原油高・半導体不足等に伴うコスト上昇
FY2022-Q3に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「中東情勢の影響等もあり、原材料価格やエネルギー価格の高騰は今後も沈静化の見込みが立たず」
中東情勢を背景とする原材料・エネルギー価格の高騰が継続するとの認識を、コスト上昇リスクとして再確認している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境は、不安定な国際情勢や為替の変動の影響、商品仕入価格や光熱費をはじめとする各種コストの高騰等により、依然として厳しい経済環境が続くことが予想されます。」
国際情勢、為替、商品仕入価格、光熱費等によるコスト上昇圧力を引き続き経営環境上のリスクとして記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「米国の関税政策や中東情勢の緊迫化による原材料価格やエネルギー価格の更なる高騰が懸念され」
従来の原材料・エネルギー価格上昇リスクに、米国の関税政策と中東情勢の緊迫化が加わり、更なる価格高騰への懸念が示されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境は、不安定な国際情勢や為替の変動の影響、商品仕入価格や光熱費をはじめとする各種コストの高騰等により、依然として厳しい経済環境が続くことが予想されます。」
商品仕入価格、光熱費、為替及び国際情勢に起因するコスト上昇圧力を引き続き記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「食品スーパーマーケット業界におきましては、人件費や原材料価格の高騰等による物価上昇の中」
人件費・原材料価格の高騰による物価上昇を、引き続きコスト上昇圧力として記載している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「原材料価格の高騰や円安進行に起因する物価上昇の中」
原材料価格の高騰、円安、物価上昇によるコスト上昇圧力を引き続き経営環境上のリスクとして記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「仕入れコストや原材料価格、光熱費が高止まりする中、」
仕入れコスト、原材料価格、光熱費の高止まりによるコスト上昇圧力を引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化に円安の影響も加わり、エネルギー資源や各種原材料価格高騰の影響を受け物価が上昇し、実質賃金の減少が継続するなど」
エネルギー資源・原材料価格の高騰、円安及び物価上昇によるコスト上昇圧力を引き続き経営環境上のリスクとして記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「電力単価高騰に顕著に表れるエネルギー資源高騰、不安定な国際情勢や円安などによる仕入原価をはじめとする様々な購入単価の上昇」
エネルギー資源、仕入原価、原材料価格、光熱費等の上昇圧力を引き続き経営環境上のリスクとして記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「仕入れコストや原材料価格、光熱費が高騰する中」
仕入れコスト、原材料価格、光熱費の高騰によるコスト上昇圧力が引き続き記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「仕入れコストや原材料価格、光熱費が高騰する中、消費者の購買行動における低価格志向は依然根強く、業種・業態間を超えた競争もますます激化しており、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況であります。」
原油・原材料価格に加え、仕入れコストと光熱費の高騰が明示され、コスト上昇圧力が継続している。低価格志向と業種・業態を超えた競争激化も併存している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢の緊迫化の影響等により原油などのエネルギー資源・さまざまな原材料価格が高騰しており、加えて為替相場の円安見通しから更なるコスト増が懸念され」
従来の原油高・国際政治動向に加え、ウクライナ情勢、原材料価格高騰、円安見通しが示され、更なるコスト増への懸念が具体化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、不安定な国際政治動向や原油価格の高騰に起因すると考えられる、様々なコストの上昇もあり、当社グループを取り巻く経営環境は予断を許さない状況であります。」
前四半期に挙げられていた米中貿易摩擦や半導体不足の個別要因は本年次報告では明示されず、不安定な国際政治動向と原油高を背景とする様々なコスト上昇として整理されている。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「また、米中間における貿易摩擦の激化など不安定な政治動向や原油価格の高騰、世界的な半導体不足などに起因すると考えられる、様々なコストの上昇もあり、当社グループを取り巻く経営環境は予断を許さない状況であります。」
米中間の貿易摩擦、原油価格の高騰、世界的な半導体不足などを背景とする様々なコスト上昇を、経営環境上の新たなリスク要因として記載している。