英語版商品検索・電子商取引サイト「AXEL_GLOBAL」
FY2017に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025-H1。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「中国以外の海外事業においては、「AXEL_GLOBAL」の掲載情報の充実や多言語化により流入顧客数が増加し、また、各国で当社製品の在庫保有販売をする代理店への営業活動が奏功し、売上が伸張しました。これらにより中国以外の海外事業は、同39.8%の増収となりました。」
AXEL_GLOBALの掲載情報の充実・多言語化により流入顧客数が増加し、各国の在庫保有代理店への営業活動と合わせて中国以外の海外事業が39.8%増収となった。 - FY2024海外サイトの掲載点数微減と情報拡充有価証券報告書
「中国以外の海外への輸出についても、238万点の多言語サイト「AXEL_GLOBAL」の情報拡充が奏功し新規顧客の獲得が進んでいます。」
AXEL_GLOBALの掲載点数は238万点とし、情報拡充・多言語化による新規顧客獲得を記載した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「日本からの海外への輸出(中国を除く)は、多言語サイトの「AXEL_GLOBAL」や「Wave_GLOBAL」に海外仕様品の掲載の充実を図るなど掲載品数を240万点弱に拡大し、加えて渡航再開に伴い現地販売店とのコミュニケーション強化を図り、同5.5%の増収となりました。」
AXEL_GLOBALとWave_GLOBALの掲載品数を240万点弱へ拡大し、海外仕様品の掲載と現地販売店とのコミュニケーションを強化した。中国を除く海外輸出は前年同期比5.5%増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「日本からの中国以外のアジア地域等への輸出は、海外渡航が難しいなか、「AXEL_GLOBAL」や「Wave_GLOBAL」の掲載品数の充実や現地販売店とのリモートコミュニケーション強化に努め、同18.9%の増収となりました。」
AXEL_GLOBALとWave_GLOBALの掲載品拡充、現地販売店とのリモートコミュニケーション強化により、中国以外のアジア地域等への輸出が前年同期比18.9%増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「日本からの中国以外のアジア地域等への輸出は、海外渡航が難しいなか、「AXEL_GLOBAL」や「Wave_GLOBAL」の充実や現地販売店とのリモートコミュニケーション強化に努め、同30.5%の増収となりました。」
海外向けのAXEL_GLOBALに加えWave_GLOBALの充実と現地販売店とのリモートコミュニケーションを進め、中国以外のアジア地域等への輸出が前年同四半期比30.5%増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、当社が運営する海外向けの多言語商品サイト「AXEL_GLOBAL」の取扱商品点数は約167万点にのぼりますが、今後も更に拡充し、欧米や東南アジア市場の開拓に力を入れてまいります。」
AXEL_GLOBALの取扱商品点数が前期の約100万点から約167万点へ拡大し、欧米・東南アジア市場の開拓を継続する方針を示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社が運営する海外向けの多言語商品サイト「AXEL_GLOBAL」の取扱商品点数は約100万点にのぼりますが、今後はさらに拡充し、欧米や東南アジア市場の開拓に力を入れていきます。」
AXEL_GLOBALの取扱商品点数が約100万点となり、欧米・東南アジア市場への拡大方針を継続した。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、当社は海外向けに理化学機器専門の英文eコマースサイトである「AXEL_GLOBAL」を提供しております。提供する商品情報は77万点に及び、英語を中心に15か国語の多言語にて商品検索が可能で、世界中からのお問い合わせにお応えしております。」
AXEL_GLOBALの商品情報を77万点、多言語検索を15か国語へ拡充し、海外販売店・ユーザーへの浸透を進めている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、当社は海外向けに理化学機器専門の英文eコマースサイトである「AXEL_GLOBAL」を提供しております。特に東南アジアにつきましては、日系を含む海外拠点のディーラー様やそのユーザー様に「AXEL_GLOBAL」を浸透させ活用いただくことで、売上獲得につなげてまいります。」
AXEL_GLOBALを海外向け英文eコマースサイトとして提供し、東南アジアでの浸透・売上獲得を目指している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、「AXEL」の英語版「AXEL_GLOBAL」を理化学機器を中心に掲載点数40万点で平成29年4月にリリースしました。」
AXELの英語版を掲載点数40万点で平成29年4月にリリースし、東南アジア等の海外拠点向け英文eコマースツールとして活用する構想を示した。