本田技研工業グループへの販売依存
FY2016に初出。33回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-06-19。
テイ・エス テックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- 2026-06-19後退ガバナンス
「当グループの同社グループに対する売上比率は 86.4％(同社グループの取引先への売上収益を含めた最終販売先が同社グループとなる売上収益の比率は 89.0％)となっています。」
本田技研工業グループ向け売上比率と最終販売先ベースの比率を開示した。前回のFY2026記載と同じ数値であり、依存構造と他顧客獲得による低減策に実質的な変化は示されていない。 - FY2026後退有価証券報告書
「当グループの連結売上収益に占める本田技研工業株式会社及び同社関係会社(以下、同社グループ)に対する比率は86.4％(同社グループの取引先への売上収益を含めた最終販売先が同社グループとなる売上収益の比率は89.0％)に達しています。」
Hondaグループ向け直接比率は前期の86.9％から86.4％、最終販売先ベースは89.8％から89.0％へ低下した。依存リスクと他顧客獲得による低減策は継続している。 - 2026-05-13後退業績予想の修正
「本田技研工業株式会社グループ 400,373 382,124」
本田技研工業株式会社グループ向け売上収益は4,003億73百万円から3,821億24百万円へ減少し、連結売上収益に占める比率も約86.9％から約86.4％へ低下した。ただし依存構造自体は継続している。 - FY2025後退有価証券報告書
「当グループの連結売上収益に占める本田技研工業株式会社及び同社関係会社(以下、同社グループ)に対する比率は86.9％(同社グループの取引先への売上収益を含めた最終販売先が同社グループとなる売上収益の比率は89.8％)に達しています。」
Hondaグループ向け直接比率は前期の89.0％から86.9％、最終販売先ベースは92.2％から89.8％へ低下した。依存リスクと新規顧客獲得による低減策は引き続き記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「これは、為替換算影響等により全般的に負債が増加したこと、及び主要客先からの受注台数の増加等により営業債務及びその他の債務が増加したことが主な要因です。」
主要客先からの受注台数増加が営業債務等の増加要因として記載され、主要客先への販売依存を前提とする事業構造が引き続き示されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「これは、主要客先からの受注台数の減少等により営業債権及びその他の債権の減少はありましたが、為替換算影響等により全般的に資産が増加したことが主な要因です。」
主要客先からの受注台数減少が営業債権等の減少要因として記載され、主要客先への販売依存を前提とする事業構造が引き続き示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「これは、主要客先からの受注台数の減少等により営業債権及びその他の債権の減少はありましたが、為替換算影響等により全般的に資産が増加したことが主な要因です。」
主要客先からの受注台数減少が営業債権等の減少要因として現れており、主要客先への販売依存を前提とする事業構造が継続して示されている。 - FY2023後退有価証券報告書
「当グループの連結売上収益に占める本田技研工業株式会社及び同社関係会社(以下、同社グループ)に対する比率は89.0％(同社グループの取引先への売上収益を含めた最終販売先が同社グループとなる売上収益の比率は92.2％)に達しています。」
Hondaグループ向け直接比率は前期の89.6％から89.0％、最終販売先ベースは92.4％から92.2％へ低下した。依存リスクと新規顧客獲得による低減策は継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「これは、設備投資等による有形固定資産の増加はありましたが、主要客先からの受注台数の減少等により営業債権及びその他の債権が減少、及び自己株式の取得等によりその他の流動資産が減少したことが主な要因です。」
主要客先からの受注台数の減少が営業債権等の減少要因として記載され、主要客先への販売依存を前提とする事業構造が引き続き示されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「これは、為替換算影響等による全般的な負債の増加はありましたが、主要客先からの受注台数の減少等により営業債務及びその他の債務が減少したことが主な要因です。」
主要客先からの受注台数減少が営業債務等の減少要因として現れており、主要客先への販売依存を前提とする事業構造が引き続き示されている。依存比率自体の更新はない。 - FY2022後退有価証券報告書
「当グループの連結売上収益に占める本田技研工業株式会社及び同社関係会社(以下、同社グループ)に対する比率は89.6％(同社グループの取引先への売上収益を含めた最終販売先が同社グループとなる売上収益の比率は92.4％)に達しています。」
Hondaグループ向け直接比率は前期90.8％から89.6％、最終販売先ベースは93.6％から92.4％へ低下した。新規顧客獲得による依存低減策も継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「自動車市場におけるサプライチェーンの混乱を受けた客先の減産影響等により、売上収益は2,580億36百万円と前年同期に比べ49百万円（0.0％）の減収となりました。」
主要客先の生産動向が売上収益に影響する構造が続いている。客先の減産影響により連結売上収益は前年同期比で微減となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これは、主要客先からの受注台数の減少等により営業債権及びその他の債権が減少したことが主な要因です。」
主要客先からの受注台数減少が営業債権の減少要因となっており、主要客先への販売依存を前提とする事業構造が引き続き示されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
本田技研工業グループへの販売依存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021後退有価証券報告書
「当グループの連結売上収益に占める本田技研工業株式会社及び同社関係会社(以下、同社グループ)に対する比率は90.8％(同社グループの取引先への売上収益を含めた最終販売先が同社グループとなる売上収益の比率は93.6％)に達しています。」
Hondaグループ向け直接比率は前期の91.7％から90.8％、最終販売先ベースは94.9％から93.6％へ低下した。依存リスクと新規顧客獲得による低減策は継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
本田技研工業グループへの販売依存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
本田技研工業グループへの販売依存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020後退有価証券報告書
「当グループの連結売上収益に占める本田技研工業株式会社及び同社関係会社(以下、同社グループ)に対する比率は91.7％(同社グループの取引先への売上収益を含めた最終販売先が同社グループとなる売上収益の比率は94.9％)に達しています。」
Hondaグループ向け直接比率は前期の91.9％から91.7％、最終販売先ベースは95.3％から94.9％へ低下した。ただし依存リスクと受注・生産調整等の影響可能性は継続記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
本田技研工業グループへの販売依存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に異常な変動又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
本田技研工業グループへの販売依存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019直接販売比率上昇・最終販売先比率低下有価証券報告書
「当グループの連結売上収益に占める本田技研工業株式会社及び同社関係会社(以下＝「同社グループ」)に対する比率は91.9％(同社グループの取引先への売上収益を含めた最終販売先が同社グループとなる売上収益の比率は 95.3％)に達しています。」
Hondaグループ向け直接比率は前期の91.6％から91.9％へ上昇した一方、最終販売先ベースでは95.4％から95.3％へ低下した。受注保証がない点などの依存リスクは継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「前期同様の基準で売上収益を算定した場合、日本、米州セグメントを中心とした新機種の立ち上がり等による主要客先からの受注台数の増加はありましたが、中国、アジア・欧州セグメントでの受注台数の減少や米州セグメントの金型売上の減少、為替影響等により、売上収益は3,479億53百万円と前年同期に比べ35億６百万円（1.0％）の減収となりました。」
主要客先からの受注増加が一部地域の減少を補う構図が続いており、主要客先への販売依存に重要な変更は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前期同様の基準で売上収益を算定した場合、米州セグメントの金型売上が減少しましたが、日本セグメントを中心に主要客先からの受注台数が増加したことや機種構成の良化等により、売上収益は2,268億５百万円と前年同期に比べ31億12百万円（1.4％）の微増となりました。」
主要客先からの受注台数が増収要因として示されており、主要客先への依存を前提とする事業構造に重要な変更は記載されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「前期同様の基準で売上収益を算定した場合、米州セグメントの金型売上が減少したものの、全てのセグメントで主要客先からの受注台数が増加したことや機種構成の良化等により、売上収益は1,160億49百万円と前年同期に比べ78億67百万円（7.3％）の増収となりました。」
主要客先への依存を前提とする事業構造に重要な変更は記載されていない。全セグメントで主要客先からの受注台数が増加したと説明している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当グループの連結売上収益に占める本田技研工業株式会社及び同社関係会社(以下＝「同社グループ」)に対する比率は91.6％(同社グループの取引先への売上収益を含めた最終販売先が同社グループとなる売上収益の比率は 95.4％)に達しています。」
Hondaグループ向け比率が前期の90.6％、最終販売先ベース95.2％から91.6％、95.4％へ上昇した。車種ごとの継続受注保証がない点など、依存リスクも引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における連結業績は、主要客先からの受注台数の増加や機種構成の良化に加え、米州セグメントでの新機種金型の売上や円安による為替効果※等により、売上収益は3,514億60百万円と前年同期に比べ403億87百万円（13.0％）の増収となりました。」
主要客先からの受注台数の増加が全体の増収要因として示されており、主要客先への依存を前提とする事業構造に重要な変更は記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「中国セグメントを中心とした主要客先からの受注台数の増加に加え、米州セグメントでの新機種金型の売上や、円安による為替効果※等により、売上収益は2,236億93百万円と前年同期に比べ216億25百万円（10.7％）の増収となりました。」
主要客先への依存を背景に、中国を中心とする受注台数の増加が上期の増収要因として示されている。依存リスク自体の重要な変更は記載されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「日本、米州、アジア・欧州地域における主要客先からの受注台数は減少したものの、中国地域の受注台数の増加により、連結全体では前年と同等の受注台数となりました。」
主要客先への依存を背景に、地域別の受注増減が生じている。中国で増加した一方、日本、米州、アジア・欧州では減少し、連結全体では前年と同等だった。 - FY2017後退有価証券報告書
「当グループの連結売上収益に占める本田技研工業株式会社及び同社関係会社(以下＝「同社グループ」)に対する比率は90.6％(同社グループの取引先への売上収益を含めた最終販売先が同社グループとなる売上収益の比率は 95.2％)に達しています。」
Hondaグループ向け比率は前期の92.3％、最終販売先ベース96.1％から低下した。一方、車種ごとの継続受注保証がない点など、依存リスク自体は引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「円高による為替換算影響や主要客先からの受注台数の減少等により減収となりました。」
米州では主要客先からの受注台数減少が減収要因となった一方、日本・中国・アジア・欧州では主要客先からの受注台数が増加したと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「円高による為替換算影響や主要客先からの受注台数の減少等により減収となりました。」
米州では主要客先からの受注台数減少が減収要因となった一方、他地域では主要客先からの受注台数が増加したと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「主要客先からの受注台数について一部地域で減少しましたが連結全体では増加しました。」
主要客先への依存を背景に、一部地域では受注台数が減少したものの、連結全体では増加している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当グループの連結売上収益に占める本田技研工業株式会社及び同社関係会社に対する比率は92.3％(同社グループの取引先への売上収益を含めた最終販売先が同社グループとなる売上収益の比率は96.1％)に達しています。」
車種ごとの受注保証がないことや、Hondaの生産調整・購買方針変更・リコール等を影響要因として挙げている。