電動化・自動化・自動運転による自動車業界の構造変化
FY2019に初出。11回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載はFY2026。
ヨロズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。29社中11社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「加えて、中国OEMの台頭、AIやSDV（Software Defined Vehicle）等の技術革新が競争環境を変貌させ、当社の事業モデルやサプライチェーンにも影響が及んでいます。」
従来のEV・自動運転等の構造変化に加え、中国OEMの台頭、AI、SDVによる競争環境・事業モデル・サプライチェーンへの影響を明示した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当期においては市場特性や各国の環境政策の変化を受け、電気自動車（BEV）の成長に減速感がでたものの、中長期では伸長することに疑いはないと考えています。更に、車づくりにおいては、市場の選択肢を残すための様々なパワートレインの開発や自動運転技術、ソフトウェア等の付加価値競争が激化し、自動車メーカー間の提携や他業種協業の動きも活発化しています。」
BEV成長の短期的な減速を認めつつ、パワートレイン、自動運転、ソフトウェアを含む付加価値競争の激化や協業の活発化を構造変化として追加した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当社グループが関連する自動車産業の生産台数は、中国市場などでのBEVへのシフトを受け日系OEMの減産が影響し、引き続き厳しい状況が続くものと予想されます。」
電動化による自動車業界の構造変化が、中国市場等でのBEVシフトと日系OEMの減産という実際の生産動向に現れている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「自動車業界においては、阻害要因となっていた半導体不足の解消が進むことで、全体として生産は緩やかに回復する中、新興EV OEMが急成長を遂げる等、市場の大きな変容と構造変化に直面しています。」
電動化による構造変化が、新興EV OEMの急成長と市場変容としてより具体的に記載された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「中国市場においては中国系自動車メーカーによる新エネルギー車（NEV）の急激な販売伸長により日系メーカーの販売台数の減少が顕著となるなど取り巻く経営環境は厳しい状況が続いています。」
中国系自動車メーカーによるNEV販売の急伸と、それに伴う日系メーカー販売台数の減少を、自動車業界の構造変化として再確認している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「中国では中国系自動車メーカーによるEV車の急激な販売伸長により日系メーカーの販売台数の減少が顕著となっております。」
電動化を含む自動車業界の構造変化が、中国系メーカーのEV販売伸長と日系メーカー販売台数の減少として実際の市場動向に現れている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、世界規模で気候変動の影響が深刻化するなかで各国の環境規制強化が進み、それに伴い自動車もカーボンニュートラルに向けてEV化へ大きくシフトしていくと思われます。」
環境規制強化とEV化を自動車業界の構造変化として再確認している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「CASE(Connected、Autonomous、Shared & Services、Electric)に象徴される100年に一度と言われる自動車業界の大きな変化は当社のビジネスに影響を与えます。そしてカーボンニュートラルの実現に向けての活動も企業の社会的責任として必要になっています。」
従来の電動化・自動化・自動運転に加え、CASE全般とカーボンニュートラルへの対応を、自動車業界の構造変化および企業活動への要請として位置付けた。 - FY2019初出有価証券報告書
「自動車業界を取り巻く環境は、「100年に１度」と言われる変革期を迎えております。各国の環境規制強化や中国の新エネルギー車規制などによる「電動化」の加速に加え、IT、人工知能技術の発達とともに「自動化」は、急速に進歩を遂げており、自動運転の技術も従来をはるかに超えた速さで進展すると思われます。」
環境規制、新エネルギー車規制、IT・人工知能、自動運転の進展を、自動車業界が直面する大きな環境変化として新たに示した。