値上げに伴う客単価上昇と来客数減少
FY2019-Q1に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
G‐7ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。41社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、仕入価格をはじめとしたコスト増加や、物価上昇の継続などによる消費者マインドの下振れ、業種・業態の垣根を越えた競争激化等、厳しい経営環境が続いております。」
仕入価格等のコスト増加と物価上昇による消費者マインド下振れへの懸念を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「物価上昇の継続が消費者マインドの下振れ等を通じて個人消費に影響を及ぼす」
物価上昇を背景に消費者マインドが下振れし、個人消費へ影響する懸念を継続して記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、原材料価格や人件費をはじめとしたコストの増加や、物価上昇の継続による消費者の節約志向の高まりへの懸念など、厳しい経営環境が続いております。」
物価上昇とコスト増加を背景とする消費者の節約志向への懸念を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「物価高や自然災害の発生による消費マインドの停滞」
物価高等を背景に消費マインドが停滞する懸念を、消費環境上の要因として継続して記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「円安の進行や原材料・エネルギー価格の高騰に伴う物価上昇が続き、商品やサービス価格の見直しが行われるなか、消費者の節約志向も高まり」
価格見直しや物価上昇を背景に消費者の節約志向が高まる状況を継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「生活必需品の値上げや実質賃金の低下傾向が続くなか、消費者の節約志向・低価格志向が一段と強まっており」
値上げと実質賃金低下を背景に、消費者の節約志向・低価格志向が強まる状況を継続して記載している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「広範囲にわたる商品・サービスの値上げと共に実質賃金の低下傾向が続く中、消費者の節約志向・低価格指向が一段と強まっており」
値上げの影響について、従来の客単価上昇・来客数減少という記載から、実質賃金低下と消費者の節約志向・低価格指向の強まりへ焦点を移している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「生活必需品等の相次ぐ値上げによる個人消費の冷え込みが懸念されるなど、厳しい経営環境が続いております。」
値上げによる客単価上昇・来客数減少という従来の記載から、生活必需品等の相次ぐ値上げによる個人消費の冷え込みへの懸念へ焦点を移している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「エネルギー価格や原材料価格の上昇に伴い、多岐にわたる商品価格の値上げで個人消費の停滞が高まる恐れがある」
値上げについて、客単価上昇・来客数減少の実績から、エネルギー価格・原材料価格の上昇を背景とする個人消費停滞の懸念へ表現が変化している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「エネルギー価格や物流コストの高騰などによる、相次ぐ値上げで消費者の節約志向が高まる恐れがある」
値上げについて、客単価上昇と来客数減少の実績から、エネルギー価格・物流コスト高騰を背景に消費者の節約志向が高まる可能性へ焦点が移っている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「値上げによる影響で客単価は上昇したものの、来客数が減少する影響」
値上げにより客単価が上昇する一方、来客数が減少する状況を小売業界の経営環境として記載している。