各国の景気・購買意欲低下による二輪車・四輪車需要減少
FY2016に初出。32回の記載のうち22回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載は2026-08-07。
テイ・エス テックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。72社中40社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに14社。
- 2026-08-07顕在化決算
「売上収益 為替効果はありましたが、主要顧客向けの減産影響等により減収となりました。」
中国セグメントで主要顧客向けの減産影響が実際の減収として現れ、需要減少リスクの発現が継続した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「2026年３月期は、中国や東南アジア各国において中国自動車メーカーのシェア拡大を背景に市場構造の変化が加速したほか、米国では政策転換を受けて自動車メーカー各社がEV戦略の見直しを迫られるなど、事業環境の不透明感が高まりました。」
市場構造の変化、中国自動車メーカーのシェア拡大、米国のEV戦略見直しを新たな需要環境の不透明要因として具体化した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2025年４月１日～2025年９月30日）における連結業績は、機種構成の良化はありましたが、為替影響や主に米州及びアジア地域における主要客先向けの減産影響等により、売上収益は2,071億35百万円と前年同期に比べ、為替影響（△71億95百万円）を含み155億69百万円（7.0％）の減収となりました。」
米州及びアジア地域の主要客先向け減産が実際の業績に影響し、連結売上収益は前年同期比7.0％減となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2025年３月期は、依然として続く中国市場における日系自動車メーカーの販売不振に加え、各地域での物価高騰や人件費の上昇など、製造コストの上昇局面が続きました。また、世界的なEVシフトの減速を受けた自動車メーカーの開発計画見直しなど、先行きが不透明な状況が続いています。」
中国市場での日系自動車メーカーの販売不振が継続し、EVシフト減速に伴う開発計画見直しなど、従来の需要変動リスクに関係する不透明要因を追加している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替換算効果や機種構成の良化はありましたが、減産影響等により減収となりました。」
中国セグメントで減産影響等が実際に発生し、売上収益は前年同期比18.9％減、営業利益は19.9％減となった。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「部品売上の増加はありましたが、減産影響等により減収となりました。」
中国地域では減産影響等が実際に発生し、売上収益は前年同期比22.6％減、営業利益は41.2％減となった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減産影響等により減収となりました。」
中国セグメントで減産影響等が実際に発生し、売上収益は前年同期比36.3％減となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2023年４月１日～2023年６月30日）における連結業績は、中国地域等での減産影響はありましたが、米州地域での段階的な部品供給不足の解消による増産効果や為替換算効果等により、売上収益は931億90百万円と前年同期に比べ111億44百万円（13.6％）の増収となりました。」
中国地域等の減産が当第1四半期の事業環境・業績に実際に影響したと記載している。一方、米州の供給不足解消等により全体では増収となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「2023年３月期は、中国での新型コロナウイルス感染症によるロックダウン影響や半導体供給不足による自動車メーカーでの減産など、当グループの受注台数減少につながる厳しい状況となりました。」
中国ロックダウンと半導体供給不足による自動車メーカーの減産が、当期の受注台数減少につながる実績要因として記載された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「半導体供給不足を受けた客先の減産影響等はありましたが、為替換算効果や機種構成の良化等により売上収益は3,024億73百万円と前年同期に比べ444億37百万円（17.2％）の増収となりました。」
半導体供給不足を受けた客先の減産が当第3四半期累計期間にも実際に発生した。一方、為替換算効果等により連結売上収益は前年同期比17.2％増となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「サプライチェーンの混乱を受けた客先の減産影響等はありましたが、為替換算効果や機種構成の良化等により売上収益は1,969億78百万円と前年同期に比べ254億46百万円（14.8％）の増収となりました。」
サプライチェーン混乱を受けた客先の減産が当第2四半期累計期間にも実際に発生した。一方、為替換算効果等により売上収益は前年同期比14.8％増となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2022年４月１日～2022年６月30日）における連結業績は、為替効果等はありましたが部品供給不足や中国でのロックダウン影響等によるサプライチェーンの混乱を受けた客先の減産影響等により、売上収益は820億45百万円と前年同期に比べ84億19百万円（9.3％）の減収となりました。」
部品供給不足、中国でのロックダウン、サプライチェーン混乱および客先減産が実際に発生し、売上収益は前年同期比9.3％減となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の受注高および受注残高は、半導体供給不足や中国でのロックダウン等による自動車市場におけるサプライチェーンの混乱を受けた客先の減産影響等により大きく減少しています。」
市場環境・購買需要の変化に関するリスクが、半導体不足、ロックダウン、客先減産、受注高10.9％減および受注残高45.6％減として実際に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車市場におけるサプライチェーンの混乱を受けた客先の減産影響等により、売上収益は2,580億36百万円と前年同期に比べ49百万円（0.0％）の減収となりました。」
サプライチェーン混乱を受けた客先の減産が実際に発生し、連結売上収益の減収要因となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「アジアを中心とした新型コロナウイルス感染症によるロックダウンや半導体供給不足等により生じた、サプライチェーンの混乱を受けた客先の減産影響はありましたが、前第１四半期連結累計期間における米州、アジア・欧州セグメントでの工場稼働停止の解消や、為替効果等により、売上収益は1,715億32百万円と前年同期に比べ150億75百万円（9.6％）の増収となりました。」
ロックダウン、半導体供給不足、サプライチェーン混乱に伴う客先の減産が当期の事業環境・業績要因として実際に発生した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
各国の景気・購買意欲低下による需要減少リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「期初は政府主導の操業制限など、各国で生産活動自体が抑制され、厳しいスタートとなった一方、期中には、中国での急速な景気回復や、各国での稼働停止に対する挽回生産など、回復の兆しが見られました。」
新型コロナウイルス感染症による操業制限・工場停止と、地域別の需要・生産変動が当期の業績環境として実際に発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2020年４月１日～2020年12月31日）における連結業績は、中国セグメントでの増産はありましたが、第１四半期連結会計期間に生じた新型コロナウイルス感染拡大を受けた米州、アジア・欧州セグメントでの工場稼働停止や日本セグメントでの減産等により、売上収益は2,580億85百万円と前年同期に比べ252億65百万円（8.9％）の減収となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大に伴う工場稼働停止・減産が、当第3四半期累計期間の売上収益8.9％減として実際に発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2020年４月１日～2020年９月30日）における連結業績は、中国セグメントでの増産はありましたが、第１四半期連結会計期間に生じた新型コロナウイルス感染拡大を受けた米州、アジア・欧州セグメントでの工場稼働停止や日本セグメントでの減産等により、売上収益は1,564億57百万円と前年同期に比べ353億34百万円（18.4％）の減収となりました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う工場稼働停止・減産が、当第２四半期累計期間の減収として実際に発生したと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
各国の景気・購買意欲低下による需要減少リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「中国やインドでの新車販売台数が大きく落ち込みましたが、減速傾向であった中国市場にあっても主要客先をはじめとする日系自動車メーカーのシェア拡大が見られました。加えて、第４四半期以降は新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大に伴い、自動車市場においても工場の稼働停止や大幅な減産等、大きな影響が生じました。」
中国・インドの需要減少に加え、新型コロナウイルス感染症による工場停止・大幅減産が実際の市場・業績影響として発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「これは、主要客先からの受注台数減少や為替換算影響等により営業債権及びその他の債権が減少、及び定期預金の減少等によりその他の金融資産（流動）が減少したものの、四半期利益の計上等により現金及び現金同等物が増加したことが主な要因です。」
主要客先からの受注台数減少が営業債権等の減少要因として実際に発生した。また、アジア・欧州セグメントを中心とした減産影響も売上収益の減収要因として記載されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における資産合計は、3,555億65百万円と前連結会計年度末に比べ27億円の減少となりました。これは、四半期利益の計上等により現金及び現金同等物が増加したものの、為替換算影響や主要客先からの受注台数減少等により営業債権及びその他の債権が減少したこと、及び定期預金の減少や保有株式の時価評価による減少等によりその他の金融資産が減少したことが主な要因です。」
主要客先からの受注台数減少が営業債権等の減少要因として実際に発生したと記載されている。資産合計も前期末比27億円減少した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
各国の景気・購買意欲低下による需要減少リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「四輪車市場の需要動向は、日本やアジア各国で拡大を見せましたが、米国では前年並み、中国では前年を下回るなど、米中二大市場の変化により厳しい市場環境となりました。」
中国市場の需要減少や中国経済の減速が実際の受注台数・生産台数減少として記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
各国の景気・購買意欲低下による需要減少リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
各国の景気・購買意欲低下による需要減少リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
各国の景気・購買意欲低下による需要減少リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらの国々における経済の低迷や、物価等の動向による消費者の購買意欲の低下は、二輪車及び四輪車の販売減少につながり、当グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
各国の景気低迷や購買意欲低下による二輪車・四輪車需要減少のリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの国々における経済の低迷や、物価等の動向による消費者の購買意欲の低下は、二輪車及び四輪車の販売減少につながり、当グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新興国を中心とする受注台数減少を含む市場環境リスク。