資本性金融商品の市場価格変動
FY2017に初出。29回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。138社中56社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「市場価格が１％減価 △250 △278」
市場価格1％下落時のその他の包括利益への感応度が前期の250百万円から278百万円へ拡大した。 - FY2026-H1資本性金融商品の公正価値が増加有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて 公正価値で測定する金融資産 資本性金融商品 32,430 30,636 － 1,794 32,430」
資本性金融商品の帳簿価額は2025年3月末の267億95百万円から2025年9月末の324億30百万円へ増加した。市場価格変動の影響は引き続き財政状態・包括利益に反映されている。 - FY2025対処有価証券報告書
「市場価格が１％減価 △275 △250」
資本性金融商品の市場価格が1％下落した場合のその他の包括利益への影響が、前期の275百万円から250百万円へ縮小した。市場価格変動の影響自体は引き続き認識している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する 資本性金融資産 4,794 △ 3,643」
資本性金融資産の公正価値変動に係るその他の包括利益が、前年同期の47億94百万円の利益から当中間期は36億43百万円の損失となった。市場価格変動の影響が実際に包括利益へ現れている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 資本性金融商品 23,677 21,916 － 1,761 23,677」
資本性金融商品の帳簿価額は前期末の192億24百万円から当第3四半期末の236億77百万円へ増加し、公正価値の変動が財政状態に反映されている。 - FY2024-Q2保有株式の公正価値が前期末比増加有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて 公正価値で測定する金融資産 資本性金融商品 26,106 24,360 － 1,745 26,106」
資本性金融商品の帳簿価額は前期末の192億24百万円から当第2四半期末の261億6百万円へ増加し、公正価値の変動が財政状態に反映された。 - FY2024-Q1保有株式の公正価値が増加有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する 資本性金融資産 △ 362 2,560」
資本性金融資産の公正価値変動に係るその他の包括利益が、前年同期の362百万円のマイナスから当四半期は2,560百万円のプラスとなった。市場価格変動の影響が引き続き財政状態・包括利益に現れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「市場価格が１％減価した場合のその他の包括利益に与える影響は、前連結会計年度の△168百万円から当連結会計年度の△175百万円となりました。」
資本性金融商品の市場価格1％下落時のその他の包括利益への感応度が168百万円から175百万円へ拡大した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する 資本性金融資産 △ 243 △ 1,049」
資本性金融資産の公正価値変動がその他の包括利益に実際に影響し、当第3四半期累計期間は1,049百万円のマイナスとなった。期末帳簿価額も184億11百万円から169億82百万円へ減少している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する 資本性金融資産 425 △ 875」
資本性金融資産の公正価値変動が当第2四半期累計期間のその他の包括利益に実際に影響し、前年同期の425百万円のプラスから875百万円のマイナスとなった。期末帳簿価額も184億11百万円から171億99百万円へ減少している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する 資本性金融資産 610 △ 362」
資本性金融資産の公正価値変動に係るその他の包括利益が、前年同期の610百万円から当四半期は362百万円のマイナスとなり、市場価格変動の影響が実際に現れた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「市場価格が１％減価した場合のその他の包括利益に与える影響は、前連結会計年度の△152百万円から当連結会計年度の△168百万円となりました。」
資本性金融商品の市場価格1％下落時の包括利益への感応度が152百万円から168百万円へ拡大した。 - FY2022-Q3保有株式の公正価値が前期末比増加有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 資本性金融商品 17,277 15,952 － 1,324 17,277」
資本性金融商品の帳簿価額は前期末の164億41百万円から当第3四半期末の172億77百万円へ増加し、公正価値の変動が財政状態に反映されている。 - FY2022-Q2保有株式の公正価値が前期末比増加有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 資本性金融商品 17,083 15,903 － 1,180 17,083」
資本性金融商品の帳簿価額は前期末の164億41百万円から170億83百万円へ増加し、公正価値の変動が財政状態に反映されている。 - FY2022-Q1保有株式の公正価値が増加有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 資本性金融商品 17,343 16,159 － 1,183 17,343」
資本性金融商品の帳簿価額は前期末の164億41百万円から173億43百万円へ増加し、公正価値の変動が財政状態に反映されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「市場価格が１％減価した場合のその他の包括利益に与える影響は、前連結会計年度の△116百万円から当連結会計年度の△152百万円となりました。」
資本性金融商品の市場価格1％下落時のその他の包括利益への感応度が116百万円から152百万円へ拡大した。 - FY2021-Q3保有株式の公正価値が前期末比増加有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間（2020年12月31日） その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 資本性金融商品 14,450 13,264 － 1,185 14,450」
資本性金融商品の帳簿価額は前期末の128億97百万円から144億50百万円に増加し、公正価値の変動が財政状態に反映されている。 - FY2021-Q2保有株式の公正価値が前期末比増加有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 資本性金融商品 13,231 12,079 － 1,152 13,231」
資本性金融商品の帳簿価額は前期末の128億97百万円から当第2四半期末の132億31百万円へ増加し、公正価値の変動が財政状態に反映されている。 - FY2021-Q1保有株式の時価評価が回復有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する 資本性金融資産 △ 793 1,073」
資本性金融資産に係るその他の包括利益は、前年同期のマイナス793百万円から当四半期は1,073百万円となった。公正価値変動の影響が引き続き財政状態・包括利益に現れている。 - FY2020対処有価証券報告書
「前連結会計年度末及び当連結会計年度末に保有する資本性金融商品について、市場価格が１％減価した場合のその他の包括利益に与える影響は、前連結会計年度の△142百万円から当連結会計年度の△116百万円となりました。」
市場価格1％下落時のその他の包括利益への感応度が142百万円から116百万円へ縮小した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
資本性金融商品の市場価格変動リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における資産合計は、3,555億65百万円と前連結会計年度末に比べ27億円の減少となりました。これは、四半期利益の計上等により現金及び現金同等物が増加したものの、為替換算影響や主要客先からの受注台数減少等により営業債権及びその他の債権が減少したこと、及び定期預金の減少や保有株式の時価評価による減少等によりその他の金融資産が減少したことが主な要因です。」
保有株式の時価評価によるその他の金融資産の減少が、当四半期の財政状態の変動要因として実際に記載されている。資本性金融商品の公正価値は前期末の152億95百万円から142億55百万円へ減少した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「これは、IFRS第16号「リース」の適用に伴う使用権資産の計上により有形固定資産が増加したものの、受注機種変動等により営業債権及びその他の債権が減少したこと、及び保有株式の時価評価等によりその他の金融資産（非流動）が減少したことが主な要因です。」
保有株式の時価評価等によりその他の金融資産（非流動）が減少し、資本性金融商品の市場価格変動が実際の財政状態に影響した。 - FY2019対処有価証券報告書
「前連結会計年度末及び当連結会計年度末に保有する資本性金融商品について、市場価格が１％減価した場合のその他の包括利益に与える影響は、前連結会計年度の△159百万円から当連結会計年度の△142百万円となりました。」
市場価格1％下落時のその他の包括利益への感応度が159百万円から142百万円へ縮小した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「これは、定期預金の預入によりその他の金融資産（流動）が増加したものの、受注機種変動等により営業債権及びその他の債権が減少したこと、及び保有株式の時価評価等によりその他の金融資産（非流動）が減少したことが主な要因です。」
保有株式の時価評価等によるその他の金融資産（非流動）の減少を開示している。当第3四半期累計期間の資本性金融資産に係るその他の包括利益は△16億03百万円となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
資本性金融商品の市場価格変動リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
資本性金融商品の市場価格変動リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「前連結会計年度末及び当連結会計年度末に保有する資本性金融商品について、市場価格が１％減価した場合のその他の包括利益に与える影響は、前連結会計年度の△144百万円から当連結会計年度の△159百万円となりました。」
資本性金融商品の市場価格1％下落時のその他の包括利益への感応度が144百万円から159百万円へ拡大した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当グループは、業務上の関係を有する企業の上場株式等の資本性金融商品を保有しており、その市場価格の変動リスクに晒されています。当該リスクについては、公正価値や投資先の財務状況等を定期的に把握し、保有状況を継続的に見直すことにより管理しています。」
市場価格が1％減価した場合、その他の包括利益に144百万円の影響がある感応度を開示している。