新株予約権行使による株式価値希薄化リスク
FY2020に初出。16回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-10-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- 2026-10-15顕在化業績予想の修正
「期末発行済株式数 (自己株式を含む) 2026年８月期 44,676,880株 2025年８月期 43,493,360株」
期末発行済株式数が前期末から1,183,520株増加した実績を記載しており、新株予約権行使等に伴う希薄化の発生を通期ベースで確認している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により合計819,840株が増加しており、希薄化リスクの一部が引き続き実際に発生している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年９月１日～2025年２月28日 （注） 新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により198,400株が増加し、希薄化リスクの一部が引き続き実際に発生している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、これらのストック・オプションによる潜在株式数は5,378,540株であり、発行済株式総数43,294,960株の12.4％に相当しております。」
新株予約権による潜在株式数と希薄化可能性を継続して開示している。当連結会計年度中には新株予約権の行使による81,760株の増加も記載されている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2024年３月１日～2024年５月31日 22,720 42,016,960 911 145,864 911 145,764 （注）１．新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
当第3四半期にも新株予約権の行使により22,720株が発行され、希薄化リスクの一部が実際に発生している。期末発行済株式数は43,246,960株となっている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「提出日現在発行数には、2024年１月１日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。」
2023年11月30日現在の発行済株式数20,986,080株に対し、提出日現在の発行数は20,997,120株となっており、提出日前の新株予約権行使による11,040株の発行が示されている。希薄化リスクの一部が引き続き実際に発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、これらのストック・オプションによる潜在株式数は2,743,920株であり、発行済株式総数20,986,080株の13.0％に相当しております。」
新株予約権による潜在株式数2,743,920株、発行済株式総数に対する13.0％の希薄化可能性を記載している。また、当連結会計年度中に新株予約権行使により47,200株が増加している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年３月１日～2023年５月31日 （注） 3,200 20,986,080 411 144,886 411 144,786 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期にも新株予約権の行使により3,200株が発行され、希薄化リスクの一部が実際に発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年12月１日～2023年２月28日 （注） 4,000 20,982,880 4,886 144,475 4,886 144,375 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期にも新株予約権の行使により4,000株が発行され、希薄化リスクの一部が実際に発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年９月１日～2022年11月30日 （注）２ 40,000 20,978,880 4,628 144,217 4,628 144,117 （注）２．新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期に新株予約権の行使により40,000株が発行され、希薄化リスクの一部が実際に発生している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2022年3月1日から5月31日までに新株予約権の行使により3,440株が発行され、希薄化リスクの一部が実際に発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年12月１日～2022年２月28日 （注２） 34,400 10,424,080 6,270 136,301 6,270 136,301 （注）２．新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期にも新株予約権の行使により34,400株が発行され、希薄化リスクの一部が実際に発生したことを記載している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年９月１日～2021年11月30日 （注）２ 2,800 5,194,840 63 130,030 63 129,930 （注）２．新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期にも新株予約権の行使により2,800株が発行され、希薄化リスクの一部が実際に発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「普通株式の増加の内訳は、次のとおりであります。 新株予約権の権利行使による増加 18,640株」
新株予約権の行使により当事業年度中に18,640株が実際に増加した。期末時点の潜在株式数は594,680株、発行済株式総数の11.5％と記載されている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 1,200株 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により1,200株が実際に発行され、従来開示していた潜在株式による希薄化リスクの一部が発生している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当事業年度末現在、これらのストック・オプションによる潜在株式数は710,320株であり、発行済株式総数5,173,400株の13.7％に相当しております。」
ストック・オプションの行使に伴う希薄化可能性を、潜在株式数と発行済株式数に対する割合で数値化している。