為替変動による業績・換算影響
FY2016に初出。36回の記載のうち27回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中72社が悪化側に。
- 2026-08-07顕在化決算
「為替効果（90億96百万円）」
為替効果が当四半期の増収要因として実績に反映された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「米ドルに対して１％円高 △126 中国元に対して１％円高 11」
1％円高時の税引前利益感応度について、米ドルは前期の△86百万円から△126百万円へ拡大した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「為替影響（△71億95百万円）を含み155億69百万円（7.0％）の減収となりました。」
為替影響が当中間期の売上収益を71億95百万円押し下げる要因として実際に現れ、営業利益にも6億09百万円の影響があった。平均為替レートは米ドル・円が152.8円から146.0円、中国元・円が21.2円から20.3円へ変動した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「米ドルに対して１％円高 △86 中国元に対して１％円高 0」
1％円高時の税引前利益感応度について、米ドルは前期の30百万円から86百万円へ影響額が拡大した。一方、中国元の影響は0百万円と開示した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2024年４月１日～2024年９月30日）における連結業績は、為替換算効果に加え、米州や日本での増産効果や機種構成の良化等により、売上収益は2,227億５百万円と前年同期に比べ203億92百万円（10.1％）の増収となりました。 ※USドル/円 平均為替レート・・・前中間期：141.1円⇒当中間期：152.8円 中国元/円 平均為替レート・・・前中間期：19.8円⇒当中間期：21.2円」
米ドル・中国元の平均為替レートが変動し、為替換算効果が当中間期の増収要因として実際に現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2023年４月１日～2023年12月31日）における連結業績は、米州地域を中心とした金型売上の減少はありましたが増産効果や為替換算効果等により、売上収益は3,294億97百万円と前年同期に比べ270億23百万円（8.9％）の増収となりました。」
為替換算効果が実際に増収要因となり、米ドル／円平均為替レートは前年同期の136.5円から143.3円へ変動した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2023年４月１日～2023年９月30日）における連結業績は、米州地域を中心とした金型売上の減少はありましたが為替換算効果や部品売上の増加等により、売上収益は2,023億12百万円と前年同期に比べ53億33百万円（2.7％）の増収となりました。」
為替換算効果が実際に増収要因となり、米ドル／円平均為替レートは前年同期の134.0円から141.1円へ変動した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2023年４月１日～2023年６月30日）における連結業績は、中国地域等での減産影響はありましたが、米州地域での段階的な部品供給不足の解消による増産効果や為替換算効果等により、売上収益は931億90百万円と前年同期に比べ111億44百万円（13.6％）の増収となりました。 ※USドル/円 平均為替レート・・・前第１四半期：129.7円⇒当第１四半期：137.5円 中国元/円 平均為替レート・・・前第１四半期：19.6円⇒当第１四半期：19.6円」
為替換算効果が増収要因として実際に現れ、米ドル・円の平均為替レートも前年同期から変動した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度末及び当連結会計年度末に保有する金融商品について、日本円が米ドルまたは中国元に対して１％円高になった場合の税引前利益に与える影響は、以下のとおりです。米ドルに対して１％円高 △30 中国元に対して１％円高 △4」
為替変動の影響が継続しており、1％円高時の税引前利益感応度を米ドル30百万円、中国元4百万円として開示した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「半導体供給不足を受けた客先の減産影響等はありましたが、為替換算効果や機種構成の良化等により売上収益は3,024億73百万円と前年同期に比べ444億37百万円（17.2％）の増収となりました。 ※USドル/円 平均為替レート・・・前第３四半期：111.1円⇒当第３四半期：136.5円 中国元/円 平均為替レート・・・前第３四半期： 17.3円⇒当第３四半期： 19.9円」
米ドル・中国元の平均為替レートが前年同期から変動し、為替換算効果が売上収益の増収要因として実際に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「※USドル/円 平均為替レート・・・前第２四半期：109.8円⇒当第２四半期：134.0円 中国元/円 平均為替レート・・・前第２四半期： 17.0円⇒当第２四半期： 19.9円」
米ドル・中国元の平均為替レートが前年同期から大きく変動し、為替換算効果が売上収益の増収要因として実際に現れた。金融収益では為替差益614百万円も計上している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「為替効果等はありましたが部品供給不足や中国でのロックダウン影響等によるサプライチェーンの混乱を受けた客先の減産影響等により、売上収益は820億45百万円と前年同期に比べ84億19百万円（9.3％）の減収となりました。 ※USドル/円 平均為替レート・・・前第１四半期：109.5円⇒当第１四半期：129.7円 人民元/円 平均為替レート・・・前第１四半期：17.0円⇒当第１四半期：19.6円」
米ドル・人民元の平均為替レートが変動し、為替効果が売上収益およびセグメント損益に実際に影響した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上収益は、自動車市場におけるサプライチェーンの混乱を受けた客先の減産影響はありましたが、機種構成の良化や為替換算効果等により、3,499億58百万円と前連結会計年度に比べ38億９百万円（1.1％）の増収となりました。USドル/円平均為替レート・・・前連結会計年度累計平均：106.1円⇒当連結会計年度累計平均：112.4円」
為替換算効果が増収要因となる一方、平均為替レートの変動が通期業績に実際に影響している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算効果はありましたが、自動車市場におけるサプライチェーンの混乱を受けた客先の減産影響等により減収となりました。」
中国セグメントでは為替換算効果が増収要因となった一方、為替変動が引き続き業績に影響している。米ドル／円平均為替レートは106.1円から111.1円、人民元／円は15.4円から17.3円へ変動した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「アジアを中心とした新型コロナウイルス感染症によるロックダウンや半導体供給不足等により生じた、サプライチェーンの混乱を受けた客先の減産影響はありましたが、前第１四半期連結累計期間における米州、アジア・欧州セグメントでの工場稼働停止の解消や、為替効果等により、売上収益は1,715億32百万円と前年同期に比べ150億75百万円（9.6％）の増収となりました。」
米ドル／円平均為替レートが106.9円から109.8円、人民元／円が15.3円から17.0円へ変動し、為替効果が増収要因として実際に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 231」
当第1四半期に為替差損231百万円を計上し、為替変動が金融費用に実際に影響したと開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当グループは、主要通貨間における為替予約などの為替ヘッジ取引を行い、外貨建取引における為替相場の変動リスクを最小化しています。」
為替ヘッジを継続し、米ドル・人民元の為替変動リスクを管理している。1％円高時の税引前利益影響は米ドル26百万円、人民元17百万円。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「資本合計は、2,734億77百万円と前連結会計年度末に比べ10億74百万円の減少となりました。これは、四半期利益の計上により利益剰余金が増加したものの、円高による為替換算影響等によりその他の資本の構成要素が減少したことが主な要因です。」
円高による為替換算影響が、その他の資本の構成要素および資本合計の減少要因として実際に発生した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「為替換算影響はありましたが、増産および機種構成の良化により増収となりました。」
中国セグメントで為替換算影響が引き続き業績に影響したと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結業績は、新型コロナウイルス感染症影響等による減産や為替影響により、売上収益は3,596億82百万円と前連結会計年度に比べ523億89百万円（12.7％）の減収となりました。」
為替影響が減産影響等とともに通期の減収要因として実際に発生した。1％円高時の税引前利益影響は米ドル△30百万円、中国元△14百万円。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における連結業績は、中国セグメントでの増産効果やその他セグメントでの機種構成の良化はありましたが、アジア・欧州セグメントを中心とした減産影響、部品売上や金型売上の減少及び為替影響等により、売上収益は2,833億51百万円と前年同期に比べ249億３百万円（8.1％）の減収となりました。※USドル/円 平均為替レート・・・前第３四半期：111.2円⇒当第３四半期：108.7円 人民元/円 平均為替レート・・・前第３四半期：16.6円⇒当第３四半期：15.6円」
為替影響が減産影響等とともに第3四半期累計期間の減収要因として実際に発生している。平均為替レートも前年同期から変動している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2019年４月１日～2019年９月30日）における連結業績は、減産影響や機種構成の変化、部品売上や金型売上の減少及び為替影響等により、売上収益は1,917億91百万円と前年同期に比べ105億49百万円（5.2％）の減収となりました。」
為替影響が減産影響等とともに上期の減収要因として実際に発生した。米ドル／円平均為替レートは110.3円から108.6円、人民元／円は16.8円から15.7円へ変動した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2019年４月１日～2019年６月30日）における連結業績は、増産効果はありましたが、金型売上の減少及び為替影響等により、売上収益は1,007億22百万円と前年同期に比べ29億69百万円（2.9％）の減収となりました。」
為替影響が当四半期の売上収益の減収要因として実際に発生した。平均為替レートは米ドル／円が109.1円から109.9円、人民元／円が17.1円から16.1円へ変動している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「前期同様の基準で売上収益を算定した場合、日本セグメントを中心とした新機種の立ち上がり等による主要客先からの受注台数の増加はありましたが、中国、アジア・欧州セグメントでの受注台数の減少や米州セグメントの金型売上の減少、為替影響等により、売上収益は4,652億46百万円と前連結会計年度に比べ142億43百万円（3.0％）の減収となりました。USドル/円平均為替レート・・・前連結会計年度累計平均：110.8円⇒当連結会計年度累計平均：110.9円」
為替影響が通期の売上収益に影響したことを記載している。為替感応度は米ドル1％円高で税引前利益△23百万円、中国元1％円高で△19百万円。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「前期同様の基準で売上収益を算定した場合、日本、米州セグメントを中心とした新機種の立ち上がり等による主要客先からの受注台数の増加はありましたが、中国、アジア・欧州セグメントでの受注台数の減少や米州セグメントの金型売上の減少、為替影響等により、売上収益は3,479億53百万円と前年同期に比べ35億６百万円（1.0％）の減収となりました。※USドル/円 平均為替レート・・・前第３四半期：111.7円⇒当第３四半期：111.2円 人民元/円 平均為替レート・・・前第３四半期： 16.6円⇒当第３四半期： 16.6円」
為替影響が売上収益の減収要因として実際に発生しており、米ドル・円の平均為替レートも前年同期から変動している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「主要客先からの受注台数の増加や機種構成の良化、他販※売上の増加はありましたが、金型売上の減少や為替換算影響により微減となりました。 ※USドル/円 平均為替レート・・・前第２四半期：111.1円⇒当第２四半期：110.3円 人民元/円 平均為替レート・・・前第２四半期： 16.4円⇒当第２四半期： 16.8円」
為替換算影響が米州セグメントの売上収益を押し下げる要因となり、為替変動が当期業績に実際に影響している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「※USドル/円 平均為替レート・・・前第1四半期：111.1円⇒当第1四半期：109.1円 人民元/円 平均為替レート・・・前第1四半期： 16.2円⇒当第1四半期： 17.1円」
米州では為替換算影響が減収要因となる一方、中国・アジア・欧州では為替換算効果が増収要因となった。為替変動が当四半期の業績に実際に影響している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の売上収益は、主要客先からの受注台数の増加や機種構成の良化に加え、円安による為替換算効果等により、4,794億90百万円と前連結会計年度に比べ536億96百万円（12.6％）の増収となりました。※ USドル/円平均為替レート・・・前連結会計年度累計平均：108.4円⇒当連結会計年度累計平均：110.8円」
前期の円高影響とは反対に、当期は円安による為替換算効果が増収要因となった。為替変動リスク自体は継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における連結業績は、主要客先からの受注台数の増加や機種構成の良化に加え、米州セグメントでの新機種金型の売上や円安による為替効果※等により、売上収益は3,514億60百万円と前年同期に比べ403億87百万円（13.0％）の増収となりました。」
前期の円高影響とは反対に、当四半期累計期間も円安による為替効果が増収要因として示されている。為替変動リスク自体が解消したとの記載はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間・・・USドル/円：111.1円、人民元/円：16.4円」
前期の円高影響に対し、当上期も円安による為替効果が増収要因として示され、為替影響の方向反転が続いている。 - FY2018-Q1為替影響の方向反転有価証券報告書
「また、新機種金型の売上や、円安による為替効果※等により、売上収益は1,081億82百万円と前年同期に比べ43億65百万円（4.2％）の増収となりました。※USドル/円 平均為替レート・・・前第１四半期：108.0円⇒当第１四半期：111.1円」
前期に円高が減収要因となったのに対し、当四半期は円安が増収要因となり、為替影響の方向が反転している。為替変動リスク自体が解消・低減したとの記載はない。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上収益は、主要客先からの受注台数の増加があったものの、円高による為替換算影響等により、4,257億94百万円と前連結会計年度に比べ329億37百万円（7.2％）の減収となりました。」
円高による為替換算影響が通期の減収要因として実際に発生した。平均為替レートは120.1円から108.4円へ円高方向に変動している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における連結業績は、米州地域を除く各セグメントにおいて受注台数は増加したものの、円高による為替影響等により、売上収益は3,110億73百万円と前年同期に比べ316億86百万円（9.2％）の減収となりました。」
円高による為替影響が第3四半期累計の売上収益減少の実績要因となり、営業利益も前年同期比15.8％減となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2016年４月１日～2016年９月30日）における連結業績は、米州地域を除く各セグメントにおいて受注台数は増加したものの、円高による為替影響等により、売上収益は2,020億67百万円と前年同期に比べ255億20百万円（11.2％）の減収となりました。」
円高による為替影響が累計期間の売上収益減少の実績要因となった。米ドル／円平均為替レートは121.9円から105.2円へ変動し、為替差損1,588百万円も計上している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「しかし、急激な円高による為替影響が大きく、売上収益は1,038億17百万円と前年同期に比べ123億98百万円（10.7％）の減収となりました。」
急激な円高が実際に売上収益・営業利益の減少要因となり、USドル／円平均為替レートも121.4円から108.0円へ円高方向に変動した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当グループはグローバルに事業活動を展開しており、外貨建取引における為替変動の影響を受けます。当グループは、外貨建取引における為替相場の変動リスクをミニマイズすべく主要通貨間における為替ヘッジ取引を行っているものの、全ての為替リスクをヘッジすることは不可能です。」
1％円高時の税引前利益影響として、米ドル△29百万円、中国元△36百万円を開示している。