夏季の天候不順による売上低迷
FY2017-Q2に初出。12回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
G‐7ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「こうした冬用商品の販売動向は、地球温暖化進行等により、今後において当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
地球温暖化等による冬用商品の販売動向への影響を、業績・財務状況に関するリスクとして継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「また、寒波の影響等により冬用タイヤなどの冬季用品の販売が前年より増加しました。」
従来の暖冬による冬季用品販売の低迷から、寒波の影響による冬用タイヤ等の販売増加へ天候影響の現れ方が変化している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「暖冬の影響により冬用タイヤなどの冬季用品の販売が伸び悩み、これに伴うタイヤ取付工賃を中心としたサービス販売も減少しました。」
天候・温暖化に関連する冬季商品の販売リスクについて、暖冬による冬用タイヤ等の販売伸び悩みとサービス販売減少が実際に発生したと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、冬季の降雪や寒波の影響等により冬用タイヤやタイヤチェーン等を中心に冬季用品の販売は堅調に推移しました。」
冬季の降雪・寒波による冬用タイヤ等の販売堅調を、通期の状況として記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「冬季の降雪や寒波の影響等により冬用タイヤ等を中心に冬季用品の販売は堅調に推移しました。」
天候要因について、降雪・寒波により冬用タイヤ等の冬季用品販売が堅調となった状況を記載している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「また、寒波の影響による降雪地域での、冬用タイヤやタイヤチェーン等の需要が拡大しました。」
天候要因について、従来の暖冬等による冬季商品の需要低迷だけでなく、寒波・降雪地域で冬用タイヤやタイヤチェーンの需要が拡大した事実を記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「しかしながら、10月より実施された消費税増税後の駆け込み需要の反動減や記録的な暖冬により、スタッドレスタイヤやタイヤチェーン等の冬季販売商品の需要が伸び悩みました。」
暖冬による冬季商品の需要低迷が通期でも実際に発生したと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、10月より実施された消費税増税後の駆け込み需要の反動減や記録的な暖冬により、スタッドレスタイヤやタイヤチェーン等の冬季販売商品の需要が伸び悩みました。」
従来想定していた天候・温暖化による冬用商品の販売リスクについて、記録的な暖冬による需要伸び悩みが実際に発生したと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「こうした冬用商品の販売動向は、地球温暖化進行等により、今後において当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
冬用商品の販売動向に対する地球温暖化の影響を、引き続き業績・財務状況へのリスクとして記載している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「また、国内市販用タイヤの一斉値上げに伴う駆け込み需要や冬季の降雪と寒波の影響によりタイヤ販売が好調に推移しました。」
従来の夏季の天候不順による売上低迷や温暖化による冬用商品の販売リスクに対し、今回は冬季の降雪・寒波がタイヤ販売を好調にした要因として記載されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「こうした冬用商品の販売動向は、地球温暖化進行等により、今後において当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
夏季の天候不順による短期的な売上低迷から、地球温暖化による冬用商品の販売動向への影響という、より中長期的な天候リスクに焦点を広げている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「主力商品であるタイヤ・ホイールの販売が依然として低調であり、加えて夏季の天候不順により売上が低迷しました。」
夏季の天候不順が実際に発生し、オートバックス・車関連事業の売上低迷要因として記載されている。