エレクトロニクス市場・マクロ経済の変動
FY2016に初出。37回の記載のうち22回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中125社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「加えて、中東情勢の緊迫化等に伴うエネルギー価格の上昇や物流の混乱、各国の通商政策や関税政策の変化等により、国外取引先とのサプライチェーンの見直しを余儀なくされる可能性があります。」
従来の中国市場低迷や地政学リスクに加え、中東情勢、エネルギー価格、物流混乱、通商・関税政策の変化を新たな市場・マクロ経済リスクとして明示した。 - 2026-05-12悪化決算
「年度末の中東情勢緊迫化に伴うエネルギー価格の上昇や物流の混乱から、景気は減速傾向にあり、先行きに対する不確実性が一段と高まっております。」
中東情勢に伴うエネルギー価格上昇と物流混乱が、景気減速・不確実性の要因として新たに実績期間の説明に加わった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における世界経済は、IMFやOECDによる2025年成長率見通し(実質GDP伸び率)が直近3.2%と底堅さを維持しており、米国における活発なAI関連投資や中国における政府の財政支援などが短期的な下支えとなりましたが、先行きはトランプ関税の本格化や地政学リスクなどの不確実性の高まりを背景に減速圧力が強まる見通しです。」
世界経済にはAI投資や中国の財政支援による下支えがある一方、トランプ関税の本格化と地政学リスクを背景に減速圧力が強まる見通しを示した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における世界経済は、インフレが落ち着いたことによる実質所得の持ち直しなどを背景に底堅い成長を維持しておりましたが、トランプ政権が掲げる「米国第一」の各政策や中国経済の回復動向の不透明感、欧州主要国であるドイツやフランスの政治不安定化などの下振れリスクも抱えており、これらが及ぼす今後の世界経済への悪影響も懸念されております。」
従来の中国市場低迷や地政学リスクに加え、米国第一政策、中国経済の回復不透明感、ドイツ・フランスの政治不安定化を下振れ要因として明示した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における世界経済は、11月に控える米国大統領選挙の動向や中国経済の回復の遅れ、中東情勢を中心とする地政学リスクのさらなる悪化などの不確定要素を抱えつつも、米国の4年半ぶりとなる政策金利の引き下げや堅調な株価などに支えられ、世界経済は底堅い成長を維持しております。」
米国大統領選挙、中国経済の回復遅れ、中東情勢を中心とする地政学リスクのさらなる悪化を新たな不確定要素として挙げた。一方、米国の利下げや株価堅調による下支えも併記している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における世界経済は、ロシアによるウクライナ侵攻やイスラエル・ガザ地区情勢などによる地政学的緊張の高まり、中国経済低迷の長期化、更には米国をはじめとする各国の金融引き締めなどにより、世界経済は依然として景気停滞局面が続いております。」
地政学的緊張、中国経済低迷の長期化、各国の金融引き締めに加え、国内では能登半島地震や需要低迷・顧客在庫調整も記載され、マクロ経済・市場環境の不透明要因が続いている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化やイスラエル・ハマス紛争などの地政学リスクにより、国際情勢の不確実性が高まっております。更に各国のインフレ抑制のための金融引き締めにより、世界経済は景気停滞局面が続いております。」
従来のウクライナ情勢やインフレに加え、イスラエル・ハマス紛争を新たな地政学リスクとして明示し、国際情勢の不確実性と景気停滞が続くとの認識を示した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における世界経済は、ロシアによるウクライナ侵攻から来る不確実性の高まりやインフレの進行が継続し、各国のインフレ抑制に向けた政策金利の引き上げ加速など、世界経済は景気停滞局面が続いております。」
ウクライナ侵攻に伴う不確実性、インフレ、各国の政策金利引き上げ加速を背景に、世界経済が景気停滞局面にあるとの認識を示している。マクロ経済リスクの懸念が継続・具体化している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループが主力事業を展開するエレクトロニクス業界においては、スマートフォン・PC・民生等は需要低迷に顧客の在庫調整が加わり回復力がやや弱い一方、EV関連のパワーデバイスやカーボンニュートラルなどのグリーン関連事業は今後の市場拡大も期待されており、積極的な投資が継続しております。」
スマートフォン・PC・民生分野では需要低迷に顧客在庫調整が加わり、回復力が弱いとの認識を示している。市場変動リスクのうち需要・在庫調整面の懸念が強まった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、マクロ的経済動向に少なからず影響を受けますが、電子部品事業及び電子・電気機器事業においては、エレクトロニクス業界全体の市場動向に大きく影響を受けます。」
マクロ経済、エレクトロニクス市場、顧客の在庫調整や半導体需給の変動が業績に影響するリスクを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症対策による行動制限が緩和され、社会経済活動の正常化に向けた動きが活発化したものの、ウクライナ情勢の長期化による資源価格の高騰が続き、インフレリスクに対応する各国の金融政策の引き締めなど、先行き不透明な状況が続いております。」
社会経済活動の正常化に向けた動きがある一方、ウクライナ情勢、資源価格高騰、インフレ対応の金融引き締めにより先行き不透明な状況が続くとの認識を再確認している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における世界経済は、欧米諸国を中心にウィズコロナを前提とした行動制限の緩和による経済正常化が進んだものの、ウクライナ情勢の長期化に伴う資源の高騰や中国におけるゼロコロナ政策によるロックダウン、各国における金融政策の引き締め等、先行きに対する不透明さが増してきております。」
経済正常化の進展を示す一方、ウクライナ情勢、資源高、中国のロックダウン、各国の金融引き締めを新たな不透明要因として挙げ、マクロ経済・エレクトロニクス市場のリスクが強まったと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が進行し社会経済活動も再開され、景気回復の動きがみられましたが、資源価格の高騰やインフレ懸念の高まり、深刻化するウクライナ情勢など引き続き先行きは不透明な状況が続いております。」
社会経済活動の再開と景気回復の動きを示す一方、資源価格高騰、インフレ懸念、ウクライナ情勢による先行き不透明感が引き続き記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「近年の事業環境を見渡しますと、新型コロナウイルス感染拡大の影響やウクライナ問題をはじめとした国際情勢の変化、資源価格の高騰によるインフレ懸念など世界経済は不透明感を増しております。」
従来の感染症、米中対立、供給制約に加えて、ウクライナ問題や資源価格高騰によるインフレ懸念が加わり、マクロ経済・市場環境の不透明要因が増えた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症による社会経済活動の制限が緩和される中で回復基調が続いておりますが、新たな変異株による感染拡大に加え、サプライチェーンの混乱や原材料コストの上昇等により、景気の先行きに対する不透明感が強まっております。」
経済活動の回復基調を示す一方、新たな変異株、サプライチェーン混乱、原材料コスト上昇により景気の先行き不透明感が強まったと記載しており、市場・マクロ経済リスクの懸念要因が増えている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが主力事業を展開するエレクトロニクス業界においては、前年度から続くテレワークや巣ごもり消費の拡大により、エレクトロニクス製品への需要が増加する一方で、半導体を始めとする電子部品の世界的な供給不足がより深刻化しております。また、東南アジア地域における感染拡大によるサプライチェーンへの影響により、自動車等の一部の産業においては生産調整を余儀なくされております。」
電子部品の世界的な供給不足がより深刻化し、東南アジアの感染拡大によるサプライチェーン影響から自動車等で生産調整が発生している。市場・マクロ経済変動リスクの供給面での悪化要因が増えている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループが主力事業を展開するエレクトロニクス業界においては、前年度から続くテレワークや巣ごもり消費の拡大により、エレクトロニクス製品への需要が増加する一方で、半導体を始めとする電子部品の世界的な供給不足がより深刻化しております。」
テレワーク・巣ごもり消費により需要が増加する一方、半導体を含む電子部品の世界的供給不足がより深刻化したと記載しており、市場変動リスクの供給面での悪化が示されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「特に、足下では新型コロナウイルス感染症の間接的な影響等により、民生用、産業用、車載用等の幅広い分野で半導体の不足感が強まっていることから、供給不足による長納期化や製品価格の上昇などへの懸念が広がっております。」
従来のマクロ経済・エレクトロニクス市場変動リスクに加え、幅広い用途での半導体不足、長納期化、製品価格上昇が明示され、市場変動に伴う供給面の懸念が強まった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の影響により依然として厳しい状況にありました。景気は、米国や中国では持ち直す一方で、変異株ウイルスが最初に発見された欧州地域においては、感染症の再拡大の影響により経済活動の抑制を余儀なくされております。 我が国経済については、企業収益は減少傾向が続くものの、輸出や生産活動の回復により、徐々に持ち直しの動きが見られましたが、冬季に入ってから「第3波」による感染が急拡大しており、景気の先行きに対する不透明感も強まっております。」
欧州で感染再拡大による経済活動の抑制が生じ、日本でも第3波による感染急拡大で景気の先行き不透明感が強まった。米国・中国の持ち直しや輸出・生産活動の回復も併記されているが、市場・マクロ経済リスクへの警戒は強まっている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の影響により依然として厳しい状況となりましたが、経済活動の再開が段階的に進む中で持ち直しの動きも出てきました。 当社グループが主力事業を展開するエレクトロニクス業界においては、企業収益の減少や先行き不透明感の高まりにより設備投資は低調に推移しましたが、新型コロナウイルス感染拡大に伴うテレワークの常態化によるPCやサーバーなどの需要拡大、さらに次世代通信規格「5G」の商用化により、半導体を始めとする電子部品の需要は堅調に推移しました。」
世界経済は依然厳しいものの、経済活動再開による持ち直しの動きと、PC・サーバー、5G関連の電子部品需要の堅調さを記載している。設備投資は低調であり、リスクが解消したとはしていないが、前四半期の急速な悪化から一部改善が示されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、年明け以降の新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け急速かつ大幅に悪化しました。感染拡大防止への取り組みから社会経済活動は停滞し、各国とも感染拡大防止と社会経済活動の両立を試みているものの、今なお感染は拡大を続けており、世界経済の回復は不透明な状況が続いております。また昨年来からの米中貿易摩擦の激化による世界経済への影響も懸念されております。」
新型コロナウイルス感染拡大により世界経済が急速かつ大幅に悪化し、回復の不透明感が強まった。従来からの米中貿易摩擦への懸念も併記され、市場・マクロ経済リスクの悪化が示されている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は米国の底堅い景気拡大が続く中、米中貿易摩擦の長期化による中国経済の減速、英EU離脱に向けた動き等、依然として先行きの不透明な状況が続いております。我が国経済は雇用・所得環境は改善が継続したものの海外需要の減少や在庫調整により生産活動が減速するなど今後の影響が深刻化してきております。当社グループが主力事業を展開するエレクトロニクス業界においては5G通信機器関連及び自動車分野におけるADAS関連の需要が堅調でしたが、産業機器向け分野は依然として低調に推移しました。」
中国経済の減速、米中貿易摩擦、英EU離脱に向けた動きに加え、海外需要減少と在庫調整による国内生産活動の減速を記載している。産業機器向け分野の低調も続いており、市場・マクロ経済リスクへの懸念が継続・拡大している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが主力事業を展開するエレクトロニクス業界においては、米中貿易摩擦の長期化により影響範囲が徐々に拡大、深刻化する懸念が強まっております。」
米中貿易摩擦の長期化により、エレクトロニクス業界への影響範囲が拡大・深刻化する懸念が強まったと記載している。実際にスマートフォン関連装置の設備投資減退・計画延伸による電子・電気機器事業の減収も生じている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループが主力事業を展開するエレクトロニクス業界においては、米中貿易摩擦の影響はこれまでのところ限定的ではあるものの、中国経済の減速の影響が徐々に拡大、長期化することへの懸念が強まりました。電子・電気機器分野では、スマートフォン関連向けプリント基板製造用露光装置、及びICパッケージ向けステッパー装置の販売が顧客の設備投資計画の延伸等により減少を余儀なくされました。この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は46億92百万円(前年同期比14.7%減)、セグメント利益についても売上高減少の影響により2億14百万円(同45.3%減)となりました。」
中国経済の減速影響の拡大・長期化への懸念が強まるとともに、顧客の設備投資計画延伸による電子・電気機器事業の売上高14.7%減、セグメント利益45.3%減として市場変動リスクが実績に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループが主力事業を展開するエレクトロニクス業界においては、EV化の普及推進をはじめとして、自動運転技術、安全性向上装備の充実など、カーエレクトロニクス分野は引き続き安定的に推移しましたが、スマートフォンの需要低迷、中国製造業における設備投資意欲の減退などにより低調となった分野も見られました。」
カーエレクトロニクスの安定とは別に、スマートフォン需要の低迷や中国製造業の設備投資意欲減退が実際の事業環境・一部分野の低調として現れている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、財政政策のサポートにより米国景気好調が継続されたものの、中国、欧州では景気減速が強まる状況となりました。」
中国・欧州で景気減速が強まったとの認識を示し、さらに中国製造業向け産業機器の需要低下が目立つと記載している。エレクトロニクス市場・マクロ経済の変動リスクに対する懸念要因が前四半期より強まっている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における世界経済は、米中間の貿易摩擦の深刻さが増し、影響拡大懸念が強まったものの、大型減税による景気上昇が続く米国経済と減速傾向ながらも底堅い中国経済の下支えにより安定状態を維持しており、我が国経済においても、雇用・所得環境の改善を背景に緩やかな回復基調が続いております。」
米中間の貿易摩擦について「深刻さが増し、影響拡大懸念が強まった」と記載しており、前四半期からマクロ経済リスクへの懸念が強まっている。一方、事業等のリスク欄では新たなリスク発生や重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、米中間の貿易摩擦の激化が世界経済の先行きに与える影響に懸念が広がっているものの、大型減税の効果で着実な回復が続く米国経済と減速傾向ながらも持ち直している中国経済が下支えとなって、緩やかに回復しており、我が国経済においても、企業収益と雇用情勢の改善を背景に設備投資や個人消費が増加するなど、緩やかな回復基調で推移しております。」
米中間の貿易摩擦の激化による世界経済の先行き懸念を明示しており、市場・マクロ経済リスクの懸念要因が強まった。一方、事業等のリスク欄では新たなリスク発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループにおいて主要な位置を占める電子部品事業及び電子・電気機器事業の業績は、マクロ的経済動向に少なからず影響を受けますが、特にエレクトロニクス業界全体の市場動向に大きく影響を受けます。」
電子部品・電子機器事業が世界各国のマクロ経済およびエレクトロニクス市場動向に左右されるリスクを継続記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが主力事業を展開するエレクトロニクス業界においては、車載分野・スマートフォン分野において旺盛な半導体需要が継続しており、IoT(Internet of Things)向け製品への進展も期待されております。」
エレクトロニクス市場の動向を引き続き事業環境として記載している。車載・スマートフォン向け需要は好調で、IoT向けへの進展が期待される一方、供給制約は別途懸念として示されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「エレクトロニクス業界においては、産業分野・民生分野ともに幅広い分野において半導体需要の好調が維持され、特に自動車分野、白物家電分野、モバイル分野における好調が継続しております。一方で、通信関係分野において中国通信インフラ市場の軟化などにより、一部落ち着き感が出てきております。」
半導体需要は自動車、白物家電、モバイルなどで好調が継続する一方、中国通信インフラ市場の軟化により通信関連需要は一部落ち着きを見せており、市場変動リスクの記載が継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新たな事業等のリスクの発生及び既存リスクの重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが主力事業を展開するエレクトロニクス業界においては、年初に発生した熊本地震の影響によりサプライチェーンが寸断されたため、製品の出荷に深刻な遅れが生じました。また、中国の景気減速の影響により、白物家電などの住宅関連製品向け電子部品の需要が減少しました。」
エレクトロニクス市場の変動リスクを引き続き記載し、熊本地震による供給網寸断や中国景気減速による需要減少が年度実績に現れた。一方、車載関連や下期のタブレットPC・液晶テレビ需要には回復も記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが主力事業を展開するエレクトロニクス業界においては、自動車産業向け車載関連製品及び産業用機械向け製品の需要は年初より底堅く推移しております。また、当第3四半期には、中国通信市場の投資増加を背景として通信市場向け製品の需要が伸長したことに加えて、タブレットPCや液晶テレビ向け製品の需要も回復傾向にありますが、半導体製造装置及びプリント基板用装置への投資は低調に推移しました。」
エレクトロニクス市場では車載・産業機械向けが底堅く、中国通信、タブレットPC、液晶テレビ向けが回復する一方、半導体製造装置・プリント基板用装置向け投資は低調であり、市場変動リスクの記載は継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが主力事業を展開するエレクトロニクス業界においては、自動車産業向け車載関連製品の需要は底堅く推移した一方で、中国の景気減速の影響により、エレベーター、エアコンなどの住宅関連製品向けとスマートフォン向けの電子部品、関連部材、及び製造用設備の需要が減少しました。」
事業等のリスクについて新たな発生や重要な変更はないとする一方、中国景気減速や欧州の購買意欲低下による需要減少が継続した。電子部品事業の売上高は前年同期比13.6%減、セグメント損失は2億30百万円となり、市場変動リスクの影響は引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「エレクトロニクス業界においては、自動車産業向け車載関連製品の需要は底堅く推移した一方で、中国の景気減速の影響により、エレベーター、エアコンなどの住宅関連製品向けとスマートフォン向けの電子部品、関連部材、及び製造用設備の需要が減少しました。」
中国景気減速、欧州の不安定化、国内設備投資の低調などにより、電子部品事業の売上高が前年同期比17.8%減少し、前年同期のセグメント利益7億10百万円から2億4百万円の損失に転じるなど、市場変動リスクが当四半期の業績に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループにおいて主要な位置を占める電子部品事業及び電子・電気機器事業の業績は、マクロ的経済動向に少なからず影響を受けますが、特にエレクトロニクス業界全体の市場動向に大きく影響を受けます。」
中国経済減速、スマートフォン・住宅関連需要の減少、半導体製造装置市場の低迷などが当期の業績に現れている。