インド主要得意先の減産による固定資産減損
FY2019に初出。8回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
ヨロズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- FY2026対処有価証券報告書
「自動車部品の製造設備等については、予想しえない市況の変化に伴う得意先需要の大幅な変動のため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（105百万円）として特別損失に計上いたしました。」
前期の9,145百万円の減損損失から、当期の減損損失は105百万円へ大幅に減少した。発生拠点も庄内ヨロズに限定されている。 - 2026-05-15対処業績予想の修正
「減損損失 9,145 105」
減損損失は前期の9,145百万円から105百万円へ減少し、固定資産減損の発生規模が縮小した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「自動車部品の製造設備等については、予想しえない市況の変化に伴う得意先需要の大幅な変動のため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（9,145百万円）として特別損失に計上いたしました。」
米州・アジアを中心とする複数拠点で得意先需要の変動を背景に減損損失9,145百万円を計上し、前中間期に見込んでいた固定資産減損が通期で実現した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当該事象により、2025年３月期連結決算において、減損損失約140億円を特別損失として計上する見込みです。」
中国の自動車市場の大きな変化、主要顧客のグローバル規模での生産の大幅な落ち込み等を踏まえ、主に米州・アジアの固定資産について減損兆候を認識し、2025年3月期に約140億円の減損損失を計上する見込みとなった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結損益計算書において、減損損失11,800百万円を計上しております。」
中国2拠点、タイ、インド及び庄内ヨロズの資産グループについて、得意先需要の大幅な変動等を背景に11,800百万円の減損損失が実際に発生した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の連結貸借対照表に計上されている固定資産68,928百万円のうち、501百万円（連結総資産の0.4％）を占める日本セグメントに属する㈱庄内ヨロズが保有する資産グループについて減損の兆候が認められたことから、減損損失を認識するかどうかの判定を行いました。」
庄内ヨロズで42百万円の減損損失を計上し、米州2拠点でも減損の兆候を確認したが、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回り減損不要と判断した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、減損損失として4,973百万円を計上しております。」
前期の11,271百万円に続き、タイ、米国テネシー、庄内ヨロズ等で4,973百万円の固定資産減損損失を計上した。翌年度も減損損失を計上する可能性があると記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「更に親会社株主に帰属する当期純利益は、インド拠点において、主要得意先の生産台数の大幅減少に伴い固定資産の減損損失を計上したことにより、前期比85.2%減の402百万円となりました。」
インドの主要得意先の生産台数が大幅に減少し、固定資産の減損損失2,483百万円を計上する事態が発生した。