スマートフォン端末の供給不足・販売条件変更による利益率低下
FY2022-Q3に初出。14回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-08-10。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026悪化有価証券報告書
「しかし、店舗外での販売イベントも引き続き開催しましたが、通信キャリア会社のインセンティブ施策の見直しにより回線契約件数の目標には到達できず、イベント開催費用を賄うことができませんでした。」
通信キャリアのインセンティブ施策見直しが、回線契約件数の目標未達と販売イベント費用の未回収として実績化した。端末価格上昇による買い替えサイクル長期化も継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「モバイル事業においては、スマートフォンの値上がりによる買い替えサイクルが長期化しておりスマートフォンの販売台数が伸び悩む一方で、SIMのみの回線契約が増えており回線獲得件数は前中間連結会計期間と比較して増加しました。」
スマートフォン価格上昇による買い替えサイクル長期化と端末販売台数の伸び悩みが続く一方、SIMのみの回線契約割合が増加している。回線獲得件数や販売単価の上昇によりモバイル事業全体は増収となったが、端末販売に関するリスクは継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「モバイル事業においては、スマートフォンの値上がりによる買い替えサイクルが長期化しておりスマートフォンの販売が伸び悩む一方で、SIMのみの回線契約の割合が増えていることから前中間連結会計期間と比較して売上高は減少しました。」
端末価格上昇による買い替えサイクル長期化に加え、SIMのみの回線契約比率上昇がスマートフォン販売の伸び悩み・売上高減少につながった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「モバイル事業においては、スマートフォンの値上がりによる買い替えサイクルが長期化しております。」
スマートフォン価格上昇による買い替えサイクル長期化が実際の事業環境として継続し、販売台数確保を必要とする要因となっている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度と比べると、スマートフォンの販売台数は減少しています。要因としては、前第１四半期連結会計期間において「Y!mobile」ブランドへの移行を希望されるお客さまが増加したことの反動によるものと、円安等の影響による主力のスマートフォンの販売価格の値上げによる買い替えサイクルの長期化が挙げられます。」
料金ブランド移行需要の反動、円安による端末価格上昇、買い替えサイクル長期化がスマートフォン販売台数の減少として年度業績に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「要因としては、前第１四半期連結会計期間において「Y!mobile」ブランドへの移行を希望されるお客さまが増加したことの反動によるものと、円安等の影響による主力のスマートフォンの販売価格の値上げが挙げられます。」
料金プラン移行需要の反動と円安による端末価格値上げが、スマートフォン販売台数の減少として引き続き実績化している。販売インセンティブ手数料の減少も加わり、モバイル事業はセグメント損失となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「「Y!mobile」ブランドへの移行を希望されるお客さまが前第１四半期連結会計期間に殺到したこと、円安等の影響により主力のスマートフォンの販売価格の値上げにより前第２四半期連結累計期間と比べるとスマートフォンの販売台数が減少したことに併せ、通信キャリアの支払条件の見直しにより販売インセンティブ手数料が減少したことにより、契約1件当たりの利益率は減少しております。」
前年度から認識されていた料金プラン移行の反動やキャリア支払条件の見直しに加え、円安による端末価格値上げの影響が販売台数・販売インセンティブ手数料・契約1件当たり利益率の低下として実績化した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「「Y!mobile」ブランドへの移行を希望されるお客さまが殺到した前第１四半期連結累計期間と比べるとスマートフォンの販売台数が減少したことと併せ、通信キャリアの支払条件の見直しにより販売インセンティブ手数料が減少したことにより、契約1件当たりの利益率は減少しております。」
前年度から認識されていた通信キャリアの販売条件見直しや格安プラン移行の影響が継続し、販売台数、販売インセンティブ手数料、契約1件当たり利益率の減少として実績化している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「世界的な半導体の供給不足等に伴う人気スマートフォン端末の在庫不足による機会ロス、通信キャリアによる販売インセンティブ手数料の支払条件の見直しや、格安プランであるサブブランド販売割合の増加等により、スマートフォン端末の１台当たり利益率は減少しております。」
半導体不足による在庫不足・機会ロス、販売インセンティブ条件の見直し、サブブランド比率増加が、端末1台当たり利益率の低下につながったと年度業績でも説明している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、一方で世界的な半導体の供給不足等に伴う人気スマートフォン端末商品の在庫不足による機会ロス、通信キャリアによる販売インセンティブ手数料の支払条件の見直しや、格安プランであるサブブランド販売割合の増加等により、スマートフォン端末の１台当たり利益率は減少しております。」
半導体不足による端末在庫不足と機会ロス、通信キャリアの販売インセンティブ条件見直し、サブブランド販売割合の増加が実際に発生し、スマートフォン端末の1台当たり利益率の減少につながったと記載している。