経営統合・他行連携によるコストシナジー
FY2019-Q3に初出。8回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに91社。
- FY2024前進有価証券報告書
「2023年度のシナジー効果（経営統合関連費用などのマイナス要因も含めたネットでの効果額）は、2018年10月に策定した当初計画を42億円上回る102億円となりました。」
2023年度のシナジー効果は102億円となり、当初計画を42億円上回った。2018年度以降の累計も2023年度までに159億円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度のシナジー効果（経営統合関連費用などのマイナス要因も含めたネットでの効果）は、2018年10月に策定した当初計画を38億円上回る80億円となりました。経営統合した2018年度から2025年度までのシナジー効果（累計）は、当初計画の170億円を大きく上回る220億円以上となる見通しです」
2022年度のシナジー効果は80億円となり、当初計画を38億円上回った。2018年度から2025年度の累計見通しは220億円以上である。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年度の経営統合によるシナジー効果は、当初計画を46億円上回る67億円となりました。また、2018年度から2025年度までのシナジー効果の累計は、当初計画の170億円を大きく上回る220億円以上となる見通しです。」
2021年度のシナジー効果は67億円となり、計画を46億円上回った。2018年度から2025年度の累計見通しも220億円以上へ拡大した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「経常利益は、株式等関係損益が31億円減少したものの、連結粗利益の増益に加え、銀行合併に伴うコストシナジーの発揮により営業経費が28億円減少したこと等により、前年同期比５億円増益の114億円となりました。」
銀行合併に伴うコストシナジーの発揮により営業経費が前年同期比28億円減少し、経常利益は前年同期比5億円増益となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「一方、両行合併に伴う経営統合関連費用等のマイナスシナジーが67億円となったことから、当連結会計年度におけるシナジー効果合計はマイナス22億円となりましたが、トップラインシナジーの発揮に加え、経費削減に取り組んだ結果、当初計画を５億円上回る実績となりました。2021年度以降はマイナスシナジーが大幅に減少し、単年度におけるシナジー効果合計はプラスへ転換するとともに、2018年度から2025年度までの累計でプラス170億円とする計画に対しても、これを大きく上回る見通しです。」
2020年度のシナジー効果合計はマイナス22億円だったものの当初計画を5億円上回り、2021年度以降の単年度黒字化と累計170億円超の見通しを示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「経営統合関連費用等のマイナス要因を含めた、今年度におけるシナジー効果全体の実績は、当初計画のマイナス20億円を29億円上回るプラス８億円となりました。」
経営統合関連費用を含むシナジー効果が、当初のマイナス20億円計画からプラス8億円の実績となり、コスト・収益面の進展を報告している。 - FY2019前進有価証券報告書
「このような環境認識のもと、当社は、第一次中期経営計画において、当期（当社設立後の2018年10月～2019年３月）を最重要期間と位置付け、「スタートアップ１８０（いち・はち・まる）」として、当社グループ役職員が一丸となり、経営統合による相乗効果の早期発揮に向けた諸施策を迅速かつ集中的に実施してまいりました。」
経営統合の初期期間を最重要期間と位置付け、相乗効果の早期発揮に向けた施策を集中的に実施した。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「経営統合・他行連携によるコスト削減（コストシナジーの発揮）を図り、経営の効率化を実現してまいります。」
経営統合と他行連携をコスト削減及びシナジー発揮の手段として示している。