既存拠点能力増強のための投融資
FY2017-Q1に初出。26回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
- FY2026後退有価証券報告書
「2025年度設備投資計画は、ヨロズグループ総額10,385百万円で計画しましたが、主要顧客の新車投入時期の見直しによる新車投資の再精査、不急の一般投資を先送りした結果、当連結会計年度における設備投資の総額は、計画比約46％減となる5,612百万円に抑えました。」
主要顧客の新車投入時期見直しと一般投資の先送りにより、設備投資を計画10,385百万円から46％減の5,612百万円に抑制した。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「「有形固定資産の取得による支出」の減少 3,503百万円」
前年同期比で有形固定資産の取得による支出が3,503百万円減少し、既存拠点能力増強を含む設備投資の実行が抑制された。 - FY2025後退有価証券報告書
「2024年度設備投資計画は、ヨロズグループ総額15,179百万円で計画しましたが、主要顧客の新車投入時期の見直しによる新車投資の再精査、不要不急の一般投資を先送りした結果、当連結会計年度における設備投資の総額は、計画比約35％減となる9,793百万円（未実現利益及び内部取引調整前）に抑えました。」
主要顧客の新車投入時期の見直しと一般投資の先送りにより、設備投資を計画15,179百万円から約35％減の9,793百万円に抑制した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の投資活動により減少した資金は6,031百万円であり、前中間連結会計期間に比べ2,401百万円の支出増加となりました。」
投資活動による支出は6,031百万円となり、前年同期比2,401百万円増加した。有形固定資産の取得による支出も5,915百万円となり、設備関連投資の実行が進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度における設備投資の総額は、前期比約２倍（2022年度実績6,997百万円）となる12,931百万円となりました。新中計YSP2026では引き続き性能・価格面だけでなく、車両のライフサイクルを通してカーボンニュートラルに寄与する製品開発と、東海地区新拠点YSMCを含む当社グループの競争力あるものづくりに向けた設備開発を推進してまいります。」
設備投資を12,931百万円まで増加させ、YSMCを含む競争力あるものづくりへの設備開発をYSP2026でも継続する。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の投資活動により減少した資金は3,629百万円であり、前第２四半期連結累計期間に比べ2,814百万円（345.5％）の支出増加となりました。」
投資活動による支出が3,629百万円となり、前年同期比2,814百万円、345.5％増加した。有形固定資産の取得による支出も2,881百万円増加している。 - FY2023前進有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度における設備投資の総額は、前期比108%増（2021年度実績3,367百万円）となる6,997百万円になりました。」
増強投資の一時凍結や3Rによる投資対象の絞り込みを行いつつ、東海地区新拠点を含む設備投資を進め、投資額は6,997百万円となった。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の投資活動により減少した資金は814百万円であり、前第２四半期連結累計期間に比べ3,087百万円（79.1％）の支出減少となりました。」
投資活動による支出は814百万円となり、前年同期比79.1％減少した。有形固定資産の取得による支出も848百万円に抑制されている。 - FY2022後退有価証券報告書
「2021年度は、新型コロナウイルス感染症の再拡大や半導体不足の影響を受け、自動車メーカーが減産を余儀なくされる中、計画していた増強投資を一時凍結しました。また３Ｒの徹底によって新規の投資アイテムを絞りこむことで投資額を低減し、更に、既存工場におけるメンテナンス内容と時期の見直し等で一般投資も抑制しました。この結果、当連結会計年度における設備投資の総額は、収益基準の評価方法変更の影響もあり前期比53.4%減となる3,367百万円になりました。」
増強投資の一時凍結、3Rによる投資対象の絞り込み、既存工場のメンテナンス見直しにより、設備投資額を前期比53.4％減の3,367百万円に抑制した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社は2022年２月９日開催の取締役会において、東海地区の連結子会社である株式会社ヨロズ愛知（愛知県名古屋市）の新工場を建設し、同社の生産を新工場へ集約、移転することを決定いたしました。」
東海地区の生産拠点強化に向けて新工場建設と生産集約・移転を決定した。着工予定は2022年11月、竣工予定は2024年1月、総投資額は約120億円である。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の投資活動により減少した資金は3,902百万円であり、前第２四半期連結累計期間に比べ518百万円（11.7％）の支出減少となりました。」
投資活動による支出は3,902百万円となり、前年同期比11.7％減少した。有形固定資産取得による支出も1,869百万円へ減少している。 - FY2021後退有価証券報告書
「当連結会計年度において当社グループは、新車プロジェクトを中心に生産効率や採算性強化を目的とした計画に対し、新型コロナウイルス感染症拡大や半導体供給不足などによる得意先の新車投入時期の延期や台数の見直しといった環境変化に対応して一層の抑制を進めた結果、前期比35.6%減となる7,219百万円の設備投資を実施いたしました。」
設備投資は7,219百万円、前期比35.6％減となり、得意先の新車投入延期・台数見直しへの対応として投資抑制を強めた。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の投資活動により減少した資金は4,420百万円であり、前第２四半期連結累計期間に比べ1,091百万円（19.8％）の支出減少となりました。」
投資活動による支出は4,420百万円、有形固定資産の取得による支出は2,919百万円となり、前年同期比で投資支出が減少した。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の投資活動により減少した資金は5,512百万円であり、前第２四半期連結累計期間に比べ1,834百万円（25.0％）の支出減少となりました。」
投資活動による支出は5,512百万円となり、前年同期比25.0％減少した。有形固定資産の取得による支出も4,366百万円に減少している。 - FY2019後退有価証券報告書
「2018年度の当社グループの設備投資は、全体で15,451百万円と引き続き高い水準を維持ではあるものの、合理性の有る設備投資に注力し、抑制を図っております。（2017年度比22.8%減）今後も、堅調に新車投資が計画されておりますが、新工法を採用した設備ライン形態へのシフトや、試作段階からの等質化を図り、更なる設備投資削減を図ってまいります。」
設備投資は高水準を維持しつつも、2017年度比22.8％減の15,451百万円に抑制した。新工法を採用した設備ラインへのシフト等により、さらなる削減を目指す説明となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「これは、「有形固定資産」の「建設仮勘定」が2,657百万円減少したものの、「機械装置及び運搬具」が2,871百万円増加したことなどによります。」
建設仮勘定の減少と機械装置・運搬具の増加が記載され、設備関連資産の整備・計上が進んでいる。 - FY2019-Q2設備投資支出減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の投資活動により減少した資金は7,346百万円であり、前第２四半期連結累計期間に比べ3,079百万円（29.5％）の支出減少となりました。」
投資活動による支出は7,346百万円となり、前年同期比29.5％減少した。有形固定資産取得による支出も7,195百万円に減少している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「「建設仮勘定」が6,304百万円減少したものの、「機械装置及び運搬具」が8,451百万円、「建物及び構築物」が8,356百万円増加したこと」
建設仮勘定の減少と機械装置・建物等の増加が記載され、設備関連資産の計上・整備が進んでいる。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の投資活動により減少した資金は10,425百万円であり、前第２四半期連結累計期間に比べ665百万円（6.8％）の支出増加となりました。」
投資活動による支出は10,425百万円、有形固定資産の取得による支出は10,281百万円となった。機械装置、建物・構築物も増加し、既存拠点の能力増強投資が進んでいる。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社は、平成29年７月11日開催の取締役会において資金調達することを決議いたしました。当該資金調達の内容は次の通りであります。」
既存拠点能力増強のための投融資および銀行借入返済資金として、8,000百万円の長期借入金による資金調達を決議した。 - FY2017前進有価証券報告書
「2016年度の当社グループの設備投資は、全体では24,643百万円と引き続き高い水準を維持することとなりました。」
日本5,236百万円、米州14,301百万円、アジア5,106百万円の設備投資を実施し、YAA新拠点、メキシコ拠点、W-YBM等の能力増強を進めた。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「「建設仮勘定」が10,784百万円増加したことなどにより、全体では増加となりました。」
建設仮勘定が前連結会計年度末比10,784百万円増加しており、既存拠点能力増強等の設備投資の実行が進んだことを示している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の投資活動により減少した資金は9,759百万円であり、前第２四半期連結累計期間に比べ3,723百万円（61.7％）の支出増加となりました。」
有形固定資産の取得による支出が前年同期比4,069百万円増加し、投資の実行が数値化されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「資金調達の目的 既存拠点能力増強のための投融資及び銀行借入の返済資金」
既存拠点の能力増強投資および借入返済を目的として、110億円の長期借入金による資金調達を決議している。