社会貢献活動と環境配慮経営
FY2018に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2025。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社は、持続可能性の観点から企業価値を向上させるため、サステナビリティへの取り組みを、経営の重要課題の１つと認識しております。様々な社会課題に対し事業活動を通じて優先的に取り組むべき課題として、環境・社会・ガバナンスの観点から重要課題(マテリアリティ)を定め、サステナビリティ基本方針に基づき、持続可能な社会の実現に向けて推進してまいります。」
サステナビリティを経営上の重要課題として明示し、マテリアリティとサステナビリティ基本方針を基礎に、委員会・取締役会による推進と監督の枠組みを運用した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「このたび、2024年11月にサステナビリティ基本方針を定め、サステナビリティ経営委員会、サステナビリティ推進委員会を設置し、環境や社会の様々な課題の解決に向けて環境面での資源効率化や温室効果ガスの削減、社会面での労働環境改善や地域社会への貢献、経済面での持続可能な成長と収益性の確保に努め、より一層の持続可能な社会の実現と企業価値向上を目指して推進してまいります。」
従来のSDGs方針・マテリアリティの取り組みから、サステナビリティ基本方針と二つの委員会を軸とする全社的なサステナビリティ経営体制へ整理された。 - FY2023前進有価証券報告書
「販売部門、技術部門、管理部門から選出されたメンバーで構成されるSDGs推進委員が重要課題に対する各部門の進捗状況をとりまとめ、SDGs推進責任者が経営会議および取締役会へ定期的に報告しております。」
SDGs推進委員による部門別マテリアリティ進捗の取りまとめと、経営会議・取締役会への定期報告という推進・監督体制を具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、持続可能な社会の実現に向けたSDGsへの取り組みとして、取組方針を策定（2021年11月）するとともに、事業活動を通じて優先的に取り組むべき課題として重要課題（マテリアリティ）を特定（2022年４月）し、その実現に向け取り組んでおります。」
従来の社会貢献・環境配慮経営から、SDGs取組方針の策定と重要課題（マテリアリティ）の特定という具体的な枠組みへ進展した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「環境に配慮した経営を行うことにより社会に貢献するとともに業績の維持・拡大を図り一層の企業価値向上を目指してまいります。」
環境配慮経営を通じた社会貢献と企業価値向上の方針を中期経営計画の基本方針として継続した。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、社会貢献活動や環境に配慮した経営を行うことにより社会に貢献するとともに業績の維持・拡大を図り一層の企業価値を高めることを目指しております。」
社会貢献活動と環境配慮経営を通じた社会貢献および企業価値向上の方針を初めて記録。