市況・需要に即応できる在庫体制の拡充
FY2016に初出。31回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-21。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1商品在庫の減少有価証券報告書
「商品及び製品が37億60百万円、建物及び構築物が132億56百万円増加したことによるものです。」
当中間期は商品及び製品が前年度末比23億56百万円減少し、FY2025に続いて確認されていた在庫増加から減少に転じた。 - FY2025商品在庫増加の継続有価証券報告書
「商品及び製品 28,215 29,053」
商品及び製品は前連結会計年度末の282億15百万円から290億53百万円へ増加した。FY2025-H1に続き、商品在庫の増加が確認される。 - FY2025-H1商品在庫増加への転換有価証券報告書
「商品及び製品が37億60百万円、建物及び構築物が132億56百万円増加したことによるものです。」
前年度末まで確認されていた商品在庫の減少から転じ、商品及び製品が37億60百万円増加した。 - FY2024-Q3商品在庫減少の継続有価証券報告書
「商品及び製品 31,563 27,496」
商品及び製品は前連結会計年度末の315億63百万円から当第３四半期末の274億96百万円へ40億66百万円減少した。前四半期まで確認された商品在庫減少の動きが続いている。 - FY2024-Q2商品在庫減少の継続有価証券報告書
「商品及び製品 31,563 30,445」
商品及び製品は前連結会計年度末の315億63百万円から304億45百万円へ11億18百万円減少した。前四半期に続き、商品在庫の減少が確認される。 - FY2024-Q1商品在庫減少への転換有価証券報告書
「商品及び製品 31,563 30,749」
商品及び製品は前連結会計年度末の315億63百万円から307億49百万円へ８億13百万円減少した。FY2023-Q3まで続いていた商品在庫の増加から、当四半期は減少に転じている。 - FY2023-Q3商品在庫の増加継続有価証券報告書
「商品及び製品 26,656 30,949」
商品及び製品は前連結会計年度末の266億56百万円から309億49百万円へ42億93百万円増加した。在庫の充実を進める方針の下で、商品在庫の増加が続いている。 - FY2023-Q2商品在庫の増加継続有価証券報告書
「前連結会計年度末比82億12百万円増加し、1,786億81百万円となりました。主な要因は、電子記録債権が16億82百万円、商品及び製品が41億52百万円増加したことによるものです。」
商品及び製品が前連結会計年度末比41億52百万円増加し、前年度末から商品在庫の増加が続いている。 - FY2023-Q1商品在庫の増加継続有価証券報告書
「商品及び製品 26,656 28,130」
商品及び製品は2022年３月末の266億56百万円から2022年６月末の281億30百万円へ増加した。前年度末から商品在庫の増加が続いている。 - FY2022市況上昇に伴う商品・棚卸資産の増加有価証券報告書
「前連結会計年度末比263億76百万円増加し、1,704億68百万円となりました。主な要因は、流動資産のその他が49億15百万円減少したものの、受取手形、売掛金、契約資産が115億45百万円（前連結会計年度末の受取手形及び売掛金との比較）、電子記録債権が52億88百万円、商品及び製品が88億５百万円、原材料及び貯蔵品が17億54百万円、建物及び構築物が７億1百万円、土地が７億65百万円増加したことによるものです。」
鉄鋼市況上昇と販売拡大を背景に、商品及び製品が88億5百万円、原材料及び貯蔵品が17億54百万円増加した。 - FY2022-Q3市況上昇に伴う商品在庫の増加有価証券報告書
「前連結会計年度末比201億33百万円増加し、1,642億25百万円となりました。主な要因は、収益認識会計基準等の適用により前渡金が減少したものの、鉄鋼商品の市況上昇に伴い、売上に対する債権及び商品が増加したことによるものです。」
鉄鋼市況の上昇に伴い商品が増加し、商品及び製品は前期末の178億50百万円から228億55百万円となった。直前の在庫減少から商品在庫の増加が続いている。 - FY2022-Q2商品・棚卸資産の増加への転換有価証券報告書
「商品及び製品 17,850 18,624」
商品及び製品は前連結会計年度末の178億50百万円から186億24百万円へ増加した。直近まで続いていた在庫減少から、鉄鋼商品市況の上昇を背景とする商品・棚卸資産の増加へ動きが転じている。 - FY2022-Q1商品在庫減少の継続有価証券報告書
「商品及び製品 17,850 16,674」
商品及び製品は前連結会計年度末の178億50百万円から166億74百万円へ減少した。在庫減少の動きが続いている。 - FY2021-Q3商品在庫減少と在庫連動借入金減少有価証券報告書
「前連結会計年度末比17億41百万円減少し、816億96百万円となりました。主な要因は、仕入の減少に伴う仕入債務の減少、及び在庫商品の減少に伴い借入金が減少したことによるものです。」
商品在庫の減少が続き、在庫商品の減少に伴う借入金の減少が負債減少要因として記載された。 - FY2021-Q2商品・たな卸資産の減少継続有価証券報告書
「これは主に、仕入債務の減少112億94百万円と法人税等の支払10億６百万円があったものの、税引等調整前四半期純利益20億87百万円及び減価償却費の計上10億16百万円並びに売上債権の減少159億21百万円及びたな卸資産の減少49億56百万円によるものであります。」
たな卸資産が49億56百万円減少し、貸借対照表でも商品及び製品が前期末の189億29百万円から144億99百万円へ減少した。在庫減少の動きが継続している。 - FY2021-Q1商品在庫減少の継続有価証券報告書
「（資産の部）前連結会計年度末比61億38百万円減少し、1,474億59百万円となりました。主な要因は、未完成工事の増加による前渡金が増加したものの、売上に対する債権並びに商品が減少したことによるものです。」
売上債権と商品が減少し、総資産は前連結会計年度末比61億38百万円減少した。在庫減少の動きが続いている。 - FY2020市況軟化・在庫数量減による商品在庫減少有価証券報告書
「主な要因は、売上高の減少による受取手形及び売掛金が100億46百万円減少、鉄鋼商品市況の軟化並びに在庫数量の減少により商品及び製品が37億15百万円減少したことによるものです。」
商品及び製品は、鉄鋼商品市況の軟化と在庫数量の減少により前期末比37億15百万円減少した。 - FY2020-Q3商品及び製品の減少継続有価証券報告書
「商品及び製品 22,645 20,120」
商品及び製品は前連結会計年度末の226億45百万円から201億20百万円へ減少しており、前四半期に続く在庫減少が確認される。 - FY2020-Q2たな卸資産の減少有価証券報告書
「たな卸資産の増減額（△は増加） △ 1,797 2,407」
たな卸資産は前年同期の17億97百万円の増加から、当四半期は24億７百万円の減少に転じた。在庫数量増加による商品・運転資金の増加という直近の動きとは反対方向の変化である。 - FY2019在庫数量増加による商品・運転資金の増加有価証券報告書
「主な要因は、売上高の増加による受取手形及び売掛金ならびに電子記録債権が増加、鋼材市況の上昇ならびに在庫数量の増加により商品が増加したことによるものです。」
鋼材市況の上昇に加え、在庫数量の増加によって商品残高が増加した。商品及び製品は前期末の178億22百万円から226億45百万円となった。 - FY2019-Q2鋼材市況上昇に伴う在庫増加有価証券報告書
「（資産の部）前連結会計年度末比103億68百万円増加し、1,558億18百万円となりました。主な要因は、未完成工事の増加により前渡金が増加、売上高の増加により受取手形及び売掛金が増加、鋼材市況の上昇により商品及び製品が増加したことによるものです。」
鋼材市況の上昇に伴い商品及び製品が増加したと記載している。商品及び製品は貸借対照表上、前期末の178億22百万円から193億70百万円へ増加した。 - FY2019-Q1在庫増加と在庫単価上昇による利益率低下有価証券報告書
「（資産の部）前連結会計年度末比34億62百万円増加し、1,489億12百万円となりました。主な要因は、商品及び製品の増加、ならびに未完成工事の増加による前渡金の増加によるものです。」
商品及び製品の増加により資産が前連結会計年度末比34億62百万円増加した。一方、在庫単価の上昇による利益率の低下も記載されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループでは、経営環境がめまぐるしく変化するなか、「販売エリアの拡大」と「販売シェアの向上」を基本戦略とした「存在感のある企業」づくりを充実させるため、18億30百万円の設備投資を行いました。その主なものは、大阪支店滋賀営業所用地取得３億79百万円、西日本スチールセンター賃貸倉庫増設４億80百万円、東京支店浦安センター倉庫改修80百万円であります。」
在庫保有能力や拠点機能の拡充に関連して、当年度に18億30百万円を投資し、滋賀営業所用地取得、賃貸倉庫増設、浦安センター倉庫改修を実施した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましても在庫調整等の売上原価の低減に努めたことにより増加いたしました。その結果、外部顧客への売上高は86億63百万円（前年同期比12.7％増）、セグメント利益は３億25百万円（前年同期比99.9％増）となりました。」
関東・東北エリアで在庫調整等による売上原価低減を継続し、セグメント利益が前年同期比99.9％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「損益面におきましては、売上高は減少したものの在庫販売における利益率の上昇により、営業利益33億28百万円（前年同期比5.6％増）、経常利益34億90百万円（前年同期比5.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益22億92百万円（前年同期比4.8％増）となりました。」
在庫販売における利益率の上昇により、売上高が前年同期比12.5％減少する一方で、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を上回った。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「関西・中京エリアでは、損益につきましては在庫調整等の売上原価の低減に努めたことにより増加いたしました。その結果、外部顧客への売上高は195億82百万円（前年同期比19.7％減）、セグメント利益は１億86百万円（前年同期比42.1％増）となりました。」
在庫調整等による売上原価低減を継続し、関西・中京エリアではセグメント利益が前年同期比42.1％増となった。一方、売上高は前年同期比19.7％減であり、効果は項目により異なると記載されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「在庫調整等の売上原価の低減に努めたことにより営業利益９億17百万円（前年同期比29.9％増）、経常利益９億86百万円（前年同期比28.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益６億59百万円（前年同期比32.0％増）となりました。」
在庫調整等による売上原価低減を実施し、営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保金につきましては、市況・需要動向に迅速に対応できる在庫体制の拡充や新しい拠点施設の整備などに有効に利用し」
市況や需要変動への対応手段として、在庫体制の拡充と拠点整備を挙げている。