退職給付債務・年金資産運用の変動
FY2016に初出。21回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- FY2026対処有価証券報告書
「確定給付制度に係る退職給付費用 △265」
確定給付制度に係る退職給付費用は前年度の△229百万円から△265百万円となり、戻入れが拡大した。退職給付に係る資産も1,244百万円から1,660百万円へ増加した。 - FY2025対処有価証券報告書
「確定給付制度に係る退職給付費用 △229」
退職給付費用は前年度369百万円から△229百万円の戻入れとなり、退職給付に係る資産も677百万円から1,244百万円へ増加した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「確定給付制度に係る退職給付費用は369百万円となりました。」
確定給付制度に係る退職給付費用は前年度の133百万円から369百万円へ増加した。一方、退職給付に係る負債は327百万円となり、年金資産超過による退職給付に係る資産も計上された。 - FY2023-Q2退職給付費用の戻入れから費用計上へ有価証券報告書
「退職給付費用 △111百万円 100百万円」
退職給付費用は前年同期の△111百万円から100百万円の費用計上へ転じた。一方、退職給付に係る負債は前連結会計年度末の331百万円から329百万円へわずかに減少した。 - FY2022退職給付負債の増加・費用戻入れ有価証券報告書
「退職給付に係る負債は261百万円から331百万円へ増加した一方、確定給付制度に係る退職給付費用は△284百万円となりました。」
退職給付に係る負債は増加したが、数理計算上の差異等により確定給付制度に係る費用は戻入れとなった。 - FY2022-Q3退職給付負債の増加継続有価証券報告書
「これは主に長期借入金が37百万円減少した一方で、退職給付に係る負債が49百万円増加したことによるものであります。」
退職給付に係る負債が前連結会計年度末から49百万円増加し、261百万円から310百万円となった。 - FY2022-Q2退職給付負債の増加と費用の戻入れ有価証券報告書
「これは主に長期借入金が25百万円減少した一方で、退職給付に係る負債が41百万円増加したことによるものであります。／退職給付費用 293百万円 △111百万円」
退職給付に係る負債は前連結会計年度末から41百万円増加した一方、退職給付費用は前年同期の293百万円から△111百万円となった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「これは主に投資有価証券が804百万円、無形固定資産が142百万円それぞれ減少したことによるものであります。／これは主に退職給付に係る負債が169百万円減少したことによるものであります。」
退職給付に係る負債が前連結会計年度末から169百万円減少し、残高は1,089百万円から919百万円となった。 - FY2021-Q2退職給付費用増加・負債減少有価証券報告書
「これは主に退職給付に係る負債が125百万円、長期借入金が25百万円それぞれ減少したことによるものであります。／退職給付費用 293百万円」
退職給付に係る負債は前連結会計年度末から125百万円減少した一方、退職給付費用は前年同期の214百万円から293百万円へ増加した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「これは主に退職給付に係る負債が67百万円、長期借入金が12百万円それぞれ減少したことによるものであります。」
退職給付に係る負債が前連結会計年度末から67百万円減少し、1,089百万円から1,022百万円となった。 - FY2020年次の退職給付負債減少と費用増加有価証券報告書
「退職給付に係る負債は1,201百万円から1,089百万円へ減少し、確定給付制度に係る退職給付費用は344百万円となりました。」
前連結会計年度末比で退職給付に係る負債は減少した一方、当年度の確定給付制度に係る費用は前年度の295百万円から344百万円へ増加した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「固定負債は2,620百万円となり、前連結会計年度末に比べ193百万円減少いたしました。これは主に退職給付に係る負債が216百万円減少したことによるものであります。」
退職給付に係る負債が前連結会計年度末から216百万円減少し、残高が1,201百万円から984百万円となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「退職給付費用 214百万円」
退職給付費用は前年同期の204百万円から214百万円へ増加し、前年同期比で影響が拡大した。 - FY2019対処有価証券報告書
「確定給付制度に係る退職給付費用 295百万円」
退職給付費用は前年度の246百万円から増加した一方、連結貸借対照表上の退職給付に係る負債は1,388百万円から1,201百万円へ減少した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「退職給付費用 204百万円」
退職給付費用は前年同期の155百万円から204百万円に増加し、前年同期比で影響が拡大した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「退職給付費用 155百万円」
退職給付費用は前年同期の540百万円から155百万円に減少し、前年同期比では影響が縮小した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「退職給付費用などの人件費や業務委託費、販売活動費の増加により、販売費及び一般管理費が2,622百万円増加しました。」
退職給付費用は当連結会計年度に1,048百万円となり、前期の191百万円から増加した。人件費増加が販売費及び一般管理費の増加要因としてより大きく記載された。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「また連結子会社増加に伴う人件費・経費の増加や退職給付費用の増加により、販売費及び一般管理費が1,951百万円増加しました。」
退職給付費用の増加が、連結子会社増加に伴う人件費・経費の増加とともに、販売費及び一般管理費の増加要因として引き続き実際に記載された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、急激な円高の進行によって、ドル建て取引における仕入と売上の計上時の為替レートの差が生じたことによる売上総利益の減少および退職給付費用の増加により、営業損益は435百万円の損失（前年同期は1,415百万円の営業利益）、経常損益は194百万円の損失（前年同期は1,492百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損益は379百万円の損失（前年同期は827百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
退職給付費用の増加が当第２四半期連結累計期間でも損益悪化要因として記載され、既存のリスクが継続して顕在化している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では売上高の減少要因に加え、急激な円高進行に伴い外貨建で仕入れ外貨建で販売予定の在庫について評価損を計上したこと及び退職給付費用が増加したことにより、営業損益は1,050百万円の損失（前年同期は501百万円の営業利益）となりました。」
退職給付費用の増加が実際に発生し、当四半期の営業損失要因として記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「退職給付費用及び年金債務は、割引率等の数理計算上で設定する前提条件や年金資産の期待運用収益率に基づいて算出されますが、実際の年金資産の運用利回りが低下した場合や数理計算上の前提条件を変更した場合は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
割引率、期待運用収益率、実際の運用利回り等の変動をリスクとして説明。