原材料・物流費等の高騰によるコスト上昇
FY2023-Q1に初出。12回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026。
ヨロズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。102社中64社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに43社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「エネルギー・原材料・物流コストの高止まりが企業収益を圧迫しています。」
エネルギー、原材料、物流コストの高止まりが継続し、企業収益を圧迫する実際の外部要因として記載された。 - 2026-05-15対処業績予想の修正
「主に日本セグメントでのインフレコスト回収」
インフレコストの回収が増収増益の要因として記載され、高騰するコストの一部を回収した実績が示された。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「営業利益は、エネルギー費の高止まりや労務費の上昇に加え、新車立上費用の増加などの影響はあったものの」
エネルギー費・労務費の上昇が新車立上費用とともに営業利益への実際の下押し要因となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における世界経済は緩やかな持ち直しが見られたものの、長期化する原材料や物流費等の高止まりといった世界的なインフレの進行や為替や株式相場の急激な変動など、先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・物流費等の高止まりと世界的インフレに加え、急激な為替・株式相場変動が継続し、コスト・外部環境リスクが拡大している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「営業利益は、エネルギー費の高止まりや労務費の上昇に加え、新車立上費用の増加などの影響はあったものの」
エネルギー費・労務費の上昇と新車立上費用の増加が実際の営業利益への影響要因として記載された。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、金融引締めによる海外経済の下振れ懸念や急激な為替変動に加え、長期化するウクライナ情勢や国際紛争リスクの高まりなどの影響から、物価の高騰は続いており、社会経済活動の正常化は進んだものの、先行きは依然として不透明な状況が続いています。」
原材料・エネルギー等の価格高止まりを含む物価高騰が続く中、金融引締め、急激な為替変動、国際紛争リスクの高まりなど、コスト・外部環境リスクが継続・拡大している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、引き続き景気は持ち直しの基調が見受けられるものの、原材料価格やエネルギー費等の高止まり、それらによる世界的なインフレの進行、労務費の上昇、各国の金融政策の動向、中国経済の不透明感、国際紛争の拡大などの景気への影響が引き続き懸念されます。」
原材料・物流費等の高止まりに加え、エネルギー費や労務費の上昇、中国経済の不透明感、国際紛争の拡大が懸念要因として示され、コスト・外部環境リスクの範囲が広がった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、景気は持ち直しの基調が見受けられるものの、原材料や物流費等の高止まり、それらによる世界的なインフレの進行、各国の金融引き締めなどの景気への影響が引き続き懸念されます。」
原材料・物流費等の高止まりと、それに伴う世界的インフレが引き続き景気への懸念要因として記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「自動車産業においては、エネルギー価格の上昇等、資源・原材料価格は高止まっており」
エネルギー価格を含む資源・原材料価格の高止まりが継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、半導体の需給逼迫、ウクライナ情勢の長期化による原材料・物流費等の高騰、世界的なインフレの進行とインフレに対する各国の金融政策、中国の新型コロナウイルスに対する政策転換などもあり、景気については先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・物流費等の高騰と世界的インフレを含むコスト上昇要因が引き続き事業環境の不透明要因として記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方、半導体の需給逼迫、世界的なインフレの進行やウクライナ情勢長期化による原材料・物流費等の高騰もあり、景気については先行き不透明な状況が続いております。」
従来の原材料・物流費高騰に加え、世界的なインフレの進行と半導体需給逼迫が明示され、コスト上昇を含む不透明要因が継続・拡大している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「一方、半導体供給不足、中国のロックダウンに加え、ウクライナ情勢長期化による原材料・物流費等の高騰もあり、景気については先行き不透明な状況が続いております。」
ウクライナ情勢の長期化に伴う原材料・物流費等の高騰を、景気の先行きと事業採算に影響し得る独立したコスト要因として初めて明示している。