酷暑による夏季の屋内外活動抑制と季節商品の販売影響
FY2018に初出。11回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
ヒマラヤがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「スキー・スノーボード用品およびアパレルに関しては、年末から年初にかけては冬らしい寒さとなりましたが、全体として暖冬傾向となり、特に12月と２月に平年比で気温が高く推移したことが、需要を大きく抑制する要因となりました。」
暖冬傾向と特定月の高温により、季節商品の需要抑制が実際に発生し、スキー・スノーボード用品やアパレルに影響した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「アパレル関連については、残暑が長引いたことにより秋物アパレルが影響を受けましたが、その後の気温低下による需要の高まりが見られ」
長引く残暑により秋物アパレル需要への影響が実際に発生した一方、その後の気温低下により需要の高まりも見られた。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「また、気候面でも、暖冬に加えて春先以降も寒暖差の激しい日が続いたことにより、季節商品の需要が抑制されたことから、厳しい経営環境となりました。」
暖冬に加え、春先以降の寒暖差により季節商品の需要抑制が続いた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「また、天候についても、記録的な暖冬により、秋冬物衣料を中心としたアパレルやスキー・スノーボード用品の需要が抑制されたことにより、厳しい経営環境となりました。」
記録的な暖冬による季節商品の需要抑制が、アパレルに加えてスキー・スノーボード用品にも及んだ。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「また、天候についても、全国的に厳しい残暑となり、特に10月から11月にかけて記録的な高温が継続したことにより、アパレル需要が抑制される要因となりました。」
記録的な高温の継続がアパレル需要を抑制する要因として実際に発生した。 - FY2023対処有価証券報告書
「記録的な猛暑を記録した夏場にかけてはアパレル系商品やスイムウエアへの需要の追い風となる面もありました。」
高温による季節商品の需要抑制という従来の影響に対し、夏場の猛暑がアパレル系商品やスイムウエアには追い風となったと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また、天候については、冬場の降雪には恵まれたものの、気温の変動幅が大きかったことなどから、防寒系衣料を中心にアパレルへの需要が高まりにくい環境となりました。」
降雪には恵まれた一方、気温変動幅の大きさにより、防寒系衣料を中心とするアパレル需要が高まりにくい影響が実際に生じた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「また、天候についても、全国的に平均気温は高い傾向にあり、アパレル需要への抑制要因となりました。」
全国的な高温傾向がアパレル需要の抑制要因となったと説明しており、気象による季節商品の需要影響が実際に発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループが属しておりますスポーツ用品販売業界におきましても、10月以降も気温の高い日が続き、様々なスポーツ活動の制限も継続していることなどから、全体的に需要の抑制傾向が見受けられました。」
高い気温の継続とスポーツ活動の制限により、業界全体で需要抑制が実際に見られたと記載している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「連結売上総利益率は、11月中旬以降に気温上昇の影響を受けたものの、全般に季節の推移が順調に進んだことから、大きな在庫消化負担が生じず35.5％となり、前年同期に比べ1.0ポイント上昇いたしました。」
気温上昇による影響は記載されたが、大きな在庫消化負担には至らなかった。 - FY2018初出有価証券報告書
「商品別の売上げの状況については、季節性の高い商品について、冬季は気温が平年に比べ低く、好調に推移した一方、夏季は梅雨明け後の酷暑により屋内外の活動が抑制される状況となり、販売に影響を受けました。」
従来の暖冬・雪不足とは別に、梅雨明け後の酷暑が屋内外の活動を抑制し、季節商品の販売に実際の影響を与えたと記載している。