました。利益面においても物流費、減価償却費をはじめとした販売費及び一般管理費の増加や、玩具事業で在庫の評価損失を計上したことにより前年同期を下回りました。」
物流費・減価償却費をはじめとする販売費及び一般管理費の増加が継続し、営業利益などが前年同期を下回る要因となった。販売費及び一般管理費は前年同期98億9百万円から101億41百万円へ増加している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「業績を牽引するようなヒット商品がなかったことや、物流費をはじめとする販売費及び一般管理費が増加したことにより、売上高、利益面ともに前年同期を下回りました。」
物流費をはじめとする販売費及び一般管理費の増加が、売上高・利益面の前年同期下回りの要因として初めて独立して明示されている。損益計算書では販売費及び一般管理費が前年同期4666百万円から4921百万円へ増加している。