原材料の供給不足・価格上昇
FY2016に初出。25回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
テイ・エス テックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。56社中28社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに21社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「加えて、インフレによる製造コスト上昇も重なり、総じて自動車業界にとって厳しい状況となりました。」
インフレによる製造コスト上昇が当期の事業環境として実際に発生したと記載した。 - 2026-05-13悪化業績予想の修正
「加えて、インフレによる製造コスト上昇も重なり、総じて自動車業界にとって厳しい状況となりました。」
インフレによる製造コスト上昇が事業環境の悪化要因として明示された。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるその他は、主に北米子会社の取引先において発生した火災により、代替部品の調達に要した追加費用580百万円です。」
北米子会社の取引先火災により代替部品の調達が必要となり、追加費用580百万円が実際に発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるその他は、主に北米子会社の取引先において発生した火災により、代替部品の調達に要した追加費用580百万円です。」
北米子会社の取引先火災により代替部品の調達が必要となり、追加費用580百万円が実際に発生した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2023年４月１日～2023年６月30日）における連結業績は、中国地域等での減産影響はありましたが、米州地域での段階的な部品供給不足の解消による増産効果や為替換算効果等により、売上収益は931億90百万円と前年同期に比べ111億44百万円（13.6％）の増収となりました。」
部品供給不足について、米州地域では段階的な解消が進み、増産効果として業績に現れたと記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、さらなる原材料価格の高騰をはじめ、人件費やエネルギーコストの上昇など、製造コストの上昇局面が続いています。」
従来の原材料不足・価格上昇リスクに加え、原材料価格、人件費、エネルギーコストの上昇が継続する状況を記載した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「半導体供給不足を受けた客先の減産影響等はありましたが、為替換算効果や機種構成の良化等により売上収益は3,024億73百万円と前年同期に比べ444億37百万円（17.2％）の増収となりました。」
半導体供給不足が客先の減産を通じて実際の事業環境・業績に影響したと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「自動車市場におけるサプライチェーンの混乱を受けた客先の減産影響等はありましたが、為替換算効果や機種構成の良化等により増収となりました。」
半導体供給不足等を含むサプライチェーン混乱の影響が継続し、客先の減産として実際の業績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2022年４月１日～2022年６月30日）における連結業績は、為替効果等はありましたが部品供給不足や中国でのロックダウン影響等によるサプライチェーンの混乱を受けた客先の減産影響等により、売上収益は820億45百万円と前年同期に比べ84億19百万円（9.3％）の減収となりました。」
部品供給不足とサプライチェーン混乱が客先の減産を通じて実際に業績へ影響し、連結売上収益の減収要因となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当グループの主要製品である四輪車用シートは、鋼材、樹脂材、ウレタン、表皮材等の原材料及び、機構部品等の調達部品で構成されており、これらを取り巻く規制の変化、調達先の減産、価格の市況変動等に起因して、当社が対応または吸収できない原材料や半導体などの調達部品の供給不足によるサプライチェーンの混乱、急激な価格上昇等が発生した場合には、当グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・半導体不足、サプライチェーン混乱、価格高騰が実際に発生し、客先減産や営業利益減益の要因として現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車市場におけるサプライチェーンの混乱を受けた客先の減産影響等により、売上収益は2,580億36百万円と前年同期に比べ49百万円（0.0％）の減収となりました。」
従来の原材料・部品供給網の混乱が継続し、客先の減産影響として実際に業績へ現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「アジアを中心とした新型コロナウイルス感染症によるロックダウンや半導体供給不足等により生じた、サプライチェーンの混乱を受けた客先の減産影響はありましたが、前第１四半期連結累計期間における米州、アジア・欧州セグメントでの工場稼働停止の解消や、為替効果等により、売上収益は1,715億32百万円と前年同期に比べ150億75百万円（9.6％）の増収となりました。」
半導体供給不足を含むサプライチェーンの混乱が継続し、客先の減産影響として実際に発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「半導体供給不足による受注減少影響はありましたが、前第１四半期連結累計期間における新型コロナウイルス感染拡大を受けた米州、アジア・欧州セグメントでの工場稼働停止の解消等により、売上収益は904億64百万円と前年同期に比べ357億24百万円（65.3％）の増収となりました。」
半導体供給不足が受注減少に実際に影響したと記載している。一方、前年同期の工場稼働停止の解消等により全体では増収となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「世界的な半導体やウレタン、ナイロン樹脂などの原材料不足、港湾混雑など、自動車原材料供給網の混乱により、今後も不安定な市場環境が続くものと見込まれます。」
従来の材料価格変動リスクに加え、半導体・ウレタン・ナイロン樹脂の不足や港湾混雑による供給網の混乱が実際の市場環境として顕在化した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原材料の供給不足・価格上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原材料の供給不足・価格上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当グループは、原材料や部品の調達において、供給元との基本取引契約をベースに安定的な調達に努めるとともに、市況変動影響を取引価格へ機動的に反映できる取引形態を採用しています。」
基本取引契約による安定調達に加え、原材料市況変動を取引価格へ反映する仕組みを対応策として明示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原材料の供給不足・価格上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原材料の供給不足・価格上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「利益面では、継続的な高効率生産への取り組みによる原価低減に努めましたが、前期に生じた中国広州工場の移転完了に伴う補償金（38億40百万円）の解消や材料値上影響等により、営業利益は387億93百万円と前連結会計年度に比べ85億52百万円（18.1％）の減益となりました。」
材料値上げの影響が、原価低減の取組みを行う中でも通期営業利益の減少要因として実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、継続的な高効率生産への取り組みや原価低減に努めましたが、前期に生じた中国広州工場の移転完了に伴う補償金（38億40百万円）の解消や材料値上影響等により、営業利益は295億32百万円と前年同期に比べ43億40百万円（12.8％）の減益となりました。」
材料値上げの影響が当第3四半期累計期間にも営業利益の減少要因として実際に発生したと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「継続的な高効率生産への取り組みに加え、一層の原価低減に努めましたが、増産対応及び賃金上昇による労務費の増加、材料値上影響等により減益となりました。」
材料値上げの影響が、米州の営業利益の減少要因として当第2四半期累計期間にも実際に発生したと記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「増産対応及び賃金上昇による労務費の増加や材料値上げ影響等により減益となりました。」
米州で材料値上げの影響が実際に営業利益の減少要因となったと記載している。quantifiedは、リスク要因自体の金額がこの引用文で示されていないためfalseとした。 - FY2018再掲有価証券報告書
「その原材料や部品の調達については供給元との基本取引契約を締結し、安定的な調達に努めています。しかし、原材料を取り巻く規制の変化、原材料メーカーの減産、原材料価格の市況変動等に起因して、当社が対応または吸収できない原材料の供給不足や急激な価格上昇が発生した場合には、当グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
基本取引契約による安定調達の取組みを記載しつつ、原材料の供給不足・価格上昇リスクを引き続き認識している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料メーカーの減産、原材料価格の市況変動等に起因して、当社が対応または吸収できない原材料の供給不足や急激な価格上昇が発生した場合には、当グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材、樹脂材、ウレタン、表皮材等を主要製品の構成材料として挙げている。