原材料価格上昇と仕入・販売価格改定
FY2016に初出。20回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-10-30。
ウェッズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。34社中23社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに14社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの重要な営業品目のアルミホイール等自動車関連用品は、資材価格の高騰により仕入価格や製造コストが更に上昇する可能性があります。」
資材価格上昇、仕入原価圧縮、顧客への販売価格改定交渉をリスクとする従来の説明を再確認している。 - 2026-05-13悪化業績予想の修正
「海外においても、米国政策の動向や地政学的リスクの長期化が国際経済の不透明感を一段と高め、加えて円安の進行による輸入コストの増加が企業活動の重石となりました。」
円安の進行による輸入コスト増加が、企業活動への圧力として当期の事業環境に引き続き明示されている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「しかしながら、依然として物価上昇による個人消費の一部停滞が見られるほか、米国の通商政策を巡る先行き不透明感が国内経済全般に影響を及ぼしており、加えて円安による輸入コストの増加が企業活動に対する圧力となっております。」
従来の円安・輸入コスト上昇リスクに関し、円安による輸入コストの増加が企業活動への圧力となっていると記載され、コスト環境の悪化要因が引き続き示されている。 - FY2025対処有価証券報告書
「セグメント利益につきましても、売上増に加え円安の進展等による仕入価格の上昇を販売価格に一部反映させたこともあり、1,524百万円となり前期比146百万円（10.6％）の増益となりました。」
円安等による仕入価格上昇に対して販売価格への一部反映を行い、卸売事業のセグメント利益は10.6％増益となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「売上増に加え円安の進展等による仕入価格の上昇を販売価格に一部反映させたこともあり、247百万円となり前年同期比112百万円(83.8%)の増益となりました。」
円安等による仕入価格上昇に対し、販売価格への一部反映が行われ、卸売事業のセグメント利益は83.8％増益となった。価格転嫁による影響緩和が記載されている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車関連卸売事業の売上高は20,224百万円となり前年同期比1,632百万円（△7.5%）の減収となりました。これは、主力のアルミホイール及び自動車用品等の売上減によるものです。セグメント利益につきましても、売上減に加え円安の進展等による仕入価格上昇もあり、1,283百万円となり前年同期比450百万円（△26.0%）の減益となりました。」
円安の進展等による仕入価格上昇が、主力事業のセグメント利益26.0％減益の要因として実際に現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「自動車関連卸売事業の売上高は、9,727百万円となり前年同期比1,184百万円（△10.9%）の減収となりました。これは、主力のアルミホイール及び自動車用品等の売上減によるものです。セグメント利益につきましても、売上減に加え円安の進展等による仕入価格の上昇もあり、134百万円となり前年同期比352百万円(△72.4%)の減益となりました。」
円安の進展等による仕入価格の上昇が、主力事業のセグメント利益72.4％減益の要因として実際に現れた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「一方、お客様との販売価格交渉が円滑に進むかどうかは市場環境に左右されることが多く、当社グループの連結業績と連結財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇による調達コスト増に加え、顧客との販売価格交渉が円滑に進まない可能性を新たな影響要因として明示している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車関連卸売事業の売上高は、4,578百万円となり前年同期比3百万円（0.1%）の増収となりました。これは、自動車用品等の販売は減少しましたが、主力のアルミホイールが売上増となったことによるものです。一方、セグメント利益は、原材料価格の上昇や円安などによる仕入コストアップ等により、123百万円となり前年同期比29百万円(△19.5%)の減益となりました。」
原材料価格の上昇や円安による仕入コストアップが、セグメント利益の前年同期比19.5％減益として実際に現れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「一方、セグメント利益は原材料価格の上昇や円安などによる仕入コストアップ等により1,033百万円となり前期比197百万円（△16.1%）の減益となりました。」
原材料価格上昇と円安による仕入コストアップが、通期の自動車関連卸売事業のセグメント利益16.1％減益として実際に現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、原材料価格の上昇などによる仕入コストの増加等により営業利益は、1,257百万円（前年同期比9.3%の減益）、経常利益は1,263百万円（前年同期比11.9%の減益）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、768百万円（前年同期比15.9%の減益）となりました。」
原材料価格の上昇による仕入コスト増加が営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減益要因として実際に現れた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの重要な営業品目のアルミホイール等自動車関連用品は、資材価格の高騰により仕入価格や製造コストが更に上昇する可能性があります。値上げを受け入れない限り商品調達が困難な場合もあるので大幅な値上げについてはお客様に販売価格の改定をお願いする前提で契約を進めざるを得ません。」
資材価格上昇による仕入・製造コスト上昇と、顧客への販売価格改定交渉の必要性を引き続き記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車関連卸売事業の売上高は、19,808百万円となり前年同期比329百万円（1.7%）の増収となりました。これは、主力のアルミホイ-ルは減少したものの、スチ－ルホイール・用品等の売上が増加したことに拠ります。一方、セグメント利益につきましては、アルミホイールにおいてお客様の低価格指向、原材料高騰による原価高が影響し1,241百万円となり前年同期比248百万円（△16.7%）の減益となりました。」
原材料高騰による原価高が自動車関連卸売事業の利益に実際に影響し、セグメント利益は前年同期比16.7％減となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、営業利益は、主力のアルミホイールの中で特に高級・中級品が伸び悩み、加えて原材料等の値上げによる原価高の要因により351百万円（前年同期比△31.5%の減益）、経常利益は433百万円（前年同期比△25.5%の減益）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、235百万円（前年同期比△37.9%の減益）となりました。」
原材料等の値上げによる原価高が営業利益等の減益要因として実際に現れ、営業利益は前年同期比31.5％減となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、営業利益は主力のアルミホイールの中で高級・中級品が伸び悩み、加えて原材料等の値上げによる原価高の影響もあり、129百万円（前年同期比49.1%の減益）と124百万円の減益でした。」
原材料等の値上げによる原価高が実際に営業利益へ影響し、営業利益は前年同期比49.1％減となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「資材価格の高騰により仕入価格や製造コストが更に上昇する可能性があります。メーカーとは相互信頼関係のもと粘り強く価格交渉を行い仕入原価の圧縮に努めていますが、値上げを受け入れない限り商品調達が困難な場合もあるので大幅な値上げについてはお客様に販売価格の改定をお願いする前提で契約を進めざるを得ません。」
原材料価格上昇、仕入原価圧縮、顧客への販売価格改定というリスクと対応を従来どおり記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「アルミホイール等自動車関連用品は、資材価格の高騰により仕入価格や製造コストが更に上昇する可能性があります。メーカーとは相互信頼関係のもと粘り強く価格交渉を行い仕入原価の圧縮に努めていますが、値上げを受け入れない限り商品調達が困難な場合もあるので大幅な値上げについてはお客様に販売価格の改定をお願いする前提で契約を進めざるを得ません。」
資材価格上昇による調達コスト上昇、仕入先との価格交渉、顧客への販売価格改定を一連のリスクとして記載している。