新技術への継続的な取り組みと新分野・新規顧客の開拓
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-07-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。29社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに26社。
- 2026-07-29前進M&A・子会社異動
「今回取得する日本クラウドは 1971 年の創業以来、フロントエンド、バックエンド、モバイルアプリ、AI のシステムまで幅広くシステム開発を行う企業であり、現在は積極的にリスキリングをすすめ、クラウドインフラの最適化や業務効率化を目的としたソリューションの開発を進めるとともに、最新技術を活用した情報管理や意思決定の支援にも注力し、企業の課題解決に取り組んでいます。」
AI、クラウド、モバイルアプリ等の新技術・新分野に関する取り組みを、取得対象会社の事業内容として具体化している。 - FY2025-H1引き上げ有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、AIに代表されるデジタル技術の進展・普及に伴い、あらゆる産業で企業の生産性向上や競争力強化を目的としたIT・DX関連サービスの提供が一層求められております。」
新技術・新分野に関する記述において、AIをデジタル技術の代表例として明示し、IT・DX関連サービスの提供拡大を取り巻く環境認識を具体化している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、AI、IoT、RPA等新分野の進展により、DXの動きが加速度的に広がり、今後もこの傾向は続くものと見込まれています。特に、進展が著しい生成AIをビジネスに活用した動きが広がるものと考えられています。」
新技術・新分野の環境認識について、AI、IoT、RPAに加え、生成AIのビジネス活用の広がりを具体的に明示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、事業の更なる拡大を図るために、既存のお客様を重視しながらも、常に新技術に取り組み、新分野・新規顧客の開拓を行うことが重要と考えております。」
既存顧客を重視しつつ、新技術、新分野、新規顧客の開拓を進める方針を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、事業の更なる拡大を図るために、既存のお客様を重視しながらも、常に新技術に取り組み、新分野・新規顧客の開拓を行うことが重要と考えております。」
既存顧客を重視しつつ、新技術、新分野、新規顧客の開拓を進める方針を再掲している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におきましては、営業面に注力した結果、複数の新規大口顧客を獲得しております。」
営業面への注力により複数の新規大口顧客を獲得し、新規顧客開拓について具体的な進展を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、一定の整理がつきましたので、今後は新規顧客の獲得等の事業拡大に努めてまいります。」
マーケティング事業の再構築後に、新規顧客の獲得を通じた事業拡大を進める方針を示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、システム開発分野において、当社が得意とする技術要素・ノウハウを活かした案件の受注を進め、賃貸不動産業界をはじめとするシステム開発案件を受注してまいりました。また、IoT子会社による新規事業への進出準備のほか、スタートアップ企業への投資等、国内経済の向上につなげるべく、事業を進めてまいりました。」
既存のシステム開発案件の受注に加え、IoT子会社による新規事業準備やスタートアップ企業への投資を並行して進めている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社が属する情報サービス産業におきましては、政府が推奨する第4次産業革命が進んでおり、IoT、ビッグデータ、人工知能等による新たな可能性に一層の期待が集まっております。」
IoT、ビッグデータ、人工知能などの新技術・新分野への期待を背景に、既存事業と並行した新規事業準備の文脈を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、既存事業である賃貸不動産業界におけるシステム開発案件を積極的に受注するとともに、IoT子会社による新規事業への進出準備を並行して進めるなど、その事業基盤を強固にするべく努めてまいりました。」
既存事業に加え、IoTを含む新技術・新分野への進出準備を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「既存事業の伸長はもちろん、IoT、ビッグデータ、人工知能及びシェアリングエコノミーなど「情報」をキーワードとした新たな事業への進出準備について、子会社を含め進めました。」
既存事業の伸長に加え、新技術・新分野への取り組みを継続し、対象領域としてIoT、ビッグデータ、人工知能、シェアリングエコノミーを挙げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社といたしましては、事業のさらなる拡大を図るために、既存のお客様を重視しながらも、常に新技術に取り組み、新分野・新規顧客の開拓を行うことが重要と考えております。」
既存顧客を重視しつつ、新技術、新分野、新規顧客の開拓を事業拡大の重要な取り組みとしている。