中期経営計画「Project -NANA-」の推進
FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2020。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2020再定義有価証券報告書
「中計を2015年4月にスタートさせ、特に「成長への再加速」に重点を置き取り組んでまいりました。…その成果を次期中計に取り込み、新たに推し進めていく所存です。」
2015年度開始の「PROJECT -NANA-」を最終年度の実績評価で締めくくり、その成果を次期中期経営計画へ引き継ぐ段階に移行した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「ｅコマース 7,810 9,226 118.1 101.7 海外事業 2,817 2,741 97.3 81.4 新規商材 2,049 2,617 127.7 90.6 ３施策合計 12,677 14,585 115.1 95.1」
中期経営計画の売上３施策について、第３四半期累計の実績と同期間計画比を更新した。３施策合計は145億85百万円、計画比95.1％となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「中期経営計画で掲げる売上３施策は、以下のとおりとなりました。 ｅコマース 4,970 5,995 120.6 105.4 海外事業 1,779 1,750 98.3 85.3 新規商材 1,307 1,714 131.1 96.9 ３施策合計 8,058 9,460 117.4 99.5」
中期経営計画の売上３施策について、第２四半期累計実績と計画比を開示した。ｅコマースは59億95百万円で計画比105.4％、海外事業は17億50百万円で85.3％、新規商材は17億14百万円で96.9％、３施策合計は94億60百万円で99.5％となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「中期経営計画で掲げる売上促進３施策は以下のとおり伸張しました。 ｅコマース 2,428 2,880 118.6 105.8 海外事業 784 824 105.0 90.3 新規商材 599 792 132.1 91.5 ３施策合計 3,813 4,497 117.9 99.9」
中期経営計画の売上促進３施策について、第１四半期実績と年度計画比を開示した。ｅコマースは28億80百万円で計画比105.8％、海外事業は８億24百万円で90.3％、新規商材は７億92百万円で91.5％、３施策合計は44億97百万円で99.9％となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「上記３つの成長戦略については、経営資源を集中的に投入した結果、それぞれ売上高がｅコマース事業107億95百万円（前期比27.9％増）、海外事業39億73百万円（同25.4％増）、新規商材29億97百万円（同40.2％増）となり、合計で177億66百万円（同29.2％増）と全社の成長を大きく牽引する柱となりました。」
「ｅコマース事業」「海外事業」「新規商材」の３施策について通期実績を開示し、合計177億66百万円、前年同期比29.2％増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「＜中期経営計画売上施策の進捗状況＞ ｅコマース 6,023 7,810 129.7 100.4 海外事業 2,186 2,817 128.9 100.3 新規商材 1,332 2,049 153.8 95.7」
中期経営計画の売上施策について、第３四半期累計の実績と計画比を開示した。ｅコマースは78億10百万円、海外事業は28億17百万円、新規商材は20億49百万円で、計画比はそれぞれ100.4％、100.3％、95.7％となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「中期経営計画で掲げる売上促進３施策は以下の通り伸張しました。」
中期経営計画の売上促進３施策について、第２四半期累計の実績と計画比を開示した。ｅコマース49億70百万円、海外事業17億79百万円、新規商材13億07百万円で、同期間計画比はそれぞれ103.3％、108.7％、102.0％となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「中期経営計画で掲げる売上３施策は以下のとおり伸張しました。」
中期経営計画の売上３施策について、第１四半期の実績をｅコマース24億28百万円、海外事業７億84百万円、新規商材５億99百万円として示し、各施策の計画比も開示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成29年度にバージョンアップさせた中期経営計画「Project-NANA2.0-」で挑んだ取組みが、目に見える形で成果を上げ、まさに「成長への再加速」が現実のものとなってきました。残り２年、当社グループのリソースを最大限活用し、目標達成に尽力するとともに、さらに先を見据え、事業の裾野を拡大させてまいります。」
Project-NANA2.0の取組みについて成果が目に見える形になったとし、残り２年間で目標達成と事業領域拡大を進める方針を示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、86億89百万円（前年同四半期比8.5％増）となりました。これは、売上増に伴う運賃・保管料の増加、成長戦略に対応し人材投資を増やしていること等に伴う人件費の増加、在庫保管スペース拡充等に伴う不動産賃借料の増加等によるものです。」
成長戦略に対応する人材投資を増やしており、運賃・保管料や在庫保管スペース拡充に伴う費用も増加している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、56億23百万円（前年同四半期比10.3％増）となりました。これは、売上増に伴う運賃・保管料の増加、英文及び中文カタログ並びに上記「ナビ助」と３種のカタログを更新したことに伴う広告宣伝費の増加、成長戦略に対応した人材投資に伴う人件費の増加等によるものです。」
中期経営計画に関連する成長戦略への人材投資を継続している。新たな計画名や計画達成のマイルストーンは示していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、28億３百万円となりました。中国語カタログ及び英文カタログを２年ぶりに更新したこと等による広告宣伝費の増加、中期経営計画遂行に向けた人材投入を厚くしていることによる人件費の増加、売上伸張に連動した運賃及び保管費の増加等により総額３億11百万円増加いたしました。」
中期経営計画の遂行に向けた人材投入を継続している。新たな計画名や明示的なマイルストーンは記載していない。 - FY2017再定義有価証券報告書
「今般５年計画である「Project -NANA-」の折り返しの年度を迎え、想定どおりの部分や見直しが必要な部分などを踏まえ、この計画の達成を後押しするさらなる施策を「Project -NANA2.0-」に再構築いたしました。」
５年計画の中間年度を契機に、従来計画をProject-NANA2.0へ再構築した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、成長戦略に伴う人員の増強や物流設備・システム投資を行っており、人件費や不動産賃借料を含む物流費等を増加させました。」
成長戦略に伴う人員増強、物流設備・システム投資を継続しているが、新たな計画名や具体的マイルストーンは示していない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画に基づく成長戦略の遂行により、人件費や不動産賃借料を含む物流費、研究開発費等が増加となりました。」
中期経営計画に基づく成長戦略の遂行を継続しているが、新たな計画名や具体的マイルストーンは示していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、中期経営計画に基づく人材の登用や物流センターの機能強化等の成長戦略の遂行により、人件費や不動産賃借料を含む物流費用等が増加となりました。」
中期経営計画に基づく成長戦略の遂行が継続していると記載しているが、具体的な新規マイルストーンは示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループとしましては、平成27年度よりスタートした中期経営計画「Project -NANA-」の諸施策を主軸とし、各種カタログの発刊や各種サービスの拡充などによるマーケットの拡大等積極的な営業活動に注力いたしました。」
平成27年度開始の中期計画を、カタログ発刊・サービス拡充・市場拡大の軸として位置づけている。