人財力・組織力の強化
FY2019-Q3に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
- FY2026前進有価証券報告書
「これらの取組などを通じて、グループ会社社長や銀行本部部長、支店長に女性が32名就任するなど、育成の成果が着実に現れております。」
人的資本経営について、女性取締役育成プログラム、DE&I、人財育成投資、専門資格取得などの施策を展開し、女性の主要職位就任32名や女性管理職比率26.8％などの実績を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、心理的・身体的ウェルビーイングを実現するとともに、顧客や地域の信頼に応えるために自律的に行動するポジティブな組織風土の醸成によるエンゲージメント向上を図り」
人的資本経営について、ウェルビーイング、エンゲージメント、専門性・多様性を含む第三次中期経営計画の人財戦略へ展開している。人的資本価値向上委員会を2024年７月に新設する計画も示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、第二次中期経営計画（2021年４月～2024年３月）では、当社グループの最重要経営課題を「収益力の強化」、「経営の効率化」、「健全性の維持・向上」の３点とし、これらの実現に向けた５つの基本戦略、Ⅰ「シナジー効果の発揮」、Ⅱ「生産性の飛躍的向上」、Ⅲ「人的資本経営の実践」、Ⅳ「リスクマネジメントの深化」、Ⅴ「サステナビリティ経営の実践」に、当社グループの総力をあげて取り組んでまいりました結果、」
人財力・組織力の強化に関連する「人的資本経営の実践」を、第二次中期経営計画の基本戦略として引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、第二次中期経営計画（2021年４月～2024年３月）では、当社グループの最重要経営課題を「収益力の強化」、「経営の効率化」、「健全性の維持・向上」の３点とし、これらの実現に向けた５つの基本戦略、Ⅰ「シナジー効果の発揮」、Ⅱ「生産性の飛躍的向上」、Ⅲ「人的資本経営の実践」、Ⅳ「リスクマネジメントの深化」、Ⅴ「サステナビリティ経営の実践」に、当社グループの総力をあげて取り組んでまいりました結果、」
2023年度から「人財力の育成・強化」から変更された「人的資本経営の実践」を、第二次中期経営計画の基本戦略として引き続き記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2023年度より中期経営計画の戦略Ⅲ「人財力の育成・強化」を「人的資本経営の実践」に変更し、人財（人的資本）に対する取り組みを強化してまいります」
従来の「人財力の育成・強化」を「人的資本経営の実践」へ改称し、組織総合力・人財力・職場環境の3視点、D&I、コンサルティング能力向上、エンゲージメント、健康経営などを体系化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、第二次中期経営計画（2021年４月～2024年３月）では、当社グループの最重要経営課題を「収益力の強化」、「経営の効率化」、「健全性の維持・向上」の３点とし、これらの実現に向けた５つの基本戦略、Ⅰ「シナジー効果の発揮」、Ⅱ「生産性の飛躍的向上」、Ⅲ「人財力の育成・強化」、Ⅳ「リスクマネジメントの深化」、Ⅴ「サステナビリティ経営の実践」に、当社グループの総力をあげて取り組んでまいりました結果、」
人財力・組織力の強化に関連する「人財力の育成・強化」を、第二次中期経営計画の基本戦略として引き続き掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「本年度からスタートした第二次中期経営計画（2021年４月～2024年３月）では、当社グループの最重要経営課題を「収益力の強化」、「経営の効率化」、「健全性の維持・向上」の３点とし、これらの実現に向けた４つの基本戦略、Ⅰ「シナジー効果の発揮」、Ⅱ「生産性の飛躍的向上」、Ⅲ「人財力の育成・強化」、Ⅳ「リスクマネジメントの深化」に、当社グループの総力をあげて取り組んでまいりました結果、」
人財力・組織力の強化を、第二次中期経営計画の「人財力の育成・強化」として引き続き掲げている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「第二次中期経営計画では、最重要経営課題を「収益力の強化」、「経営の効率化」、「健全性の維持・向上」の３点とし、これらの実現に向けた４つの基本戦略、Ⅰ「シナジー効果の発揮」、Ⅱ「生産性の飛躍的向上」、Ⅲ「人財力の育成・強化」、Ⅳ「リスクマネジメントの深化」に取り組んでおります。」
人財力・組織力の強化は、第二次中期経営計画において「人財力の育成・強化」として再整理されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「2018年10月に「融和促進会議」を設置し、当社グループの組織融和に向けた取り組みを促進しているほか、2018年11月より両行の隣接店を「パートナー店」とする制度を導入し、両行の営業店における相互支援・協力体制を強化してまいりました。また、両行行員を対象とした休日・夜間の合同セミナーを計38回開催したほか、2019年４月１日付の人事異動にて、両行営業店の支店長及び副支店長を対象とした人材交流を実施するなど、組織融和に向けた取り組みを積極的に進めてまいりました。」
融和促進会議、パートナー店制度、合同セミナー38回、人材交流を通じて組織融和を具体化した。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「人財力・組織力の強化と、ガバナンス・リスクマネジメントの高度化を通じて」
グループ管理態勢高度化の構成要素として、人財力・組織力の強化を掲げている。