デバイス事業とシステム事業の二本立て
FY2016に初出。31回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
丸文がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当連結会計年度より、2026年１月の組織変更による事業セグメントの再編に伴い、報告セグメントの構成内容を見直し、従来「デバイス事業」に含めていた一部事業を「アントレプレナ事業」に変更しております。また、当連結会計年度より、従来「ソリューション事業」としていた報告セグメントの名称を「アントレプレナ事業」に変更しております。」
3事業セグメント体制は維持しつつ、2026年1月の組織変更に伴い一部事業をデバイス事業からアントレプレナ事業へ移管し、ソリューション事業をアントレプレナ事業へ改称した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間より、従来「ソリューション事業」としていた報告セグメントの名称を「アントレプレナ事業」に変更しております。当該変更はセグメント名称の変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。また、当中間連結会計期間より、報告セグメントの利益を「営業利益又は営業損失」から「経常利益又は経常損失」に変更しております。」
3事業セグメント体制は維持したまま、ソリューション事業をアントレプレナ事業へ改称した。また、報告セグメントの利益指標を営業利益から経常利益へ変更した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「「ソリューション事業」につきましては、2026年３月期第１四半期より報告セグメント名称を「アントレプレナ事業」に変更しております。この変更はセグメント名称の変更であり、報告セグメントの区分に変更はありません。」
3事業セグメントの区分は維持しつつ、2026年3月期第1四半期からソリューション事業の名称をアントレプレナ事業へ変更する予定を記載した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
デバイス事業・システム事業・ソリューション事業による3事業セグメント体制と主要関係会社について、重要な変更がないことを再確認した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
デバイス事業・システム事業・ソリューション事業による3事業セグメント体制と主要関係会社について、重要な変更がないことを再確認した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
デバイス事業・システム事業・ソリューション事業による3事業セグメント体制と主要関係会社について、重要な変更がないことを再確認した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。 なお、第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。」
デバイス事業・システム事業・ソリューション事業による3事業セグメント体制と主要関係会社について、事業内容の重要な変更がないことを再確認した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、当社の豊富な商材とAI/IoT・ネットワーク技術を組み合わせ、先端ソリューションの開発・販売・保守サービスを提供する「ソリューション事業」を新設し、報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
従来のデバイス事業・システム事業の2事業セグメントから、ソリューション事業を加えた3事業セグメント体制への移行が、当第1四半期から報告上も実施された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社はこれまで、デバイス事業・システム事業の２事業セグメントを基軸として経営しておりましたが、更なる長期的成長を見据えて、2022年度より新たな事業セグメントとして“ソリューション事業”を新設し、３事業セグメント体制にて経営してまいります。」
従来のデバイス事業・システム事業の二本立てから、2022年度よりソリューション事業を加えた三事業セグメント体制へ移行する方針を示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
デバイス事業とシステム事業の二本立ての事業構成および主要関係会社について、重要な変更がないことを再確認した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
デバイス事業とシステム事業の二本立ての事業構成および主要関係会社について、重要な変更がないことを確認した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
デバイス事業とシステム事業の二本立ての事業構成および主要関係会社について、重要な変更がないことを再確認した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
デバイス事業とシステム事業の二本立ての事業構成および主要関係会社について、重要な変更がないことを確認した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
デバイス事業とシステム事業の二本立てによる事業構成について、重要な変更がないことを再確認した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
デバイス事業とシステム事業の二本立てによる事業構成に重要な変更がないことを再確認した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
デバイス事業とシステム事業の二本立てによる事業構成に重要な変更がないことを再確認した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
デバイス事業とシステム事業の二本立ての事業構成は継続している。一方、システム事業では株式会社北信理化の吸収合併による連結除外があった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「したがって、当社は、事業部を基礎とした商品・サービス別のセグメントから構成されており、「デバイス事業」及び「システム事業」の２つを報告セグメントとしております。」
デバイス事業とシステム事業の2報告セグメントによる事業構成を再確認した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
デバイス事業とシステム事業の二本立ての事業構成に重要な変更がないことを再確認した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
デバイス事業とシステム事業の二本立ての事業構成に重要な変更がないことを再確認した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
デバイス事業とシステム事業の二本立ての事業構成について重要な変更がないことを再確認した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
デバイス事業とシステム事業の二本立てによる事業構成に重要な変更がないことを再確認した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
デバイス事業とシステム事業の二本立てによる事業構成に重要な変更がないことを再確認した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
連結子会社の異動はあったが、デバイス事業とシステム事業の二本立てという事業構成に重要な変更がないことを再確認した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「したがって、当社は、事業部を基礎とした商品・サービス別のセグメントから構成されており、「デバイス事業」及び「システム事業」の２つを報告セグメントとしております。」
デバイス事業とシステム事業の二本立ての報告セグメントを再確認した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
デバイス事業とシステム事業の二本立ての事業構成は継続。主要な関係会社では株式会社ケィティーエルが連結範囲に含まれている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
従来のデバイス事業及びシステム事業による二本立ての事業構成が継続していることを再確認。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更がないとし、従来のデバイス事業・システム事業の構成が継続していることを再確認。 - FY2016初出有価証券報告書
「したがって、当社は、事業部を基礎とした商品・サービス別のセグメントから構成されており、「デバイス事業」及び「システム事業」の２つを報告セグメントとしております。」
半導体・電子部品を扱うデバイス事業と、航空宇宙・計測・医用等を扱うシステム事業で構成。