デフレ志向と割引企画による売上総利益率低下圧力
FY2016-Q3に初出。31回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-10。
ヒマラヤがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上総利益率については、暖冬の兆候が見られた段階で、季節商材を中心に価格の調整を推し進めたことにより、前年を下回る水準で推移いたしました。」
暖冬への対応として季節商材の価格調整を進めたことが、売上総利益率への低下圧力として実際に表れた。 - FY2025対処有価証券報告書
「売上総利益率についても、在庫コンディションが改善傾向にあること等により、前期をやや上回る水準となりました。」
在庫コンディションの改善傾向などにより、粗利率への低下圧力は前期より緩和したと記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「売上総利益率については、販売動向に応じて仕入れをコントロールするなど、アパレルを中心に適正な在庫水準を維持し、値下げ処分の抑制を図ったことにより、前期を上回る水準となりました。」
適正在庫の維持と値下げ処分の抑制により、従来の粗利率低下圧力が緩和し、売上総利益率は前期を上回った。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましても、衣料を中心とした市場全体における過剰在庫の解消に向けた動きや、スキー・スノーボード用品の値下げなどにより、売上総利益率が低下いたしました。」
市場全体の過剰在庫解消やスキー・スノーボード用品の値下げが、売上総利益率への低下圧力として継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましても、季節的に売上構成比が高まる秋冬物衣料の市場全体における過剰在庫の解消に向けた動きや、スキー・スノーボード用品の値下げなどにより、売上総利益率が低下いたしました。」
価格重視の消費傾向や市場全体の過剰在庫解消の動きに加え、スキー・スノーボード用品の値下げが粗利率低下要因として顕在化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「また、市場の価格調整局面にあるカテゴリーの影響に加えて、秋以降の高温の継続により秋冬物衣料中心に値下げ後の販売比率が高まったことで、売上総利益率は低下いたしました。」
従来の価格競争・在庫調整による圧力に加え、市場の価格調整と高温による値下げ販売比率上昇が粗利率低下要因となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、冬場の気温動向の影響を受けたアパレルの販売や、アウトドアカテゴリーにおけるキャンプ商材のマーケット環境の変化に即応し、同カテゴリーの在庫正常化を最優先課題として対応したことにより、大幅に低下（前期比1.9ポイント減）した」
粗利率への下押し要因として、アパレルの気温影響に加え、キャンプ商材の市場環境変化と在庫正常化対応が記載され、低下幅は前期比1.9ポイントとなった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方、売上総利益率は、気温動向の影響を受けたアパレル、需給バランスの調整段階にあるキャンプ用品の在庫削減を進めたことにより、低下いたしました。」
従来の価格競争や在庫消化負担に加え、アパレルの気温影響とキャンプ用品の在庫削減が売上総利益率の低下要因として記載された。 - FY2022対処有価証券報告書
「期を通して過度な価格競争を回避しつつ、適切な在庫コントロールを行ったことにより、大きな在庫消化負担が生じなかったことなどから、当連結会計年度の売上総利益は21,631百万円となりました。」
価格競争と在庫消化による粗利率低下圧力について、過度な価格競争を回避し、大きな在庫消化負担を生じさせなかったと説明している。 - FY2021対処有価証券報告書
「連結売上総利益率は、期を通して適切な在庫コントロールを行い大きな在庫消化負担が生じなかったこと、ＥＣ事業の利益率改善などから35.8％となり、前年に比べ2.0ポイント上昇いたしました。」
EC事業の利益率改善と在庫消化負担の抑制により、従来の価格競争・値引きによる粗利率低下圧力が緩和した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「連結売上総利益率は、上期に季節の推移が順調に進み在庫消化負担が生じなかったことなどから35.7％となり、前年同期に比べ2.7ポイント上昇いたしました。」
季節の推移が順調で在庫消化負担が生じなかったことなどから、粗利率は前年同期比で上昇し、従来の値引き・在庫消化による低下圧力が緩和した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「ＥＣではキャッシュレス・ポイント還元事業が終了し、前期に生じていた過度な価格競争が沈静化したことが主な要因です。」
前期に生じていたECの過度な価格競争が沈静化したと記載され、粗利率低下圧力の一部が緩和した。 - FY2020対処有価証券報告書
「連結売上総利益率は、冬物商品の在庫処分、2019年９月に実施した消費税率引上げ前のセールの影響などから33.8％となり、前期に比べ0.4ポイント低下いたしました。」
粗利率は前年同期比で低下しているものの、直前の第3四半期の0.7ポイント低下から通期では0.4ポイント低下となり、低下幅は縮小した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「連結売上総利益率は、冬物商品の在庫処分、９月に実施した消費税率引上げ前のセールの影響などから33.0％となり、前年同期に比べ0.7ポイント低下いたしました。」
粗利率は前年同期比で低下しているものの、低下幅は前四半期の1.0ポイントから0.7ポイントへ縮小した。冬物商品の在庫処分等による低下圧力は継続している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「連結売上総利益率は、冬物商品の在庫処分、９月に実施した消費税率引上げ前のセールの影響などから33.0％となり、前年同期に比べ1.0ポイント低下いたしました。」
ECの価格競争や前年の要因に加え、冬物商品の在庫処分と消費税率引上げ前セールが粗利率低下要因として記載され、前年同期比1.0ポイント低下した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「連結売上総利益率は、９月に実施した消費税率引上げ前のセールの影響などから34.5％となり、前年同期に比べ0.1ポイント低下いたしました。」
粗利率低下圧力は残っているが、前年同期比の低下幅は0.1ポイントに縮小した。新たな低下要因として消費税率引上げ前セールの影響が記載されている。 - FY2019-Q3粗利率低下圧力は継続するも前年同期比の低下幅は縮小有価証券報告書
「連結売上総利益率は、価格競争の影響が強いＥＣ販売が大きく成長していることに加え、暖冬、少雪による在庫消化負担増の影響から、33.7％となり、前年同期に比べ0.8ポイント低下いたしました。」
価格競争の強いEC販売と暖冬・少雪による在庫消化負担増が粗利率低下要因として継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「連結売上総利益率は、価格競争の影響が強いＥＣ販売が大きく成長していることに加え、暖冬、少雪による在庫消化負担増の影響から、34.0％となり、前年同期に比べ1.1ポイント低下いたしました。」
従来のEC販売に加え、暖冬・少雪による在庫消化負担増が粗利率低下要因として記載され、前年同期比1.1ポイントの低下となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「連結売上総利益率は、価格競争の影響が強いインターネット販売が大きく成長していることなどから、34.6％となり、前年同期に比べ1.5ポイント低下いたしました。」
価格競争の影響が強いインターネット販売の成長が粗利率低下要因として顕在化し、前年同期比1.5ポイントの低下となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「連結売上総利益率は、価格競争の影響の強いインターネット販売が大きく成長していることなどから、34.9％となり、前期に比べ0.2ポイント低下いたしました。」
粗利率低下圧力について、通期でも価格競争の強いインターネット販売の成長が要因として記載され、粗利率は前期比0.2ポイント低下した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「連結売上総利益率は、価格競争の影響の強いインターネット販売が大きく成長していることなどから、34.5％となり、前年同期に比べ0.3ポイント低下いたしました。」
前年同期比0.3ポイントの粗利率低下が生じ、従来のデフレ志向・値引き企画に加えて、価格競争の強いインターネット販売の成長が低下要因として記載された。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「連結売上総利益率は、気候が順調に推移した事に加え、前期のうちに冬物商品の在庫内容を改善していたことなどから、35.1％となり、前年同期に比べ0.8ポイント上昇いたしました。」
連結売上総利益率が前年同期比0.8ポイント上昇し、デフレ志向・値引き販売による低下圧力が当四半期には緩和した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「連結売上総利益率は、季節性の高い商品について、きめ細やかな仕入、在庫管理を実施したことなどから、36.1％となり、前年同期に比べ0.3ポイント上昇いたしました。」
季節性商品の仕入・在庫管理により、連結売上総利益率は前年同期比0.3ポイント上昇し、デフレ志向・割引企画による低下圧力が当四半期には緩和した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「連結売上総利益率は、暖冬・少雪により防寒衣料、雑貨、ウインタースポーツ用品のクリアランスを強化したことなどから35.1％となり、前期に比べ1.0ポイント低下いたしました。」
暖冬・少雪を背景とするクリアランス強化により、通期の売上総利益率が前期比1.0ポイント低下した。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「連結売上総利益率は、暖冬・少雪により防寒衣料、雑貨、ウインタースポーツ用品のクリアランスを強化したことなどから34.8％となり、前年同期に比べ1.2ポイント低下いたしました。」
粗利率は前年同期比で低下したものの、前四半期の34.3％から34.8％へ上昇し、前年同期比の低下幅も1.2ポイントとなった。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「連結売上総利益率は、暖冬・少雪により防寒衣料、雑貨、ウインタースポーツ用品のクリアランスを強化したこと、デフレ志向へ転換した小売市場にて割引企画を推進した結果34.3％となり、前期同期に比べ1.8ポイント低下いたしました。」
連結売上総利益率は34.3％となり、直前の第1四半期報告書の35.8％から低下した。前年同期比の低下幅は1.8ポイントで、前回記載の2.1ポイントからは縮小している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「連結売上総利益率は、デフレ志向へ転換した小売市場にて割引企画を推進した結果35.8％となり、前年同期に比べ2.1ポイント低下いたしました。」
売上総利益率は35.8％となり、前年同期比の低下幅が2.1ポイントとなった。前回記載の36.0％、1.6ポイント低下から粗利率低下が進んでいる。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「連結売上総利益率は、スキー・スノーボード用品を中心とした冬物シーズン商品の低迷に加え、デフレ志向の強まった春物商戦にて割引企画を推進した結果36.0％となり、前年同期に比べ1.6ポイント低下いたしました。」
デフレ志向と割引企画を背景に、売上総利益率が36.0％となり前年同期比1.6ポイント低下した。