報告セグメントの名称変更
FY2021-Q3に初出。10回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
東京通信グループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「なお、エンタメテック関連事業の成長に伴い、当中間連結会計期間より、セグメント区分を従来の「メディア事業」及び「プラットフォーム事業」の２区分から、「メディア事業」、「プラットフォーム事業」及び「ファンビジネス事業」の３区分へ変更しております。」
エンタメテック関連事業の量的重要性の増加に伴い、報告セグメントを従来の2区分からファンビジネス事業を加えた3区分へ再編した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「従来の「インターネットメディア事業」と「インターネット広告事業」を「メディア事業」に統合し、「プラットフォーム事業」と２つの報告セグメントに変更いたしました。」
メディア事業とプラットフォーム事業の2報告セグメントによる区分を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「従来の「インターネットメディア事業」と「インターネット広告事業」を「メディア事業」に統合し、「プラットフォーム事業」と２つの報告セグメントに変更いたしました。」
メディア事業とプラットフォーム事業の2報告セグメントによる区分を継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「従来の「インターネットメディア事業」と「インターネット広告事業」を「メディア事業」に統合し、「プラットフォーム事業」と２つの報告セグメントに変更いたしました。」
純粋持株会社体制への移行とパーパス制定に合わせ、従来の2事業をメディア事業へ統合し、報告セグメントをメディア事業とプラットフォーム事業の2区分に再編した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間より「その他」に含まれていた「スキルオン事業」、「ライブコマース事業」及び「ヘルスケア事業」につきまして、サービス内容を拡大しプラットフォームの提供形態になったため、報告セグメントを「プラットフォーム事業」に変更しております。」
従来のスキルオン事業・ヘルスケア事業に加え、ライブコマース事業もサービス内容の拡大を理由に「その他」から「プラットフォーム事業」へ変更された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間より、「スキルオン事業」及び「ヘルスケア事業」につきまして、サービス内容を拡大しプラットフォームの提供形態になったため、その事業特性や類似性・関連性に基づき、「その他」の区分より報告セグメントの「プラットフォーム事業」に変更しております。」
報告セグメントの名称変更に続き、スキルオン事業およびヘルスケア事業の区分を、サービス形態の変化を理由に「その他」から「プラットフォーム事業」へ変更した。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「また、第２四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を従来の「アプリ事業」を「インターネットメディア事業」と、「広告代理事業」を「インターネット広告事業」と変更しております。当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
第２四半期連結会計期間から、既存の報告セグメント名称を「インターネットメディア事業」「インターネット広告事業」へ変更した。会社は名称変更のみで、セグメント情報への影響はないとしている。