合理的設備投資を通じたフリーキャッシュフロー経営
FY2019に初出。8回の記載のうち4回が「後退」で、最初の「後退」はFY2025。直近の記載はFY2026。
ヨロズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
- FY2026後退有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、計画比約46％減となる5,612百万円に抑えました。」
合理的設備投資・フリーキャッシュフロー経営のもと、投資計画の再精査と不急投資の先送りを行い、設備投資を計画比46％減に抑えた。 - 2026-05-15後退業績予想の修正
「「有形固定資産の取得による支出」の支出減少 3,869百万円」
有形固定資産の取得支出が前期から3,869百万円減少し、合理的設備投資によるフリーキャッシュフロー重視の動きが続いた。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「当中間連結会計期間の投資活動により増加した資金は242百万円であり、前中間連結会計期間に比べ6,273百万円の支出減少となりました。」
投資活動は前年同期の支出超から242百万円の資金増加となり、支出が6,273百万円減少した。合理的設備投資・フリーキャッシュフロー経営に沿った投資抑制の動きが続いている。 - FY2025後退有価証券報告書
「主要顧客の新車投入時期の見直しによる新車投資の再精査、不要不急の一般投資を先送りした結果、当連結会計年度における設備投資の総額は、計画比約35％減となる9,793百万円（未実現利益及び内部取引調整前）に抑えました。」
合理的設備投資を通じたフリーキャッシュフロー経営について、顧客計画に応じた投資再精査と一般投資の先送りを実施し、計画比約35％減まで投資を抑制した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度設備投資計画は、半導体不足の影響などが徐々に落着きを見せてきたため、20,783百万円で計画しましたが、中国での日系自動車メーカーの減産を余儀なくされている状況などを受けて、新車投資の先送りや一般投資を絞りこむことで投資額の低減を図りました。その結果、当連結会計年度における設備投資の総額は、前期比約２倍（2022年度実績6,997百万円）となる12,931百万円となりました。」
20,783百万円の計画から投資を絞り込みつつ、実績は12,931百万円となった。新拠点建設を含む投資再開が数値で示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度投資計画は、当初計画5,984百万円に対し新拠点設立により125％増の13,477百万円に変更しました。しかし、徐々に新型コロナウイルス感染症が落着きを見せつつも、半導体不足の影響は収束が見えず、自動車メーカーが減産を余儀なくされている状況を受け、当初計画に対して増強投資を一時凍結し、また３Ｒの徹底によって新規の投資アイテムを絞りこむことで投資額を低減させました。」
案件ごとの固定費率目標による投資管理に加え、増強投資の一時凍結と3Rによる投資対象の絞り込みを実施した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画（YSP2023）の「安定した収益」の取り組みにおいて、案件ごとに売上高固定費率の目標をもって投資内容の検証と管理を行なっています。2021年度は、新型コロナウイルス感染症の再拡大や半導体不足の影響を受け、自動車メーカーが減産を余儀なくされる中、計画していた増強投資を一時凍結しました。」
案件ごとの売上高固定費率目標に基づく投資検証・管理を実施し、2021年度には増強投資の一時凍結まで含む投資抑制を行った。 - FY2019初出有価証券報告書
「事業環境の変化を考慮し、合理性のある設備投資の実行を通じた、フリーキャッシュフロー経営を行っております。」
事業環境を考慮した合理的な設備投資を通じて、フリーキャッシュフロー経営を行う方針を重点取組みとして示した。