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丸文(7537)・リスク顕在化

半導体需要と顧客設備投資の変動

FY2016に初出。36回の記載のうち27回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-31。

36記載
11年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2019-Q1 – FY2021-Q3顕在化FY2023-Q2 – 2026-07-312016: 320162017: 420172018: 320182019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 320232024: 320242025: 220252026: 42026
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丸文がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。17社中7社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「こうした状況の下、当連結会計年度における当社グループの売上高は、低調に推移した産業機器向け需要を、底堅く推移したモビリティ向けや民生機器向けが補完したほか、システム事業において人工衛星関連の需要が大きく伸長し全体を牽引したことから、前年同期比1.2%増の213,425百万円となりました。」

    需要変動リスクが、産業機器向け需要の低調さ、モビリティ・民生機器向けの底堅さ、人工衛星関連需要の伸長という市場別の差として実際の業績に現れた。
  2. 2026-05-11顕在化業績予想の修正

    「産業機器分野におきましては、社会インフラやデータセンター向けなどの一部で堅調な需要がみられたほか、足元では半導体製造装置向け受注に回復の兆しがみられるものの、業界全体としては依然として一進一退の状況が続きました。」

    需要変動が、一部市場の回復兆しと産業機器分野全体の一進一退として引き続き実際の市場環境に現れた。
  3. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「また一部市場では在庫調整の進展に伴い需要の回復が見られましたが、産業機器分野においては依然として低調な状況が続きました。」

    最終製品需要・顧客設備投資の変動が、一部市場での需要回復と産業機器分野の低調継続として実際の市場環境に現れた。
  4. FY2025顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、生成AIの普及拡大に伴い、データセンター向けのAI半導体が総じて堅調に推移いたしました。一方、一部市場では在庫調整の進捗に伴い需要の増加が見られましたが、産業機器分野においては在庫調整の局面が続く状況となりました。」

    半導体需要と顧客設備投資の変動が、AI半導体の堅調さと産業機器分野の在庫調整継続として実際に現れた。
  5. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、生成AIの普及拡大に伴い、AIサーバーやAI関連半導体が好調だったものの、PCやスマートフォン向けの市場が低調に推移いたしました。また産業機器や車載向けも在庫調整の局面が長期化し、需要低迷の状況が続きました。」

    最終製品需要と顧客設備投資の変動が、AIサーバー・AI関連半導体の好調と、PC・スマートフォン・産業機器・車載向けの低調および在庫調整長期化として実際に現れた。
  6. FY2024顕在化有価証券報告書

    「市場の不確実性が高まってくるものと予測しております。」

    需要変動リスクに関連して、AIサーバーや自動車向けの回復がある一方、産業機器市場の設備投資抑制と在庫調整が実際の市場環境として記載された。
  7. FY2024-Q3顕在化有価証券報告書

    「半導体や電子部品のサプライチェーンの正常化が進む中、市場の拡大が続く生成AI関連やITサービス分野向けが好調に推移し、スマートフォンやPC向けで在庫調整の進展が見られました。一方で、産業機器向けでは、設備投資を抑制する動きがみられ需要低迷が続きました。」

    最終製品・顧客設備投資の変動が、生成AI・ITサービス向けの好調、スマートフォン・PC向けの在庫調整、産業機器向け需要低迷として実際の市場環境に現れた。
  8. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、半導体や電子部品の需給緩和によりサプライチェーンの正常化に進み、自動車向けで回復がみられました。その反面、スマートフォンやPC向けの需要が減少、データセンター向けも低迷が続き、産業機器市場では経済活動の減速懸念などから設備投資への慎重姿勢がみられ、調整局面に入りました。」

    半導体・電子部品の需給緩和と自動車向け需要の回復がみられた一方、スマートフォン・PC需要の減少、データセンター向けの低迷、産業機器の設備投資慎重化が実際の市場環境として記載された。
  9. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「PCの出荷台数が大幅に減少したものの、生成AIの進展や取扱いデータ量の増加によりサーバーに対する需要が高まりました。またEV化や電装化などを背景に、自動車向けも回復基調で推移いたしました。半導体市場では車載向けで供給不足が解消に向かったものの、PCやスマートフォン向けの需要低迷が続き、汎用半導体の在庫調整の進展ペースも緩やかで、製品の需給バランスの二極化が継続いたしました。」

    最終製品需要の変動が、PC出荷の大幅減少、PC・スマートフォン向け需要低迷、自動車向け回復、サーバー需要増加として実際に現れた。製品・用途別の好不調の二極化も継続した。
  10. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「民生機器向けや産業機器向けの半導体・電子部品の伸長に加え、医用機器やレーザ機器の需要が増加した結果、売上高は前年同期比35.0%増の163,236百万円となりました。」

    需要変動リスクについて、産業機器・民生機器向け半導体等の需要増加が増収に寄与する一方、PC・通信機器市場の低迷や半導体部材の在庫調整も発生したと記載された。
  11. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、巣ごもり需要の一巡によるPC市場の減速や中国のロックダウンによるサプライチェーンの混乱があったものの、旺盛な設備投資を背景に産業機器市場は堅調に推移し、供給不足が続いている半導体も正常化への動きが見られました。」

    PC市場の減速や中国のロックダウンによるサプライチェーンの混乱が実際に発生した一方、産業機器市場は堅調で、半導体供給不足には正常化への動きが見られた。
  12. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、安定的なビジネスの維持・拡大のため、販売先の拡大や付加価値の高い商品の開発拡充に取り組んでおりますが、当社の施策を以て当該リスクを完全に回避できるものではなく、市場が急変した場合には、大きな影響を受ける可能性があります。」

    半導体需要・企業設備投資の変動リスクと、販売先拡大・高付加価値商品の開発による対応を再掲した。
  13. FY2022-Q3需要牽引役の変化と市場成長継続有価証券報告書

    「半導体や電子部品の供給不足が続き、テレワークや巣ごもり需要が一巡する状況にあるものの、自動車の電動化やDX関連投資をはじめとした旺盛な需要に支えられ、市場成長が続きました。」

    テレワーク・巣ごもり需要の一巡と、半導体・電子部品の供給不足が続く一方、自動車電動化・DX関連投資によって市場成長が続くという需要環境に更新された。
  14. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、半導体不足により、自動車やPC等の生産に影響があったものの、巣ごもり需要や5G通信、データセンター向けの需要が引き続き好調でした。」

    半導体不足により自動車・PC等の生産に影響が生じ、需要変動に関する既存リスクが市場環境として実際に現れたと記載された。一方、巣ごもり需要、5G通信、データセンター向け需要は好調とされた。
  15. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載した。
  16. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響による巣ごもり需要や在宅勤務の増加によって、ノートPCや通信機器、ゲーム機市場が好調に推移いたしました。またデジタル投資の増加に伴い半導体や電子部品、関連製造装置の需要が高まりました。一方、機械設備投資は、企業収益の減少などにより慎重な動きが続きました。」

    需要分野ごとの好不調が継続し、ノートPC・通信機器・ゲーム機や半導体関連需要が増加する一方、機械設備投資の慎重化が実際の市場環境として記載された。
  17. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により、自動車向け需要や機械設備への投資が減少いたしました。一方で、テレワークやオンライン授業の浸透によってノートPCが好調を持続し、5Gスマートフォンやゲーム機、テレビなどの家電製品向けの需要も増加いたしました。」

    新型コロナウイルス感染症に伴う自動車向け需要・機械設備投資の減少と、ノートPC・5Gスマートフォン等の需要増加が同時に発生し、需要変動リスクが実際の市場環境として記載された。
  18. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、自動車向けの需要が低迷したものの、テレワークの浸透によってPCの出荷が大幅に伸長いたしました。また中国での生産活動の一部回復により産業機器向けでも回復の兆しが見えました。」

    自動車向け需要の低迷が実際に発生した一方、テレワークによるPC出荷の伸長と、中国の生産活動回復に伴う産業機器向け需要の回復兆しが記載された。
  19. FY2020顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、5G通信機器向け需要が堅調に推移しているものの、自動車向けや産業機器向けの需要低迷が長期化いたしました。また、半導体市場ではDRAMやNANDフラッシュの価格の下落が続きました。」

    自動車・産業機器向け需要低迷とメモリ価格下落が通期でも継続し、売上高は前期比12.0%減の287,550百万円となった。
  20. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、5G通信機器向け需要が堅調に推移し、データセンター向けでは復調の兆しが見られましたが、自動車向けや産業機器向けなどの分野が低調に推移し、半導体市場ではDRAMやNANDフラッシュの単価下落が続きました。」

    5G通信機器・データセンターの一部に堅調さや回復兆しがある一方、自動車・産業機器向けの低調さとDRAM・NANDフラッシュの単価下落が実際に発生した。売上高は前年同期比18.0%減となった。
  21. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、5G通信機器向け需要が堅調に推移し、データセンター向けでは回復の兆しが見られる一方で、スマートフォンや産業機器向けなどの分野が低調に推移し、DRAMやNANDフラッシュは価格下落が進みました。」

    5G通信機器需要の堅調さやデータセンター需要回復の兆しがある一方、スマートフォン・産業機器向けの低調さとDRAM・NANDフラッシュの価格下落が実際に記載された。
  22. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、自動車向けの需要は堅調に推移した一方で、スマートフォンや産業機器向けは減少し、DRAMやNANDフラッシュも価格下落が進みました。」

    自動車向けの堅調さと、スマートフォン・産業機器向け需要の減少、DRAM・NANDフラッシュの価格下落が当第1四半期に実際に発生した。
  23. FY2019顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、自動車向けが堅調に推移した一方で、データセンター向けやスマートフォン市場が失速し、好調を維持していた産業機器も減少に転じました。またDRAMやNANDフラッシュも価格下落が進むなど、年度の後半にかけて市況の減速が進みました。」

    データセンター、スマートフォン、産業機器の需要減速とDRAM・NANDフラッシュの価格下落が実際に発生した。
  24. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、自動車やデータセンター向けが堅調に推移した一方で、スマートフォン市場が失速し、好調を維持していた産業機器も減少に転じました。またMLCCなどの電子部品で需要の増加が続いたものの、DRAMやNANDフラッシュは成長が鈍化するなど、市場や品目によって好不調の入り混じった状況が続きました。」

    スマートフォン市場の失速、産業機器需要の減少、DRAM・NANDフラッシュの成長鈍化など、需要変動が実際に発生したと記載した。
  25. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、自動車やデータセンター向けで市場拡大が継続した一方で、FA機器では中国市場を中心に需要が減少しました。また、MLCCなどの電子部品で需給ひっ迫が続いた一方で、DRAMやNANDフラッシュは需要が鈍化するなど、市場や品目によって好不調の入り混じった状況が続きました。」

    FA機器需要の減少、DRAM・NANDフラッシュ需要の鈍化が実際に発生し、市場・品目別の需要変動が売上高前年同期比2.0%減として現れた。
  26. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「設備投資や生産が増加し企業収益や雇用情勢の改善が続いた一方で、米中の通商問題への懸念により、先行きの不確実性が高まりました。」

    米中通商問題への懸念により、先行きの不確実性が高まったと記載した。
  27. FY2018-Q3需要増加の継続・対象拡大有価証券報告書

    「デバイス事業は、NXPセミコンダクターズ社との代理店契約解消による減収があったものの、通信機器向け半導体の需要が大幅に増加し、産業機器向けやゲーム機向け、自動車向けでも販売が増加しました。」

    需要変動リスクが解消したとはしていないが、通信機器向けに加えて産業機器、ゲーム機、自動車向けでも需要・販売増加が実績として記載された。
  28. FY2018-Q2需要増加の継続有価証券報告書

    「通信機器向け半導体の需要が大幅に増加し、産業機器向けやゲーム機向けでも販売が増加しました。」

    前期まで需要減が記載されていた通信機器向け半導体について、需要増加と販売増加が続いた。需要変動リスクそのものが解消したとの記載ではない。
  29. FY2018-Q1需要減から増加への反転有価証券報告書

    「通信モジュール向け半導体の需要が大幅に増加し、産業機器向けやゲーム機向けでも販売が増加しました。」

    前期まで需要減が実績として記載されていた通信モジュール向け半導体について、当第1四半期は需要が大幅に増加したと記載した。需要変動リスクが解消したとの記載ではない。
  30. FY2017顕在化有価証券報告書

    「デバイス事業において通信モジュール向け半導体やTV・PC向け液晶パネルの需要が減少し、売上高は前期比3.2%減の270,698百万円となりました。」

    通信モジュール向け半導体、TV・PC向け液晶パネルの需要減が通期でも発生し、連結売上高の減少に影響した。
  31. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「こうした状況の下、当第3四半期連結累計期間における当社グループは、通信モジュール向け半導体やTV・PC向け液晶パネルの需要減などにより、売上高が前年同期比11.3%減の194,353百万円となりました。」

    通信モジュール向け半導体及びTV・PC向け液晶パネルの需要減が続き、売上高への実際の影響が記載された。事業等のリスク自体については重要な変更なしとされている。
  32. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「また海外景気の下振れリスクや英国のEU離脱問題など、海外経済の不確実性が高まり、先行きの不透明な状況が続きました。こうした状況の下、当第2四半期連結累計期間における当社グループの売上高は、通信モジュール向け半導体の需要減などにより、前年同期比13.6%減の127,741百万円となりました。」

    需要変動のリスクが続く中、海外経済の不確実性の高まりが記載され、通信モジュール向け半導体の需要減により売上高が前年同期比13.6%減となった。
  33. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「自動車向けやデータセンター用のサーバーが堅調を維持し、スマートフォン市場も中国製を中心に回復が続きましたが、デジタルカメラやPCの需要は減少が続きました。」

    最終製品需要の変動のうち、デジタルカメラ・PC需要の減少が実際に発生し、通信モジュールやTV向け製品の減少などとともに売上減少に影響。
  34. FY2016初出有価証券報告書

    「当社では安定的なビジネスの維持・拡大に努めておりますが、開発された最終製品の需要動向や顧客の設備投資動向が大きく変動した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」

    最終製品需要と顧客の設備投資動向を業績変動要因として認識。
一緒に動いた変遷

「為替及び金利変動の影響」は、この変遷が動いた36回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1986544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1為替及び金利変動の影響19回
  3. 2ウクライナ情勢・原材料高・金利上昇等による市場不確実性8回
  4. 3退職給付債務・年金資産運用の変動6回
  5. 4一部部材の供給不足の深刻化5回
  6. 5新規商材の発掘・育成と一貫支援4回
  7. 6デバイス事業とシステム事業の二本立て4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
丸文の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-31の決算説明資料で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
半導体需要と顧客設備投資の変動|丸文(7537)の変遷 | Komori