エネルギー価格・原材料価格の高騰
FY2022に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
G‐7ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。41社中25社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- 2026-07-31再掲決算
「円安による輸入価格の上昇や中東情勢の緊迫化による資源・エネルギーの供給制約、米国の通商政策をめぐる動向等が懸念され、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
円安、資源・エネルギー供給制約および国際情勢をめぐるコスト・供給面の懸念を再確認している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「８．地政学リスクについて ロシア・ウクライナ情勢や中東情勢の長期化に伴うエネルギー・原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱等により、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
地政学情勢の長期化に伴うエネルギー・原材料価格高騰とサプライチェーン混乱を、主要リスクとして明示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、原材料価格や人件費をはじめとしたコストの増加や、物価上昇の継続による消費者の節約志向の高まりへの懸念など、厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格、人件費等のコスト増加と物価上昇による消費者の節約志向を、引き続き外部環境上の負担として記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、円安の進行や原材料・エネルギー価格の高騰に伴う物価上昇が続き、商品やサービス価格の見直しが行われるなか、消費者の節約志向も高まり、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
円安、原材料・エネルギー価格の高騰、物価上昇および消費者の節約志向が続く厳しい小売環境を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、原材料・物流経費・光熱費・人件費等のコストも軒並み増加するなど、厳しい経営環境が続いております。」
原材料・物流・光熱費・人件費等の事業コストが増加する状況を、引き続き小売業界の外部環境上の負担として記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「電気料金などのエネルギーコストの大幅な増加を始めとする事業運営コストが軒並み増加するなど、厳しい経営環境が続いております。」
従来のエネルギー価格・原材料価格の高騰に加え、電気料金などのエネルギーコストが大幅に増加し、事業運営コスト全般が増加していると記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、電気料金の値上げや原材料価格の高騰に加えて、生活必需品等の相次ぐ値上げによる個人消費の冷え込みが懸念されるなど、厳しい経営環境が続いております。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰と商品価格の値上げによる個人消費の冷え込みを、通期の外部環境として継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、新型コロナウイルス感染症の行動制限が緩和される中、エネルギー価格や原材料価格の上昇に伴い、多岐にわたる商品価格の相次ぐ値上げで個人消費の停滞が高まる恐れがあるなど、厳しい経営環境が続いております。」
エネルギー価格・原材料価格の上昇と商品価格の値上げによる個人消費停滞の懸念を、引き続き小売業界の外部環境として記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「７月以降の新型コロナウイルス感染症第７波による感染者数の再拡大やエネルギー価格の高騰、原材料価格の上昇、急激な円安の進行等、依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格高騰・原材料価格上昇に加え、急激な円安の進行を外部環境上の負担として明示している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「小売業界におきましては、新型コロナウイルス感染症の厳しい状況が緩和される中、エネルギー価格や物流コストの高騰などによる、相次ぐ値上げで消費者の節約志向が高まる恐れがあるなど、厳しい経営環境が続いております。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰に加え、物流コストの高騰と相次ぐ値上げが消費者の節約志向を高める可能性を示している。 - FY2022初出有価証券報告書
「小売業界におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響による消費者の生活スタイルの変化や販売チャネルの多様化、業種・業態を超えた企業間競争が続くなか、エネルギー価格や原材料価格の高騰がみられるなど、厳しい経営環境が続いております。」
エネルギー価格および原材料価格の高騰が実際にみられる外部環境として、小売業界の厳しい経営環境の要因に初めて独立して現れている。