固定資産の減損損失
FY2017に初出。21回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
G‐7ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。20社中17社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている等の資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額 623百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失は56店舗を対象に623百万円となり、前年度の50店舗・251百万円から対象店舗数・金額とも増加した。 - 2026-06-04顕在化株主総会
「当連結会計年度におきまして、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。営業店舗 建物及び構築物等 東京都他（計56店舗） 623」
固定資産の減損損失について、前回把握されていた計上状況から、56店舗を対象に623百万円を計上した事実を示している。 - FY2025通期減損損失の更新有価証券報告書
「東京都他 (計 50店舗)」
通期の減損損失は50店舗を対象に251百万円となった。前年度の49店舗・310百万円から、対象店舗数は増えた一方、金額は減少した。 - FY2025-H1中間減損損失の更新有価証券報告書
「減損損失 － 0」
当中間連結会計期間の減損損失は0百万円で、前年同期の計上なしと同じ状況である。 - FY2024-Q2第2四半期減損損失の更新有価証券報告書
「減損損失 26 －」
第2四半期累計期間の減損損失は計上なしとなり、前年同期の26百万円から減少した。 - FY2024-Q1第1四半期減損損失の更新有価証券報告書
「減損損失 26 －」
減損損失は前年同期の26百万円に対し、当第1四半期累計期間は計上なしとなった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている等の資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額 392百万円を減損損失として特別損失に計上しております。また、一部の連結子会社に係るのれん相当額 372百万円について回収可能性が認められないため減損損失として特別損失に計上しております。」
通期の減損損失は店舗等392百万円とのれん372百万円の合計765百万円となり、前年度の450百万円から増加した。対象店舗も前年度の54店舗から70店舗へ増加している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「「その他」において、店舗の閉店等が決定されたことにより、減損損失を 131百万円計上しております。」
店舗閉店等の決定に伴い、その他事業で131百万円の減損損失を計上した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「「その他」において、店舗資産に係る減損損失 26百万円を計上しております。」
その他事業の店舗資産について、26百万円の減損損失を計上した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている等の資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額 450百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失は54店舗を対象に450百万円となり、前年度の53店舗・267百万円から対象店舗数・金額とも増加した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「「精肉事業」において、店舗の閉店が決定されたことにより、減損損失を１百万円計上しております。「その他」において、店舗の閉店が決定されたことにより、減損損失を14百万円計上しております。」
店舗閉店の決定に伴い、精肉事業で1百万円、その他事業で14百万円、合計15百万円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「「その他」において、店舗の閉店が決定されたことにより、減損損失を3百万円計上しております。」
店舗閉店の決定に伴い、その他事業で3百万円の減損損失を計上した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている等の資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額 267百万円を減損損失として特別損失に計上しております。また、一部の連結子会社に係るのれん相当額５百万円について回収可能性が認められないため減損損失として特別損失に計上しております。」
通期に53店舗を対象として店舗等267百万円、のれん5百万円、合計273百万円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「「その他」において、店舗の閉店が決定されたことにより、減損損失を８百万円計上しております。」
店舗閉店の決定に伴い、その他事業で8百万円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「「その他」において、店舗の閉店が決定されたことにより、減損損失を７百万円計上しております。」
店舗閉店の決定に伴い、その他事業で7百万円の減損損失を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている等の資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として 473百万円特別損失に計上しております。また、一部の連結子会社に係るのれん相当額について回収可能性が認められないため全額を減損損失として 46百万円特別損失に計上しております。」
通期の減損損失は店舗等473百万円とのれん46百万円で、合計519百万円となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「オートバックス・車関連事業において、店舗の閉店が決定されたことにより、減損損失を８百万円計上しております。 業務スーパー・こだわり食品事業において、店舗の閉店が決定されたことにより、減損損失を22百万円計上しております。 その他事業において、店舗の閉店が決定されたこと等により、減損損失を43百万円計上しております。」
店舗閉店の決定等に伴い、3事業で合計73百万円の減損損失を実際に計上している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「オートバックス・車関連事業において、店舗の閉店が決定されたことにより、減損損失を８百万円計上しております。 業務スーパー・こだわり食品事業において、店舗の閉店が決定されたことにより、減損損失を10百万円計上しております。 その他事業において、店舗の閉店が決定されたことにより、減損損失を21百万円計上しております。」
店舗閉店の決定に伴い、3事業で合計39百万円の減損損失を実際に計上している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「業務スーパー・こだわり食品事業において、店舗の閉店が決定されたことにより、減損損失を13百万円計上しております。その他事業において、店舗の閉店が決定されたことにより、減損損失を41百万円計上しております。」
第3四半期累計で、店舗閉店に伴う減損損失を合計54百万円計上している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として 544百万円特別損失に計上しております。」
収益性が継続して悪化した23店舗を対象に、544百万円の減損損失を実際に計上した。前連結会計年度の15店舗・390百万円から対象・金額とも増加している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当該減少額を減損損失として 390百万円特別損失に計上しております。」
収益性が継続して悪化した資産グループについて、15店舗を対象に390百万円の減損損失を実際に計上している。