国内固定費・変動費の改善と海外拠点の収益体質強化
FY2017に初出。27回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-28。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「[日本]売上高は、販売数量の増加により139,595百万円(前期比4.5%増)となり、営業利益は収益改善により3,160百万円(前期比36.3%増)となりました。[アジア]売上高は、販売数量の減少および為替の影響により136,979百万円(前期比5.8%減)となり、営業利益は収益改善により9,366百万円(前期比20.0%増)となりました。」
国内の収益改善に加え、アジアでも減収下で営業利益が20.0%増加した。収益体質強化の効果が複数地域の数値に現れている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、2025年2月に公表しました中期経営計画(2025-2030年)実現に向け、取り組みを進めております。その一環として、インド市場の拡大に対応するため、アイサンオートパーツインディア株式会社をアイサンインダストリーインディア株式会社に経営統合することにより、インド事業のリソーセスを一元化し、経営の効率化を図るものであります。」
海外拠点の収益体質・生産体制強化について、インド事業の経営統合によるリソース一元化と経営効率化という具体的な実行段階へ進んでいる。 - FY2025前進有価証券報告書
「[日本]売上高は、販売数量の増加により133,625百万円(前期比17.3%増)となり、営業利益は販売数量の増加および収益改善により2,318百万円(前期比3.0倍)となりました。[アジア]売上高は、販売数量の増加および為替の影響により145,345百万円(前期比6.1%増)となり、営業利益は販売数量の増加および為替の影響ならびに収益改善により7,802百万円(前期比1.9%増)となりました。」
国内外の収益改善は、日本の営業利益3.0倍、アジアの営業利益1.9%増など、販売数量増加・為替・収益改善の効果として数値に現れている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「[日本]売上高は、販売数量の増加により64,265百万円(前年同期比18.2%増)となり、営業利益は収益改善努力などにより1,501百万円(前年同期比72.0%増)となりました。[アジア]売上高は、販売数量の増加および為替の影響により73,822百万円(前年同期比17.3%増)となり、営業利益は6,554百万円(前年同期比29.3%増)となりました。[米州]売上高は、販売数量の増加および為替の影響により37,525百万円(前年同期比10.3%増)となり、営業利益は収益改善努力などにより2,379百万円(前年同期比19.3%増)となりました。[欧州]売上高は、販売数量の増加および為替の影響により8,405百万円(前年同期比16.9%増)となり、営業利益は842百万円(前年同期比4.0倍)となりました。」
国内外4地域すべてで増収となり、営業利益も全地域で前年同期を上回った。国内外拠点の収益体質強化が地域別の増益として示されている。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「[日本] 売上高は、販売数量の増加により85,713百万円(前年同期比22.7%増)となりましたが、営業利益は諸経費の増加により1,699百万円(前年同期比47.7%減少)となりました。 [アジア] 売上高は、為替の影響および販売数量の増加により101,838百万円(前年同期比26.8%増)となり、営業利益は8,361百万円(前年同期比58.8%増)となりました。 [米州] 売上高は、譲受事業を含む販売数量の増加により51,867百万円(前年同期比79.5%増)となり、営業利益は3,647百万円(前年同期比3.6倍)となりました。 [欧州] 売上高は、為替の影響により11,225百万円(前年同期比24.2%増)となり、営業利益は499百万円(前年同期は営業損失366百万円)となりました。」
収益体質強化の状況は地域別に分化している。日本は販売数量増加による増収でも諸経費増加により減益となった一方、アジア・米州は増益、欧州は営業黒字へ転換している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「[日本] 売上高は、販売数量の増加により54,368百万円(前年同期比21.1%増)となり、営業利益は諸経費の増加により873百万円(前年同期比53.6%減)となりました。 [アジア] 売上高は、為替の影響および販売数量の増加により62,929百万円(前年同期比23.5%増)となり、営業利益は5,068百万円(前年同期比60.3%増)となりました。 [米州] 売上高は、譲受事業を含む販売数量の増加により34,031百万円(前年同期比2.3倍)となり、営業利益は1,994百万円(前年同期比3.9倍)となりました。 [欧州] 売上高は、為替の影響により7,192百万円(前年同期比15.6%増)となり、営業利益は209百万円(前年同期は営業損失254百万円)となりました。」
収益改善の状況は地域別に分化している。日本は諸経費増加により減益となった一方、アジア・米州は増益、欧州は営業黒字へ転換している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「[日本] 売上高は、販売数量の増加により24,564百万円(前年同期比18.7%増)となり、営業利益は収益改善努力などにより383百万円(前年同期比3.0%増)となりました。 [アジア] 売上高は、為替の影響および販売数量の増加により28,586百万円(前年同期比15.9%増)となり、営業利益は1,957百万円(前年同期比12.0%増)となりました。 [米州] 売上高は、譲受事業を含む販売数量の増加により16,852百万円(前年同期比2.5倍)となり、営業利益は1,104百万円(前年同期比4.7倍)となりました。 [欧州] 売上高は、為替の影響により3,891百万円(前年同期比24.7%増)となり、営業利益は193百万円(前年同期は営業損失7百万円)となりました。」
収益改善の効果が日本・アジアの増益、米州の大幅な増収増益、欧州の営業黒字化として表れている。特に米州では譲受事業を含む販売数量の増加が示されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「「パワートレイン製品事業の基盤強化」としましては、競争力が高く環境にも優しい次期型ダントツ製品の市場投入やMMK(もっとものづくり強化)活動のさらなる進展により、サプライチェーン全体での競争力を高め、厳しい経営環境下でも収益が確保できる体質とすることができました。」
収益体質強化について、次期型製品の市場投入とMMK活動の進展により、厳しい環境下でも収益を確保できる体質になったとの認識を示している。通期営業利益は13,632百万円となった。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「[日本] 売上高は、販売量の増加により44,911百万円(前年同期比2.2%増)となり、営業利益は販売量の増加および収益改善努力などにより1,881百万円(前年同期比2.6倍)となりました。 [アジア] 売上高は、為替の影響および販売量の増加により50,945百万円(前年同期比17.1%増)となり、営業利益は3,161百万円(前年同期比6.8%増)となりました。 [米州] 売上高は、為替の影響により14,553百万円(前年同期比6.6%増)となりましたが、営業利益は販売量の減少および諸経費の増加などにより509百万円(前年同期比41.7%減)となりました。 [欧州] 売上高は、販売量の減少により6,219百万円(前年同期比6.7%減)となり、営業損失は254百万円(前年同期は営業利益450百万円)となりました。」
日本・アジアでは収益改善の数値成果が続く一方、米州・欧州では販売量減少や諸経費増加により悪化しており、地域ごとの収益改善状況が分化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「[日本]売上高は、販売量の増加により65,968百万円(前年同期比2.6%増)となり、営業利益は1,507百万円(前年同期は営業損失802百万円)となりました。[アジア]売上高は、販売量の増加により63,481百万円(前年同期比22.4%増)となり、営業利益は4,332百万円(前年同期比4.2倍)となりました。[米州]売上高は、販売量の増加により19,179百万円(前年同期比21.1%増)となり、営業利益は901百万円(前年同期比29.9%増)となりました。[欧州]売上高は、販売量の増加により8,675百万円(前年同期比27.0%増)となり、営業利益は303百万円(前年同期比15.7倍)となりました。」
日本・アジア・米州・欧州の全4地域で販売量増加による増収となり、全地域で営業利益を計上した。日本は前年同期の営業損失から黒字化し、アジア・米州・欧州も前年同期比で増益となっている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「[日本] 売上高は、販売量の増加により43,961百万円(前年同期比14.5%増)となり、営業利益は722百万円(前年同期は営業損失2,281百万円)となりました。 [アジア] 売上高は、販売量の増加により43,495百万円(前年同期比39.3%増)となり、営業利益は2,961百万円(前年同期は営業損失144百万円)となりました。」
日本・アジアでは販売量増加に伴う増収と営業利益への転換または増益が示され、収益体質改善の効果が継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「[日本]売上高は、販売量の減少により16,239百万円(前年同期比36.7%減)となり、営業損失は2,333百万円(前年同期は営業利益492百万円)となりました。[アジア]売上高は、販売量の減少により16,081百万円(前年同期比20.9%減)となり、営業利益は98百万円(前年同期比89.7%減)となりました。」
従来の収益改善努力による地域別の改善実績から、新型コロナウイルスによる販売量減少と日本の営業損失、アジアの大幅減益が併存する状況へ変化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「「国内外拠点の構造改革」としましては、愛三グループ全体の企業価値向上に向けた体質改善を強化するため、日本国内と欧州生産拠点の構造改革を推進いたしました。具体的には、…フランス生産拠点の事業規模を縮小いたしました。日本国内およびチェコの生産拠点では、資産の収益性の低下により、将来の投資回収が見込めない既存設備の減損損失を計上し、固定資産を圧縮いたしました。」
国内・海外拠点の収益体質強化が、フランス生産拠点の規模縮小、日本・チェコ拠点の固定資産圧縮を伴う具体的な構造改革へ進んでいる。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの収益体質の強化と成長を実現するために、欧州事業の構造改革を実施するにあたり、当社連結子会社における整理解雇に関する費用を計上しております。」
海外拠点の収益体質強化について、欧州事業の構造改革と連結子会社の整理解雇という具体的な施策に進み、事業構造改善費用786百万円を計上している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「[日本] 売上高は、販売量の増加により51,857百万円(前年同期比0.5%増)となり、営業利益は収益改善努力などにより752百万円(前年同期比9.8%増)となりました。 [アジア] 売上高は、販売量は増加したものの為替の影響により40,513百万円(前年同期比0.5%減)となり、営業利益は諸経費の増加により2,172百万円(前年同期比41.6%減)となりました。 [米州] 売上高は、米国の会計基準の改正により14,463百万円(前年同期比15.3%減)となり、営業利益は諸経費の増加により674百万円(前年同期比14.5%減)となりました。 [欧州] 売上高は、販売量の減少により7,592百万円(前年同期比13.3%減)となり、営業利益は180百万円(前年同期比43.6%減)となりました。」
収益改善努力の効果は日本で継続して確認される一方、アジア、米州、欧州では為替・諸経費・販売量減少などにより利益が減少し、地域別の改善状況が分化している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「[日本] 売上高は、販売量の増加により25,653百万円(前年同期比0.6%増)となりました。営業利益は、収益改善努力などにより492百万円(前年同期比42.8%増)となりました。 [アジア] 売上高は、販売量の増加により20,326百万円(前年同期比3.8%増)となりましたが、諸経費の増加により営業利益は957百万円(前年同期比46.2%減)となりました。 [米州] 売上高は、米国の会計基準の改正および販売量の減少により7,040百万円(前年同期比17.3%減)となり、営業利益は344百万円(前年同期比21.4%減)となりました。 [欧州] 売上高は、販売量の減少により4,000百万円(前年同期比14.0%減)となり、営業利益は165百万円(前年同期比37.9%減)となりました。」
収益改善努力の効果は日本で確認される一方、アジアでは諸経費増加、米州・欧州では販売量減少などにより収益が悪化し、地域別の改善状況が分化している。 - FY2019前進有価証券報告書
「「経営基盤強化」としましては、高水準な投資が続くなか、購入費改善、3Cue活動やスマートスタンダード活動といった、ものづくり改革による生産性向上など、固定費のみならず変動費の改善も含めた収益構造改革を継続してまいりました。」
固定費抑制・変動費改善の方針を、購入費改善、3Cue活動、スマートスタンダード活動による生産性向上へ具体化し、日本事業では営業利益1,570百万円まで改善した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「[日本] 売上高は、販売量の増加により77,513百万円(前年同期比4.3%増)となりました。営業利益は、収益改善努力などにより1,125百万円(前年同期比75.2%増)となりました。 [アジア] 売上高は、販売量の増加により61,903百万円(前年同期比4.4%増)となり、営業利益は収益改善努力などにより5,589百万円(前年同期比14.1%増)となりました。 [米州] 売上高は、米国の販売量の減少により25,244百万円(前年同期比5.5%減)となり、営業利益は920百万円(前年同期比36.1%減)となりました。 [欧州] 売上高は、為替の影響により11,917百万円(前年同期比4.2%増)となりました。営業利益は販売量の減少および諸経費の増加により138百万円(前年同期比58.5%減)となりました。」
収益改善努力の効果が日本の営業利益1,125百万円、アジアの営業利益5,589百万円として数値で示され、両地域では増益が進んだ。一方、米州・欧州では営業利益が減少している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「[日本] 売上高は、販売量の増加により51,613百万円(前年同期比6.1%増)となりました。営業利益は、収益改善努力などにより685百万円(前年同期比87.3%増)となりました。 [アジア] 売上高は、販売量の増加により40,731百万円(前年同期比4.1%増)となり、営業利益は収益改善努力などにより3,723百万円(前年同期比23.6%増)となりました。」
収益改善努力の効果が、日本の営業利益685百万円、アジアの営業利益3,723百万円として数値で示され、前年同期比でも増益となっている。一方、米州では営業利益が前年同期比28.4%減となっている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「[日本] 売上高は、販売量の増加により25,487百万円(前年同期比4.3%増)となりました。営業利益は、収益改善努力などにより344百万円(前年同期比158.0%増)となりました。 [アジア] 売上高は、販売量の減少により19,587百万円(前年同期比2.1%減)となりました。一方、営業利益は収益改善努力などにより1,779百万円(前年同期比12.0%増)となりました。 [米州] 売上高は、米国の販売量の減少により8,517百万円(前年同期比10.9%減)となり、営業利益は437百万円(前年同期比20.4%減)となりました。 [欧州] 売上高は、販売量の増加により4,652百万円(前年同期比14.0%増)となりました。営業利益は、収益改善努力などにより265百万円(前年同期比30.3%増)となりました。」
収益改善努力の効果が、日本の営業利益344百万円、アジアの増益、欧州の増益として数値で示されている。一方、米州では減収減益となっている。 - FY2018前進有価証券報告書
「「経営基盤強化」としましては、国内においては、購入費改善や生産性向上など変動費率の改善を重点に収益構造改革を継続するとともに、成長の主体である海外拠点での収益体質強化を進めてまいりました。」
国内の変動費率改善と海外拠点の収益体質強化を通期でも実施し、日本の営業利益992百万円、米州の営業利益1,567百万円など数値を伴う改善結果が示されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「[日本] 売上高は、販売量の増加により74,291百万円(前年同期比1.5%増)となりました。営業利益は、収益改善活動による効果などにより642百万円(前年同期比273.3%増)となりました。 [アジア] 売上高は、販売量の増加により59,313百万円(前年同期比9.9%増)となりました。営業利益は、販売量の増加および収益改善活動による効果などにより4,899百万円(前年同期比14.6%増)となりました。 [米州] 売上高は、米国の販売量の減少により26,717百万円(前年同期比2.3%減)となりました。一方、営業利益は販売量の減少による影響があったものの、収益改善活動による効果などにより1,439百万円(前年同期比56.0%増)となりました。」
収益改善活動の効果が、日本の営業利益642百万円、アジアの営業増益、米州の減収下での営業増益として引き続き数値で示されており、改善効果の進展を確認できる。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方、営業利益は販売量の減少による影響があったものの、収益改善活動による効果などにより366百万円(前年同期は営業損失171百万円)となりました。」
日本事業では販売量減少の影響を受けながらも、収益改善活動の効果により営業利益を確保している。前四半期に示された収益改善の効果が継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「[日本] 売上高は、販売量の増加により24,433百万円(前年同期比3.9%増)となりました。営業利益は、販売量の増加および収益改善活動による効果などにより133百万円(前年同期は営業損失55百万円)となりました。 [アジア] 売上高は、為替による影響がありましたものの、販売量の増加により20,014百万円(前年同期比10.2%増)となりました。営業利益は、販売量の増加および収益改善活動による効果などにより1,588百万円(前年同期比14.8%増)となりました。 [米州] 売上高は、為替による影響に加え、米国の販売量の減少により9,563百万円(前年同期比5.0%減)となりました。一方、営業利益は販売量の減少による影響があったものの、収益改善活動による効果などにより549百万円(前年同期比11.7%増)となりました。」
収益改善活動の効果が日本の営業損失から営業利益への転換、アジアの増益、米州の減収下での増益として数値で示されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、自動車生産の伸びが期待できない国内においては、固定費の抑制や変動費率の改善などの収益構造改革に取り組んでまいりました。一方で、成長が期待できる海外拠点での収益体質強化を進めてまいりました。」
国内では固定費・変動費率の改善、海外では収益体質強化という地域別の収益改善施策を示している。