大型物件事業における工事進捗遅延による完成工事高・利益の減少
FY2018-Q2に初出。27回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1集合住宅向け住宅設備工事の受注不足有価証券報告書
「住宅設備・衛生・空調販売及び工事につきましては、売上高は前年比マイナスで推移しました。その主な要因としましては、公共施設のリニューアル物件が増加したことにより空調工事の売上が増加したものの、集合住宅向けの住宅設備工事が受注不足の影響により売上が減少したことなどによるものであります。」
大型物件事業では公共施設のリニューアル関連空調工事が増加した一方、集合住宅向け住宅設備工事は受注不足により減収となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「以上の結果、大型物件事業の売上高は143億8百万円と前連結会計年度に比べ7億89百万円の減収(5.2%減)、セグメント利益は石材工事や空調工事の好採算物件の増加にともない11億40百万円と前連結会計年度に比べ95百万円の増益(9.2%増)となりました。」
大型物件事業の売上高は減少したが、石材工事・空調工事の好採算物件増加によりセグメント利益は9.2%増加し、利益面の圧迫は緩和された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「住宅設備販売及び工事につきましては、売上高は前年比マイナスで推移しました。その主な要因としましては、集合住宅向けのユニットバス工事は増加したものの、衛生設備商品の販売が減少したことや区分マンション向けリノベーション工事が減少したことによるものであります。空調衛生設備工事につきましては、売上高は前年比マイナスで推移しました。その主な要因としましては、民間改修工事や公共物件工事の進捗が予定より遅れたことによるものであります。」
区分マンション向けリノベーション工事、民間改修工事、公共物件工事で減少・進捗遅延が実際に発生した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「空調衛生設備工事につきましては、売上高は前年を上回りました。主な要因としましては、コロナ禍後の民間改修工事が再開したことや公共物件工事が順調に進捗したことによるものであります。以上の結果、大型物件事業の売上高は78億65百万円と前年同四半期に比べ10億5百万円(14.7%)の増収、セグメント利益は、6億2百万円と前年同四半期に比べ2億72百万円(82.7%)の増益となりました。」
民間改修工事の再開と公共物件工事の順調な進捗により、大型物件事業は14.7%増収、82.7%増益となり、工事進捗・採算面の圧迫がさらに緩和された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「以上の結果、大型物件事業の売上高は、34億80百万円と前年同四半期に比べ2億98百万円(9.4%)の増収、セグメント利益は1億64百万円と前年同四半期に比べ39百万円(31.9%)の増益となりました。」
大型物件事業は9.4%増収、31.9%増益となり、民間改修工事の再開や公共物件工事の順調な進捗により、従来の受注競争・進捗遅延による利益圧迫が緩和された。 - FY2023前進有価証券報告書
「以上の結果、大型物件事業の売上高は125億40百万円と前連結会計年度に比べ11億31百万円の増収(9.9%増)、セグメント利益は工事原価の見直し等により5億69百万円と前連結会計年度に比べ1億77百万円の増益(45.2%増)となりました。」
大型物件事業は通期で9.9%増収、45.2%増益となり、工事原価の見直し等による利益改善が示された。 - FY2023-Q3増収増益も公共受注減有価証券報告書
「空調衛生設備工事につきましては、売上高は前年を下回りました。主な要因としましては、下期以降、民間の改修工事は増加したものの、前期後半において入札競争激化の要因等により公共物件の受注量が減少したことによるものであります。以上の結果、大型物件事業の売上高は95億63百万円と前年同四半期に比べ10億98百万円(13.0%)の増収、セグメント利益は、4億75百万円と前年同四半期に比べ67百万円(16.7%)の増益となりました。」
公共物件の受注量減少により空調衛生設備工事は前年割れとなった一方、民間改修工事や他の大型物件工事により大型物件事業全体は13.0%増収、16.7%増益となった。 - FY2023-Q2価格競争による粗利率低下が継続有価証券報告書
「以上の結果、大型物件事業の売上高は68億59百万円と前年同四半期に比べ7億92百万円(13.1%)の増収、セグメント利益は、空調工事等の価格競争による粗利率の低下などにより、3億29百万円と前年同四半期に比べ1億29百万円(28.1%)の減益となりました。」
大型物件事業は増収となった一方、空調工事等の価格競争による粗利率低下が利益減少要因として示され、セグメント利益は28.1%減となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「空調衛生設備工事につきましては、売上高は前年を大きく下回りました。主な要因としましては、前期後半における公共物件の受注量が入札競争激化の要因等により減少したことによるものであります。以上の結果、大型物件事業の売上高は31億82百万円と前年同四半期に比べ6億17百万円(24.1%)の増収、セグメント利益は1億24百万円と前年同四半期に比べ59百万円(32.1%)の減益となりました。」
公共物件の受注量減少と入札競争激化により、空調衛生設備工事の売上が大きく減少し、大型物件事業のセグメント利益も32.1%減益となった。 - FY2022受注競争による受注金額下振れ有価証券報告書
「大型物件事業の売上高は114億9百万円と前連結会計年度に比べ17億68百万円(18.3%)の増収、セグメント利益は受注競争による受注金額の下振れが各市場とも顕著となり、3億92百万円と前連結会計年度に比べ4億35百万円の減益(52.6%減)となりました。」
大型物件事業では売上高が増加した一方、各市場で受注競争による受注金額の下振れが顕著となり、セグメント利益が52.6%減少した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「以上の結果、大型物件事業の売上高は84億64百万円と前年同四半期に比べ11億91百万円(16.4%)の増収、セグメント利益は受注競争による受注金額の下振れが各市場とも顕著となり4億7百万円と前年同四半期に比べ3億39百万円(45.5%)の減益となりました。」
各市場で受注競争による受注金額の下振れが顕著となり、大型物件事業のセグメント利益は前年同期比45.5%減となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「大型物件事業のセグメント利益は受注競争による受注金額の下振れが各市場とも顕著となり、4億59百万円と前年同四半期に比べ1億75百万円(27.7%)の減益となりました。」
各市場で受注競争による受注金額の下振れが顕著となり、大型物件事業のセグメント利益が前年同期比27.7%減少した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減益の主な要因としましては、高収益物件の減少により大型物件事業の粗利益が低下したことによるものであります。また、損益面についても原価管理の徹底は図ったものの、前期に比べ競争の激化に伴う受注金額の下落により売上総利益が減少しました。」
大型物件事業で高収益物件の減少と競争激化による受注金額下落が実際に発生し、粗利益・売上総利益の低下につながった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「空調衛生設備工事につきましては、売上高は前年を上回りました。主な要因としましては、コロナ禍の影響による民間リニューアル工事の延期等はあったものの、前期に受注した官公庁物件の工事進行売上が順調に推移したことによるものであります。」
民間リニューアル工事の延期が継続する一方、官公庁物件の工事進行は順調で、案件別の影響差が続いている。 - FY2021-Q2民間工事延期の継続と官公庁工事の進行有価証券報告書
「空調衛生設備工事につきましては、売上高は前年を上回りました。主な要因としましては、コロナ禍の影響による民間リニューアル工事の延期等はあったものの、前期に受注した官公庁物件の工事進行売上が順調に推移したことによるものであります。」
民間リニューアル工事の延期は続いた一方、前期受注の官公庁物件は工事進行売上が順調で、影響が案件別に分かれた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減収の主な要因としましては、前期まであったオリンピック関連施設の需要が減退したことや、新型コロナウイルスの影響による商業施設関連の工期延長等により、大型物件事業の完成工事高が減少したことによるものであります。」
新型コロナウイルスの影響による商業施設関連の工期延長等が発生し、大型物件事業の完成工事高が前年同期比16.6%減少、セグメント利益も10.5%減少した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「空調衛生設備工事につきましては、売上高は前年を下回りました。その主な要因としましては、前期に受注した官公庁物件の工事が上半期までは順調に完成したものの、4月以降はコロナ禍での工事進行の遅れや、新たな小規模工事の発注が延期になったことによるものであります。」
新型コロナウイルス感染症により、官公庁工事の進行遅延と新規小規模工事の発注延期が実際に発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「空調衛生設備工事につきましては、売上高は前年を下回りました。主な要因としましては、前期に受注した官公庁物件の工事が中間期までは順調に完成はしたものの、4月以降は、新型コロナウイルスの影響による工事の延期や発注の延期等による完成高の未計上によるものであります。」
官公庁物件は中間期まで順調に完成した一方、4月以降は新型コロナウイルスの影響による工事・発注延期と完成高の未計上が実際に発生した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「以上の結果、大型物件事業の売上高は、57億89百万円と前年同四半期に比べ8億35百万円(16.9%)の増収、セグメント利益は6億81百万円と前年同四半期に比べ2億49百万円(57.7%)の増益となりました。」
大型物件事業は16.9%増収、57.7%増益となり、前期に発生した工事進捗遅延・不採算物件による利益圧迫の影響が緩和された。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「以上の結果、大型物件事業の売上高は、27億51百万円と前年同四半期に比べ4億75百万円(20.9%)の増収、セグメント利益は3億33百万円と前年同四半期に比べ1億85百万円(125.9%)の増益となりました。」
大型物件事業は前年同期比で20.9%増収、125.9%増益となり、前期に発生した進捗遅延・不採算物件による利益圧迫の影響が緩和された。 - FY2019対処有価証券報告書
「以上の結果、売上高は87億41百万円(前期比32.4%増)、セグメント利益は5億66百万円(前期比51.9%増)となりました。」
前期に発生した工事進捗遅延・不採算物件による利益圧迫に対し、大型物件事業は通期で増収増益となり、リスク影響の緩和が示された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「タイル工事につきましては、ホテル、マンション、駅舎等の手持ち工事が順調に進行しました。住宅設備工事につきましては、大型マンションやホテルの新築工事が順調に進行したことに加え、マンションリニューアル工事の受注が増加しました。空調衛生設備工事につきましては、官公庁からの大型受注が引き続き堅調に推移するとともに、手持ち工事も順調に進行しました。」
前期に発生した大型物件事業の進捗遅延・不採算物件による利益圧迫に対し、手持ち工事や大型受注が順調に進行する状況を再確認した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「タイル工事につきましては、ホテル、マンション、駅舎等の手持ち工事が順調に進行しました。また、大型セラミックパネルの施工体制を整備することにより受注を増加させることができました。住宅設備工事につきましては、大型マンションやホテルの新築工事が順調に進行したことに加え、マンションリニューアル工事の受注が増加しました。空調衛生設備工事につきましては、官公庁からの大型受注が引き続き堅調に推移するとともに、手持ち工事も順調に進行しました。」
前期に発生した大型物件事業の進捗遅延・不採算物件による利益圧迫に対し、手持ち工事や大型受注が順調に進行し、同事業のセグメント利益は前年同期比144.7%増となった。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「このような事業環境のもと、タイル工事につきましては、手持ち工事が順調に進行しました。住宅設備工事につきましては、大型マンション物件やホテル向けの工事が順調に進行したことに加え、リニューアル工事の受注が増加しました。空調衛生設備工事につきましては、官公庁からの受注が堅調に推移しました。」
前期に発生していた大型物件事業の工事進捗遅延や不採算物件による利益圧迫に対し、手持ち工事や大型案件が順調に進行し、同事業の利益が回復した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「タイル工事につきましては、工事の進捗は順調に推移したものの、新築マンションの着工減の影響もあり、前期からの受注量不足もあったため、売上は前年を下回りました。また、複数の不採算物件が発生したため、損益を圧迫する要因となりました。」
複数の不採算物件が発生し、大型物件事業のセグメント利益は前期比36.8%減となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「これら減益の主な要因としましては、大型物件事業における大型の不採算現場による売上総利益率の低下や、人件費および業務システム刷新に伴う費用の増加などによるものであります。」
大型物件事業で大型・複数の不採算工事物件が発生し、売上総利益率の低下とセグメント利益の前年同期比49.6%減少につながった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、空調・衛生設備工事につきましては、前期以前に受注した公共工事等の工事進捗が予想より遅れたため、工事進行基準対象物件の完成工事高が減少しました。 以上の結果、大型物件事業の売上高は32億69百万円と前年同四半期に比べ5百万円(0.2%)の減収、セグメント利益は、売上総利益率の高い物件の工事進捗率が低かったことにより、1億76百万円と前年同四半期に比べ1億65百万円(48.3%)の減益となりました。」
公共工事等の工事進捗が予想より遅れ、高利益率物件の進捗率低下とともに、大型物件事業の売上高・セグメント利益の減少が実際に発生した。