エネルギー・環境分野を中心とする新規事業参入
FY2022-Q1に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-26。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1引き上げ有価証券報告書
「これらに加えて、脱炭素社会の実現に向けたエネルギー関連事業（陸上及び洋上風力発電、水素利活用、木質バイオマス発電、CCS等）、包括管理等のインフラマネジメント事業を成長させるとともに、インフラの維持管理へのAIの活用、地質調査のDX等の技術開発を推進し、当社グループの事業領域を広げて、企業理念である「大地と空間、人と社会の可能性を引き出し、未来を拓く」の実現を目指しております。」
エネルギー関連事業について、従来の洋上風力発電等に加えて陸上風力発電も明示し、対象領域を広げている。水素、木質バイオマス、CCS、インフラマネジメント、AI、地質調査DXによる事業領域拡大も継続している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「これらに加えて、脱炭素社会の実現に向けたエネルギー関連事業（洋上風力発電、水素利活用、木質バイオマス発電、CCSなど）、包括管理等のインフラマネジメント事業を成長させるとともに、インフラの維持管理へのAIの活用、地質調査のDXなどの技術開発を推進し、当社グループの事業領域を広げて事業規模の拡大を図り、企業理念である「大地と空間、人と社会の可能性を引き出し、未来を拓く」の実現を目指します。」
エネルギー・環境分野の成長施策について、洋上風力、水素、木質バイオマス、CCSなどの対象を具体化し、インフラマネジメント、AI、地質調査DXと併せて事業領域の拡大を掲げている。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年６月 大日本ダイヤコンサルタント株式会社が北の森グリーンエナジー株式会社（北海道上川郡下川町）の株式を取得（出資比率33.2％）」
エネルギー・環境分野への新規事業方針について、北の森グリーンエナジー株式会社への出資比率33.2％という具体的な投資実績を開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社の連結子会社である大日本ダイヤコンサルタント株式会社の事業活動は橋梁設計、地質・地盤の調査・解析にとどまらず、道路やまちづくりに対する調査・計画・設計・監理業務、自然災害に関する防災・減災に関する業務、官民連携による事業促進 PPP や Park－PFI、再生可能エネルギー分野のコンサルタント業務など、その業務領域の拡大にも取り組んでおります。」
再生可能エネルギー分野を含む業務領域の拡大に取り組んでいることを、株式会社ウエルアップの取得理由の説明でも再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「これらに加えて、脱炭素社会の実現に向けたエネルギー関連事業、包括管理等のインフラマネジメント事業を成長させるとともに、インフラの維持管理へのAIの活用、地質調査のDXなどの技術開発を推進し、当社グループの事業領域を広げて事業規模の拡大を図り、企業理念である「大地と空間、人と社会の可能性を引き出し、未来を拓く」の実現を目指します。」
従来のエネルギー・環境分野への新規参入方針を、脱炭素エネルギー、インフラマネジメント、AI活用、地質調査DXによる事業領域拡大へ組み替えている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「次世代の企業経営を見据えて、新規事業への参入を強化します。特に、エネルギー・環境分野をはじめ持続可能社会の構築に貢献する分野に注力します。」
エネルギー・環境分野など持続可能社会に貢献する新規事業への注力を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「次世代の企業経営を見据えて、新規事業への参入を強化します。特に、エネルギー・環境分野をはじめ持続可能社会の構築に貢献する分野に注力します。」
エネルギー・環境分野など持続可能社会の構築に貢献する新規事業への注力を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「次世代の企業経営を見据えて、新規事業への参入を強化します。特に、エネルギー・環境分野をはじめ持続可能社会の構築に貢献する分野に注力します。」
エネルギー・環境分野など持続可能社会に貢献する新規事業への注力を再掲している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「次世代の企業経営を見据えて、新規事業への参入を強化します。特に、エネルギー・環境分野をはじめ持続可能社会の構築に貢献する分野に注力します。」
新規事業の重点分野として、エネルギー・環境分野と持続可能社会の構築に貢献する分野を明示している。