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ナ・デックス(7435)・施策前進

コアコンピタンスである接合事業の基盤強化・確立

FY2016に初出。25回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

25記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q2 – FY2021-Q3再掲FY2022-Q1 – FY2024-Q32016: 320162017: 420172018: 320182019: 220192020: 220202021: 420212022: 220222023: 320232024: 120242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
接合・レーザ加工技術のコアコンピタンス化2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「レーザ加工技術関連につきましては、産学官連携による半導体デバイス製造用の熱処理装置の研究開発に加え、新たに3Dプリンターを活用した金属積層技術の研究開発も行っております。」

    接合・レーザ加工技術の研究開発について、半導体デバイス製造用熱処理装置に加え、3Dプリンターを活用した金属積層技術という新たな研究領域を開始している。
  2. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「創業以来培ってきた「接合」技術をコアコンピタンスとして、FAシステム・生産設備などのメーカー機能とグローバルネットワークを有する商社機能に、さらにシステムインテグレーター機能を掛け合わせることにより、スピード化・多様化する顧客ニーズの変化に柔軟に対応できる取組みを進めております。」

    創業以来の接合技術をコアコンピタンスとし、複数機能を組み合わせて顧客対応力を高める方針を継続している。
  3. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「創業以来培ってきた「接合」技術をコアコンピタンスとして、FAシステム・生産設備などのメーカー機能とグローバルネットワークを有する商社機能に、さらにシステムインテグレーター機能を掛け合わせることにより、スピード化・多様化する顧客ニーズの変化に柔軟に対応できる取組みを進めております。」

    創業以来の接合技術をコアコンピタンスとし、メーカー・商社・システムインテグレーター機能を組み合わせる方針を継続している。
  4. FY2023再掲有価証券報告書

    「当社グループは、このようなニーズに対応するため、溶融接合が困難である異種材料の接合技術を、抵抗溶接製品およびレーザ加工技術の両面で研究開発活動を続けており、展示会などでその研究成果を発表しております。」

    異種材料の接合技術について、抵抗溶接製品とレーザ加工技術の両面から研究開発を継続している。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「創業以来培ってきた「接合」技術をコアコンピタンスとして、FAシステム・生産設備などのメーカー機能とグローバルネットワークを有する商社機能に、さらにシステムインテグレーター機能を掛け合わせることにより、スピード化・多様化する顧客ニーズの変化に柔軟に対応できる取組みを進めております。」

    創業以来の接合技術をコアコンピタンスとする方針を継続している。
  6. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「創業以来培ってきた「接合」技術をコアコンピタンスとして」

    創業以来の接合技術をコアコンピタンスとする新中期経営計画の方針を継続している。
  7. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社グループは、このようなニーズに対応するため、溶融接合が困難である異種材料の接合技術を、抵抗溶接製品およびレーザ加工技術の両面で研究開発活動を続けており、展示会などでその研究成果を発表しております。」

    接合技術をコアコンピタンスとし、抵抗溶接とレーザ加工の両面から異種材料接合の研究開発を継続している。
  8. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「創業以来培ってきた「接合」技術をコアコンピタンスとして、FAシステム・生産設備などのメーカー機能とグローバルネットワークを有する商社機能に、さらにシステムインテグレーター機能を掛け合わせることにより」

    創業以来の接合技術をコアコンピタンスとし、メーカー・商社・システムインテグレーターの機能を組み合わせる方針を継続している。
  9. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「2024年4月期を最終年度として策定いたしました新たな中期経営計画に基づき、創業以来培ってきた「接合」技術をコアコンピタンスとして」

    創業以来の「接合」技術をコアコンピタンスとする新中期経営計画の取組みを継続している。
  10. FY2021再定義有価証券報告書

    「創業以来培ってきた「接合」技術をコアコンピタンスとして」

    従来の接合事業・接合ソリューションの深化という表現から、創業以来の「接合」技術を中核能力として新たな中期経営計画を組み立てる表現へ整理されている。
  11. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「コアコンピタンスである接合ソリューションの深化による新ユーザー層に向けての多角的な展開」

    接合ソリューションをコアコンピタンスとして深化させ、新ユーザー層へ多角的に展開する方針を継続している。
  12. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「このような経済環境のもとで当社グループは、当連結会計年度を最終年度として策定いたしました中期経営計画に基づき、当社グループが保有する各事業の連携によるトータルソリューションの提供、コアコンピタンスである接合ソリューションの深化による新ユーザー層に向けての多角的な展開、グローバル展開のための製品力強化などに取組み、市場のニーズに先行ないし同期する形で事業基盤の強化に取組んでおります。」

    コアコンピタンスである接合ソリューションの深化と、新ユーザー層への多角的展開を中期経営計画の施策として継続している。
  13. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「このような経済環境のもとで当社グループは、当連結会計年度を最終年度として策定いたしました中期経営計画に基づき、当社グループが保有する各事業の連携によるトータルソリューションの提供、コアコンピタンスである接合ソリューションの深化による新ユーザー層に向けての多角的な展開、グローバル展開のための製品力強化などに取組み、市場のニーズに先行ないし同期する形で事業基盤の強化に取組んでおります。」

    コアコンピタンスである接合ソリューションの深化と、新ユーザー層への多角的展開を継続している。
  14. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「このような経済環境のもとで当社グループは、2021年4月期を最終年度として策定いたしました中期経営計画に基づき、当社グループが保有する各事業の連携によるトータルソリューションの提供、コアコンピタンスである接合ソリューションの深化による新ユーザー層に向けての多角的な展開、グローバル展開のための製品力強化などに取組み、市場のニーズに先行ないし同期する形で事業基盤の強化に取組んでおります。」

    コアコンピタンスである接合ソリューションを深化させ、新ユーザー層へ多角的に展開する方針を継続している。
  15. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「コアコンピタンスである接合ソリューションの深化による新ユーザー層に向けての多角的な展開」

    コアコンピタンスである接合ソリューションの深化と、新ユーザー層への多角的展開を継続している。
  16. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「このような経済環境のもとで当社グループは、2021年4月期を最終年度として策定いたしました中期経営計画に基づき、当社グループが保有する各事業の連携によるトータルソリューションの提供、コアコンピタンスである接合ソリューションの深化による新ユーザー層に向けての多角的な展開、グローバル展開のための製品力強化など、市場のニーズに先行ないし同期する形で事業基盤の強化に取組んでおります。」

    コアコンピタンスである接合ソリューションの深化と新ユーザー層への多角的展開を継続している。一方、日本ではエンジニアリング機能を付加した設備販売の減少が記載されている。
  17. FY2019-Q1引き上げ有価証券報告書

    「コアコンピタンスである接合ソリューションの深化による新ユーザー層に向けての多角的な展開」

    接合事業の従来の深化・拡大に加え、接合ソリューションの深化を通じて新ユーザー層へ多角的に展開する方針が明示され、対象ユーザーと展開範囲が具体化している。
  18. FY2018引き上げ有価証券報告書

    「コアコンピタンスである「接合」事業の深化・拡大」

    従来の接合事業の基盤強化・確立から、「深化・拡大」へと表現が変わり、接合事業の発展範囲をより広く示している。
  19. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「このような経済環境のもとで当社グループは、平成30年4月期を最終年度として策定いたしました中期経営計画に基づき、メーカー・エンジニアリング機能の強化、日本品質の生産設備をグローバルで提供できる体制構築など、市場のニーズに先行ないし同期する形で事業領域の拡大とマーケットの拡大に取組んでおります。」

    接合事業を含むメーカー・エンジニアリング機能の強化を、中期経営計画に基づく継続施策として再確認している。
  20. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「このような経済環境のもとで当社グループは、平成30年4月期を最終年度として策定いたしました中期経営計画に基づき、メーカー・エンジニアリング機能の強化、日本品質の生産設備をグローバルで提供できる体制構築など、市場のニーズに先行ないし同期する形で事業領域の拡大とマーケットの拡大に取組んでおります。」

    接合事業を含むメーカー・エンジニアリング機能の強化を、中期経営計画に基づく継続施策として再確認している。
  21. FY2017前進有価証券報告書

    「日本につきましては、堅調に推移した設備投資の需要を背景にエンジニアリング機能を付加した設備の販売が増加したことなどにより、売上高は251億2千6百万円と前連結会計年度に比べ2億3千1百万円(0.9%)の増収となり、営業利益は7億3百万円と前連結会計年度に比べ3億1千6百万円(81.6%)の増益となりました。」

    エンジニアリング機能を付加した設備の販売増加と、それに伴う日本セグメントの増収増益が実績として示されている。
  22. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「このような経済環境のもとで当社グループは、平成30年4月期を最終年度として策定いたしました中期経営計画に基づき、接合事業に関するメーカー・エンジニアリング機能の強化、日本品質の生産設備をグローバルで提供できる体制構築など、市場のニーズ・シーズに先行ないし同期する形で事業領域の拡大とマーケットの拡大に取組んでおります。」

    接合事業を中核とするメーカー・エンジニアリング機能の強化を継続している。
  23. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「接合事業に関するメーカー・エンジニアリング機能の強化」

    接合事業を中核とし、そのメーカー・エンジニアリング機能を強化する方針が継続している。
  24. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「接合事業に関するメーカー・エンジニアリング機能の強化」

    接合事業を中核とし、そのメーカー・エンジニアリング機能を強化する方針が中期経営計画の施策として再確認されている。
  25. FY2016初出有価証券報告書

    「・コアコンピタンスである接合事業の基盤の強化・確立」

    接合事業を中核的な強みとして位置付け、その基盤の強化・確立を主要課題に掲げている。
一緒に動いた変遷

「自社開発による国産レーザ加工システムの提供」は、この変遷が動いた25回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自社開発による国産レーザ加工システムの提供3回
  3. 2連結業績の増収増益3回
  4. 3高付加価値の抵抗溶接製品開発とグループ一体の高度化3回
  5. 4自己株式取得による資本効率向上と機動的な資本政策2回
  6. 5安定的な利益還元と内部留保による成長投資2回
  7. 6事業領域とマーケットの拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ナ・デックスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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