転職市場の悪化と求人倍率低下
FY2020-Q3に初出。18回の記載のうち12回が「後退」で、最初の「後退」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
TWOSTONE&Sonsがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。20社中13社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1後退有価証券報告書
「採用のみならず、リスキリングを含む人材育成・再配置の重要性が高まり、国内の労働市場においても高水準の人材需要が継続しております。」
人材市場について、従来の求人倍率低下・先行き不透明という説明から、高水準の人材需要が継続しているとの説明へ変化している。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「このような経済状況のもと、国内の人材市場については緩やかな回復傾向が続いており、厚生労働省調査による2024年11月の有効求人倍率は1.25倍となりました。」
人材市場について、緩やかな回復傾向が続いているとし、有効求人倍率1.25倍を示している。従来の市場悪化・先行き不透明という説明から、回復傾向の記載を継続している。 - FY2024後退有価証券報告書
「このような経済状況のもと、国内の人材市場については安定値を推移しており、厚生労働省調査による2024年８月の有効求人倍率は1.24倍となりました。」
従来の有効求人倍率低下・先行き不透明という説明から、人材市場は安定しているとの説明に変化している。 - FY2024-Q3後退有価証券報告書
「このような経済状況のもと、国内の人材市場については緩やかな回復傾向が続いており、厚生労働省調査による2024年３月の有効求人倍率は1.28倍となりました。」
人材市場の緩やかな回復傾向を継続して記載している。有効求人倍率は2023年12月の1.27倍から2024年3月には1.28倍となった。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「国内の人材市場については緩やかな回復傾向が続いており、厚生労働省調査による2023年12月の有効求人倍率は1.27倍となりました。」
人材市場の緩やかな回復傾向を継続して記載している。有効求人倍率は1.27倍で、前四半期記載の1.28倍からわずかに低下している。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「国内の人材市場については緩やかな回復傾向が続いており、厚生労働省調査による2023年11月の有効求人倍率は1.28倍となりました。」
人材市場について緩やかな回復傾向が続いているとし、有効求人倍率1.28倍を示している。従来の急速な低下・先行き不透明という説明から、回復傾向の説明を継続している。 - FY2023後退有価証券報告書
「国内の人材市場については緩やかな回復傾向が続いており、厚生労働省調査による2023年８月の有効求人倍率は1.29倍となりました。」
人材市場について、緩やかな回復傾向が続いているとし、有効求人倍率1.29倍を示している。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「国内の人材市場については緩やかな回復が見られ、厚生労働省調査による2023年５月の有効求人倍率が前年同月比で0.07ポイント上昇し、1.32倍となりました。（※2022年５月は1.25倍）」
人材市場について緩やかな回復が続いているとし、有効求人倍率も前年同月比で上昇したと記載している。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「国内の人材市場については緩やかな回復が見られ、厚生労働省調査による2023年２月の有効求人倍率が前年同月比で0.13ポイント上昇し、1.34倍となりました。（※2022年２月は1.21倍）」
人材市場について緩やかな回復が続いているとし、有効求人倍率も前年同月比で上昇したと記載している。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「国内の人材市場については緩やかな回復が続いており、厚生労働省調査による2022年11月の有効求人倍率が前年同月比で0.2ポイント上昇し、1.35倍となりました。（※2021年11月は1.15倍）」
従来の有効求人倍率低下・先行き不透明という説明から、2022年11月の有効求人倍率1.35倍、前年同月比0.2ポイント上昇、緩やかな回復継続という説明に変化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「国内の人材市場については新型コロナウイルス感染拡大後に有効求人倍率が急速に低下しましたが、先行きは依然として不透明な状況にあります。」
有効求人倍率の急速な低下と人材市場の先行き不透明感を引き続き記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「国内の人材市場については新型コロナウイルス感染拡大後に有効求人倍率が急速に低下しましたが、先行きは依然として不透明な状況にあります。」
有効求人倍率の急速な低下と、人材市場の先行き不透明感を引き続き記載している。 - FY2021後退有価証券報告書
「国内の人材市場については、厚生労働省調査による2021年７月の有効求人倍率が1.15倍を記録しており、2020年10月以降の人材需要は緩やかな回復傾向にあります。」
有効求人倍率を1.15倍と示し、2020年10月以降の人材需要が緩やかに回復しているとの説明を継続している。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「国内の人材市場については、厚生労働省調査による2021年３月の有効求人倍率が1.10倍を記録しており、2020年10月以降の人材需要は緩やかな回復傾向にあります。」
有効求人倍率を1.10倍と示し、2020年10月以降の人材需要が緩やかな回復傾向にあると記載しており、従来の急速な低下・先行き不透明という説明から一部改善を示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「国内の人材市場については新型コロナウイルス感染拡大後に有効求人倍率が急速に低下しており、先行きは依然として不透明な状況にあります。」
有効求人倍率の急速な低下と人材市場の先行き不透明感を引き続き記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「国内の人材市場については新型コロナウイルス感染拡大後に有効求人倍率が急速に低下しましたが、先行きは依然として不透明な状況にあります。」
有効求人倍率の急速な低下と人材市場の先行き不透明感を引き続き記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「国内の人材市場も新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大後に有効求人倍率が急速に低下しました。」
転職市場について、求人倍率の急速な低下を明示しており、前四半期の低下傾向から悪化の説明が強まっている。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「2020年５月の転職有効求人倍率が2.03倍（前月比△0.55pt、前年同月比△0.50pt）となっております。またその中でも、技術系（IT・通信）の職種では8.64倍（前月比△2.07pt、前年同月比△1.08pt）と、前月より低い水準になっている」
転職市場全体およびIT・通信職種の求人倍率が前月・前年同月比で低下したことを示している。