コスト削減施策による店舗オペレーション力低下
FY2017-Q2に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2019再掲有価証券報告書
「店舗オペレーションの観点では、引き続き商品・サービスのクオリティ向上を最優先としながら、商品提供時間やウェイティング・タイムの短縮に向けた活動を強化し、不満足要因の排除とお客様満足度の持続的な向上に取り組んでおります。」
店舗オペレーション上の課題に対し、品質向上、提供時間・待ち時間短縮、不満足要因の排除を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「店舗オペレーションの観点では、引き続き商品・サービスのクオリティ向上を最優先としながら、商品提供時間やウェイティング・タイムの短縮に向けた活動を強化し、不満足要因の排除とお客様満足度の持続的な向上に取り組んでおります。」
店舗オペレーション上の課題への対応として、品質向上、提供時間・待ち時間短縮、不満足要因の排除を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「店舗オペレーションの観点では、引き続き商品・サービスのクオリティ向上を最優先としながら、商品提供時間やウェイティング・タイムの短縮に向けた活動を強化し、不満足要因の排除とお客様満足度の持続的な向上に取り組んでおります。」
店舗オペレーション上の課題への対応として、品質向上、提供時間・待ち時間短縮、不満足要因の排除を継続している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「また、店舗オペレーションの最適化の過程において、食材廃棄ロスの削減・勤務シフトの適正化にも並行して取り組むことで、全社的なコスト管理水準の引き上げを行ってまいりました。」
店舗オペレーション力低下への対応として、廃棄ロス削減と勤務シフト適正化を進め、コスト管理水準の引き上げに取り組んでいる。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また将来に向けた店舗における営業状態の改善に優先的に取り組んでいることに伴う各種費用が増加いたしました。」
店舗営業状態の改善を優先して対応している一方、その対応に伴う各種費用の増加が利益を圧迫する要因として残っている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「また店舗における営業状態の改善に優先的に取り組んでいることに伴う各種費用の増加などにより、利益を圧迫する要因となりました。」
店舗営業状態の改善を優先的に進めていると記載しており、店舗オペレーション上の問題への対処を継続している。一方、対応に伴う各種費用の増加が利益を圧迫した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「加えて、店舗運営の観点におきましては、お客様により良い商品・サービスをご提供すべく、調理マニュアルの見直しやスピード向上のための取り組みを引き続き行い、オペレーションの強化を図っております。」
店舗オペレーション力低下への対応として、調理マニュアルの見直しと提供スピード向上の取り組みを継続している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「また、店舗のオペレーションの観点におきましては、お客様により良い商品・サービスをご提供すべく、調理マニュアルの見直しやスピード向上のための取り組みを行っております。さらには、従来は「かっぱ寿司」全店を8営業部で統括しておりましたが、12営業部に細分化し、より極め細やかな管理・教育ができる体制とし、店舗オペレーションの強化と共に事業構造改革は順調に推移しております。」
店舗オペレーション力低下への対応として、調理マニュアルの見直し、スピード向上、営業部の細分化による管理・教育強化を進め、事業構造改革が順調に推移していると記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「本年2月以降、経営体制・運営方針を抜本的に改め、また、コロワイドグループの全面的な協力を受け、従来の枠組みにとらわれることなく全社的な事業構造改革を進めた結果、売上高の回復並びにコスト構造の改善ともに順調に推移しております。」
店舗オペレーション力低下、来店客数減少、廃棄ロス・人件費増加が発生したとの認識を維持しつつ、経営体制変更と事業構造改革による売上高回復・コスト構造改善が進んでいると記載している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、営業戦略の不徹底及び作業スキルのブラッシュアップ不足により、店舗オペレーション力の低下を招き、来店客数の減少、商品廃棄ロス及び人件費などのコストが増加した結果、売上高及び利益が減少いたしました。」
第2四半期に記載された店舗オペレーション力低下と来店客数減少について、営業戦略・作業スキルの不足、商品廃棄ロス・人件費増加を伴う形で影響が拡大している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、前期下期に行ったコスト削減施策の影響による店舗オペレーション力の低下が響き、当第2四半期において店舗人員の増員及び教育を重点的に実施してまいりましたが、店舗オペレーション力の十分な回復は得られず、来店客数が減少いたしました。」
前期下期のコスト削減施策の影響として、店舗オペレーション力の低下と来店客数の減少が実際に発生したと記載している。