原材料費・燃料費の変動
FY2018-Q2に初出。16回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q2。直近の記載は2026-08-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- 2026-08-12悪化決算
「中東情勢の不安定化に伴う原油・ナフサ価格および物流費の高騰により、原材料価格が上昇いたしました。」
原油・ナフサ価格及び物流費の高騰に伴う原材料価格上昇が、当四半期にも明示された。 - FY2026対処有価証券報告書
「紙・パルプ分野は原料価格高騰分の販売価格への転嫁で利益が改善しました。」
原料価格高騰の影響は続くものの、紙・パルプ分野では販売価格への転嫁により利益が改善した。コスト変動リスクへの対処効果が一部示されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「工業薬品事業では、石油石化分野は海外プラントの稼働減に加え国内プラントも生産調整が続き販売が減少しましたが、紙・パルプ分野は原料価格高騰分の販売価格への転嫁で利益が改善しました。」
原材料費高騰の影響が続き、紙・パルプ分野では価格転嫁による利益改善があったものの、工業薬品事業はセグメント損失9百万円となった。コスト変動リスクの収益影響が継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の売上高は52億95百万円（前年同期比8.0％減）となり、販売減少及び原価の増加に伴う利益額の減少などにより、セグメント損失は１億13百万円（前年同期はセグメント利益１億94百万円）となりました。」
工業薬品事業で販売減少と原価増加が重なり、前年同期の利益から損失へ転じた。原材料費等のコスト変動が、需要低迷と合わせて利益面により大きく現れている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は107億88百万円（前年同期比14.5％減）となり、原材料費の高騰及び販売減少に伴う利益額の減少などにより、セグメント利益は35百万円（同95.8％減）となりました。」
原材料費高騰と販売減少が通期の工業薬品事業に現れ、セグメント利益は前年同期比95.8％減少した。原材料費変動リスクの利益影響がさらに大きくなっている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は84億25百万円（前年同期比11.1％減)となり、原材料費の高騰及び販売減少に伴う利益額の減少などにより、セグメント利益は１億62百万円（同82.1％減)となりました。」
原材料費の高騰と販売減少が引き続き工業薬品事業の利益を圧迫し、セグメント利益は前年同期比82.1％減となった。前四半期の65.6％減から利益面の悪化がさらに大きく現れている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は57億55百万円（前年同期比8.1％減）となり、原材料費の高騰及び販売減少に伴う利益額の減少などにより、セグメント利益は１億94百万円（同65.6％減）となりました。」
原材料費の高騰と販売減少が工業薬品事業の利益減少要因として続き、セグメント利益は前年同期比65.6％減となった。前第1四半期の46.9％減から利益面の影響がさらに大きく現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は30億40百万円（前年同期比3.8％減）となり、原材料費の高騰及び販売減少に伴う利益額の減少などにより、セグメント利益は１億84百万円（同46.9％減）となりました。」
原材料費高騰と販売減少が工業薬品事業の利益減少要因として実際に現れ、セグメント利益は前年同期比46.9％減となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「世界的な情勢不安や為替変動による原材料費の高騰及び業績拡大と新人事制度導入に伴う給与・賞与等人件費の増加などにより、セグメント利益は８億49百万円（同36.5％減）となりました。」
原材料費高騰と為替変動が工業薬品事業の利益を圧迫する状況を継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は94億79百万円（前年同期比1.1％増)となりましたが、急激な為替の変動と原材料費の高騰等による影響により、セグメント利益は９億７百万円（同25.4％減)となりました。」
急激な為替変動と原材料費高騰が工業薬品事業の利益減少要因として引き続き実績に現れている。セグメント利益は前年同期比25.4％減となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は62億62百万円（前年同期比1.3％減）となり、急激な円安と原材料費の高騰による影響もあり、セグメント利益は５億65百万円（同39.7％減）となりました。」
急激な円安と原材料費高騰が工業薬品事業の利益減少要因として実際に現れ、セグメント利益は前年同期比39.7％減となった。原材料費・燃料費変動リスクの影響が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は31億61百万円（前年同期比9.0％増）となりましたが、資源価格高騰による原材料費の増加や販売費及び一般管理費の増加等の要因により、セグメント利益は３億47百万円（同21.3％減）となりました。」
資源価格高騰による原材料費増加が工業薬品事業の利益を前年同期比21.3％減少させる要因として、引き続き実績に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「また、ウクライナ問題をはじめとした国際情勢の変化、資源価格の高騰によるインフレ懸念など世界経済は不透明感を増しております。」
資源価格高騰がインフレ懸念や原油高として事業環境に現れ、化学事業では原油価格高騰と円安による輸入コスト上昇により収益面が厳しい状況と記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、工業薬品事業を展開する化学業界においては、石油関連プラントの稼働回復や感染症対策の広がりによる衛生用紙の需要拡大により、生産面では回復基調にありますが、原油価格の高騰と円安による輸入コストの上昇により、収益面では厳しい状況が続いております。」
原油価格高騰と円安による輸入コスト上昇が、工業薬品事業を含む化学業界の収益面を厳しくする要因として実際に現れている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「紙・パルプ分野では、通信販売向け板紙やティッシュペーパー等の衛生用紙の需要が堅調に推移している一方、依然として原材料費の変動リスク等が懸念される状況となっております。」
紙・パルプ分野の需要が堅調である一方、原材料費の変動リスクが引き続き懸念要因として記載されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「紙・パルプ分野では、通信販売市場における板紙生産高の推移が堅調に推移するも、原材料費や燃料費の変動が依然として懸念される状況となっております。」
紙・パルプ分野において、需要が堅調である一方、原材料費・燃料費の変動を懸念要因として新たに明示している。